GoogleのモバイルOS「Android」は、2012年にAppleの「iOS」を追い抜くと、米調査会社iSuppliは予想している。 同社によると、2009年のAndroid搭載のスマートフォンは世界で500万台だったが、2012年には7500万台に増える見通し。iOS搭載機は2009年の2500万台から2012年には6200万台に増えるとみている。 市場シェアで見ると、2009年はAndroidが2.7%、iOSが13.8%だったが、2012年にはAndroidが19.4%、iOSが15.9%となる見込み。さらに2014年にはAndroidが22.8%を占める一方で、iOSは15.3%に低下するとiSuppliは予測している。 Androidの勢いは高まっており、NPDの調査では、第2四半期に米スマートフォンOS市場でトップに立った。Googleのエリック・シュミットCEOによると、
Nintendo Switch 2: Everything we know about the coming release
「社内公用語を英語にするくらいならC言語にしてやる!!」――と、スクウェア・エニックス(スク・エニ)の和田洋一社長が7月7日Twitterでシャウトしている。楽天やユニクロが社内公用語の英語化を発表し、話題になったことを受けた発言のようだ。このつぶやきは100人以上に公式RTされるなど注目を集めている。 スク・エニは2010年3月期(09年4月~10年3月)のゲーム販売本数のうち、欧州と北米で56%を占めるなど、海外売上高比率が比較的高い企業。英Eidosを買収し、今後の戦略の1つとしてグローバル化を掲げている(参考資料)が、社内公用語を英語に……とはならないよう。何気ない一言だが、スク・エニというグローバル化を実際に進めている企業のアイデンティティを経営トップがどう考えているかもうかがえる。 フォロワーからの「いっその事0か1のみで話せばいいのに」という返信には「無理。。」と答えている。
米Googleは8月5日(現地時間)、Androidアプリの開発者向けに、同社のオリジナル端末「Nexus One」のSIMロック解除版を発売したと発表した。同社はこれまでも開発者向けにSIMロック解除端末を提供してきたが、最新OS「Android 2.2」に対応する端末はこれが初めてだ。 価格は529ドルで、購入するためにはAndroid開発者のアカウントを取得する必要がある(登録料は25ドル)。販売するNexus Oneに搭載されているOSのバージョンは2.1だが、電源を入れるとすぐに2.2へのアップデートが始まる。 Nexus Oneは、Googleがオリジナルブランド端末として1月に発売したスマートフォン。オンラインでのみ販売し、SIMロック解除版も扱っていたが、5月にWeb直販を終了している。現在は一般ユーザー向けに、SIMロック版を各キャリア経由で提供している。 企業向け情報を
Googleのサービスで複数のアカウントを使い分けていたユーザー待望のマルチアカウント機能が正式に発表された。Gmailやカレンダーで、3つまでのアカウントをログインしたまま使い分けられる。米国の一部ユーザーから順次対応している。 米Googleは8月5日(現地時間)、GmailやGoogle Calendarで複数のアカウントを切り替えて使える機能を追加したと発表した。現在は米国の一部のユーザーで利用可能になっており、順次対応を拡大していくとしている。 従来Googleのサービスでは、複数のアカウントを使い分けるにはいったんログアウトしてログインし直す必要があった。今回の対応で、メインとするアカウント(デフォルトアカウント)にログインしたまま、最高3つまでのアカウントを切り替えて使えるようになった。ただし、すべてのサービスには対応しておらず、現在利用できるのはGmail、Google C
