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2017年1月11日のブックマーク (5件)

  • 宗教が違う人と結婚できるかどうか

    長崎生まれ長崎育ちで今は東京に住んでいるカトリック信者で、 うちの親は違うけど、親の兄弟や親戚には神父やシスターがいる家系。 冠婚葬祭もカトリックのものしか体験したことがない感じ。 そろそろ結婚を考えているんだけど、相手は仏教?の人(詳しい宗派は聞いていない)なので、 このまま結婚していいのかなとも思う。 土曜の夜or日曜の朝に教会へ通っているので、住むなら教会が近いところがいいなぁと思うし、 自分の中には「家族で教会に行って家族でお祈りしてご飯をべる」というのが常識というか、 どんなに家族でケンカしていてもそれで一旦落ち着くというか、そういうのがあったので、 教会に行くのを習慣としたいなぁというのはなんとなく思う。 子供が生まれたら洗礼も受けさせたいし、堅信までちゃんとやってほしいなとも思うし。 個人的には宗教を一種の道徳だと思っているのだけど、 世間一般からすると、あまり宗教って良い

    宗教が違う人と結婚できるかどうか
    xa_ax
    xa_ax 2017/01/11
    「教会に行くのを習慣としたい(以下略」自分の宗教観を他人に押し付けてるので無理。別れた方が相手のため。
  • 旦那がバカなのか発達障害なのか

    まだ文字が幼児の子供の為に、タンスの引き出しには下着やシャツのイラストを貼って、どこに何が片付けているか分かりやすくしている。 ある日、旦那に子供の着替えに、肌着・パンツ・下・シャツ・ズボンを出すよう頼んだ。 すると、引き出しを開けてチラ見し閉め、また次の引き出しを開けてチラ見。 旦那から出てきた言葉は、「え?分かんない。どれ?」。 私「え?入ってるでしょ?全部。」 旦那「どれ出せばいいか分からない。ママやって。」 え?なに、こいつ。キモい。 選んで出せばいいだけだろが。 旦那はもうすぐ40歳

    旦那がバカなのか発達障害なのか
    xa_ax
    xa_ax 2017/01/11
    この程度でバカだ発達障害だ言うんだから、嫁が気に入らない服を取ってしまったときのヒステリックに怯えたんだろ。
  • 信仰に反する水泳の授業拒否 人権裁判所が認めない判断 | NHKニュース

    スイスでトルコ出身の移民の夫婦がイスラム教の信仰に反するとして娘を学校の水泳の授業に参加させることを拒否し、スイス当局と争っていた問題で、審理を行っていたヨーロッパ人権裁判所は、宗教上の理由による授業の免除は認められないとする判断を示しました。 これに対し、スイス当局は2人の娘は授業に参加する義務があるとして、夫婦に16万円相当の罰金の支払いを求めたところ、夫婦が不服だとして訴えを起こし、スイスの裁判所は、この訴えを退ける判決を下しました。 その後、夫婦はスイス当局の対応は「宗教の自由の侵害にあたる」として、ヨーロッパ人権裁判所に申し立てを行い、審理が行われてきました。 ヨーロッパ人権裁判所は10日、「宗教上の理由による授業の免除は認められない」として夫婦の申し立てを退けました。そのうえで、「学校の重要な役割は、子どもを社会に統合させることだ。すべての子どもが出身地や親の宗教、思想に関係な

    xa_ax
    xa_ax 2017/01/11
    宗教的差別を取るか性別的差別を取るか。
  • 「抗日戦争」8年→14年…中国、教科書統一 : 国際 : 読売新聞(YOMIURI ONLINE)

    【北京=蒔田一彦】中国共産党機関紙・人民日報のニュースサイト「人民網」などによると、中国教育省は今月、全国の小中高校で今春以降使う教材に関し、「抗日戦争(日中戦争)」の期間を14年間に統一するよう通知を出した。 同戦争が1931年9月の満州事変から始まったとする見解で統一を図るものだ。 従来は、日中全面戦争のきっかけとなった盧溝橋事件(37年7月)から45年の終戦までの8年間を「抗日戦争」と呼ぶことが多かった。歴史の教科書でも「8年抗日戦争」などの表記が使われてきた。 しかし、 習近平 ( シージンピン ) 国家主席は2015年9月の「抗日戦争勝利70年」の演説で、「中国人民は14年に及ぶ苦難の闘争を経て、偉大な勝利を手にした」と述べていた。中国が長期間にわたって旧日軍と戦い、第2次世界大戦の勝利に貢献したことを強調する狙いがあるとみられる。

    「抗日戦争」8年→14年…中国、教科書統一 : 国際 : 読売新聞(YOMIURI ONLINE)
    xa_ax
    xa_ax 2017/01/11
    これが歴史修正主義か。
  • 「規制でバカをみた」「総務省は総無能だ」… 総務省の携帯“値下げ指針”に利用者から批判続々 - 産経ニュース

    総務省は10日、スマートフォンの行き過ぎた値引き販売やスマホを自社回線以外で使用できなくするSIMロック解除に関するガイドライン(指針)案に対する意見公募の結果を公表した。指針案は携帯料金の実質値下げを目的としているにもかかわらず、利用者からは負担増になったとの不満が多く寄せられ、「規制して儲かったのは企業側で、利用者はバカをみている」「総務省は『総無能』と言われている」などと、同省への批判も相次いだ。 これに対し同省は、今回の意見については「今後の参考として承る。必要に応じて見直す」としつつも、「携帯会社に新指針の運用を徹底したい」として、今回は案を変更しないまま指針を正式決定した。 意見公募は、昨年11月19日から約1カ月間実施し、計131件が寄せられた。 同省の指針では、スマホ購入の際の合理的な負担額を「2年前に発売した機種の下取り価格を下回らない価格」と定義した。また、SIMロック

    「規制でバカをみた」「総務省は総無能だ」… 総務省の携帯“値下げ指針”に利用者から批判続々 - 産経ニュース
    xa_ax
    xa_ax 2017/01/11
    声の大きい反実質0円勢のおかげだな。