京都大iPS細胞研究所の論文不正問題を受け、山中伸弥所長が、給与を当面の間、研究所に全額寄付するとの考えを示していることが25日、分かった。今月の給与から寄付するとしている。 論文の研究費約310万円のうち、一般の人から募った寄付金「iPS細胞研究基金」の二百数十万円が使われていたための措置という。 山中所長は不正を発表した22日の記者会見で「多くの方から頂いた支援が使われてしまった」と謝罪。発表後に対応を検討し、寄付する考えを担当者らに伝えた。 24日に京都市内で行われた講演では、寄付金が使われていたことや今後の寄付活動について、「どうしたら皆さまに納得していただき、自分自身が納得できるのか。最良の方法を探したい」と発言していた。 問題の論文を掲載した米科学誌ステム・セル・リポーツは、山中氏が国際幹細胞学会の理事長を務めていた2012年に、学会と出版社が提携する形で創刊を発表。 科学誌の

本多 @honda_mitsu ヨコハマ買い出し紀行、灰羽連盟、ソラノヲト、少女終末旅行、けものフレンズ…… これらに共通する魅力「滅びた世界で自分なりに豊かにマイペースに生きる人々」という概念そのものズバリの名前があった。“cosy catastrophe”「心地よい破滅」というらしい 2018-01-19 01:43:53 リンク Wikipedia 終末もの 終末もの（しゅうまつもの）あるいは破滅もの（はめつもの）とは、フィクションのサブジャンルの一つで、大規模な戦争、大規模な自然災害、爆発的に流行する疫病などの巨大な災害、あるいは超越的な事象によって、文明や人類が死に絶える様を描くもの（Apocalyptic fiction）、あるいは文明が死に絶えた後の世界を描くもの（ポスト・アポカリプス、Post-apocalyptic fiction）である。一般的にはSFのサブジャンルとさ

言わずと知れた大友克洋の代表作「AKIRA」 日本だけでなく海外でも今なお絶大なる人気を誇っている。 僕も映画史上最も優れたアニメ映画の1作と思っています。 しかし何度も観てるこの映画、テレビ放送で観た記憶はあまりない。 放送はされているのだろうが、おそらく深夜だったりローカルチャンネルだったりするのだろう。 「ラピュタ」や「カリオストロの城」などパヤオ作品はゴールデンで何度も放送され祭化してるのにAKIRAはならない なぜだろう？ その理由を僕なりに考えてみた 1988年/日本 監督：大友克洋 声優：岩田光央、佐々木望、小山茉美、玄田哲章、石田太郎、ほか 上映時間：124分 97点 ざっくりあらすじ 1988年、第三次世界大戦勃発、東京は崩壊。 2019年、ネオ東京として復興を遂げる。 しかし最高機密（アキラ）を巡って、軍とゲリラは毎日闘争を続けていた。 アキラとはいったい何なのか そん

1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官（官邸・総理補佐官補）。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』（東洋経済新報社）、『さらば財務省』（講談社）など。 高橋洋一の俗論を撃つ！ 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 経済評論家の上念司氏が面白いものを書いていた（“週刊「1億人の平成史」 第19回 上念司さんの「アベさんがアベノミクスにたどり着くまで」”）。 もっとも、この記事は上念氏らが「リフレ派」に入った経緯を書いているが

「女だけの街があったらいいのにな」そう呟いた女性のツイートが、今執拗にバッシングされている。 「女性専用の街」があったら夜の9時でも買い物に行ける。深夜早朝勤務もできる。なにより、ボーッとしながら散歩ができる。気を引き締めなくていいんだ、後ろ気にしなくていいんだよ、足音、自転車の車輪の音、バイクの音に振り返らなくていいんだよ。幸せすぎて涙出るね…。RT — 紅茶walk (@ri12my) 2018年1月17日 このツイートへの反応に関しては、各自リプライ欄を覗いてほしい。（あまりにもひどすぎて引用したくない） 何故このツイートで一部の男性たちはここまで怒り狂うのだろうか。 「あ～～性犯罪者うっぜぇ！男なんてほぼ全員性犯罪者だしもう男全員どっかの島で住んでてほしいｗｗ」 といった内容なら男性から反感を買うのもわかる。ただ件のツイートは、「日頃受け続けている被害から逃げるために、加害者側にな

“メガトン増税”　少子化対策のために医療保険上乗せ？現役世代からは悲鳴「人生に対するモチベーションが下がってきている」 岸田首相が掲げる「異次元の少子化対策」を巡り、財源確保の議論が、「こども家庭庁」で11月9日に始まりました。新たな少子化対策に向けては、年間3兆円台半ばの財源が追加で必要となります。政府は、財源を確保するため…