日本のヤフーが米Googleの検索エンジンを採用するというニュースは海外のメディアでも大きく取り上げられている。そもそも第一報を伝えたのは米Wall Street Journalの技術系情報サイトAll Things Digital。同メディアは米国時間7月26日、ヤフーが決算発表を行う米国時間の同日中にも同社が正式発表を行うと報道。「米Microsoftと米Yahoo!の包括的な提携への驚くべき一撃だ」と伝えた。 これを受けて米Bloomberg Businessweekも、ヤフーの長野徹広報室長に電話取材したという記事を掲載。「ヤフーはまだ最終決定していないものの、検討中であることは確かだ」と伝えていた。 この話題はその後も海外メディアをにぎわした。MicrosoftのDave Heiner法務副顧問兼副社長がその後同社の公式ブログで独禁法に抵触する提携だとGoogleを厳しく非難した
ニコニコ動画やYouTubeなどでは多数のムービーが日々作られて公開されており、さまざまな「野生のプロ」が目撃され、その生息を確認されているわけですが、誰もがあのような超絶ハイクオリティムービーを作り出せるわけではありません。しかし、「こういうアイディアやビジョンはあるんだ、あとはこの自分の手でもうちょっとだけなんとかできるだけでいいのに……!」みたいな歯がゆい経験をしているクリエーターの卵も多いはず。 そういう人にとっての福音となるのがこの超高性能映像編集ソフトウェア「Movie Pro」です。細かい編集に便利なタイムラインモードで映像・音声・タイトル・画像・BGMなどの編集用トラックを99トラックまで使用でき、デスクトップ画面の指定範囲内を動画で録画する「スクリーンキャプチャ」機能・2つのファイルを同じ時間軸で再生し表示を切り替えながら1本の映像を作成する「マルチカメラモード」・フレー
短縮URLサイトに「bit.ly」というサイトがあります。Twitterでも、日頃からよく見かけますね。このサイトには、短縮URLの機能に加え、解析機能が備わっています。たとえば、短縮したURLが何回クリックされたのか、どこでクリックされたのか、などがわかります。 その解析ページにアクセスする簡単な方法を、以下に紹介します。 こういった感じで、「bit.ly」の短縮URLが表示されています。 この短縮されたURLの文末に「+(プラス)」を付け加えるだけで、解析ページにアクセスできるのです。 つまり、「http://bit.ly/b4yqKg」を「http://bit.ly/b4yqKg+」にすればOKです。 解析結果はこのように、何回クリックされたのかなどが分かります。 Twitterで誰が言及しているのかなども、ひと目で分かります。 「bit.lyで短縮されたURLの文末に「+」をつける
ビル・ゲイツ氏とウォーレン・バレット氏が立ち上げた慈善プロジェクト「Giving Pledge」の下、40人の大富豪が財産の半分を慈善事業に寄付すると宣言した。 米Microsoftの共同創業者ビル・ゲイツ氏と著名投資家のウォーレン・バフェット氏は8月4日(現地時間)、6月に立ち上げた慈善的取り組み「Giving Pledge」の呼び掛けに対し、40人の米国の資産家が、資産の半分以上をなんらかの慈善事業に寄付すると宣言したと発表した。 Giving Pledgeは、米国の大富豪に、生存中あるいは死後に慈善事業に寄付するよう呼び掛けることで、社会問題の解決に貢献するという取り組み。賛同者はGiving Pledgeのサイトに誓約(pledge)文を掲載する。これは契約ではなく表明であり、寄付先は賛同者が選択する。大富豪が率先して寄付を宣言することにより、慈善事業への社会の関心を高めるのが目的
Microsoftの月例セキュリティ情報は日本時間の11日未明に公開予定。14件のうち8件が「緊急」となる 米Microsoftは8月10日(日本時間の11日未明)に過去最多となる14件の月例セキュリティ情報を公開し、Windows、Officeなどに存在する合計34件の脆弱性に対処する。5日の事前通知で明らかにした。 Microsoftによると、14件のセキュリティ情報のうち、深刻度が最も高い「緊急」レベルが8件を占め、残る6件は1段階低い「重要」レベルとなる。脆弱性はWindows、Office、Internet Explorer(IE)、開発ツールのSilverlightなどに存在する。 特にIEの脆弱性は、IE 8/Windows 7を含めサポート対象の全WindowsとIEに深刻な影響を及ぼす。Officeの脆弱性はMac版にも影響する。 このほか悪意のあるソフトウェア削除ツール
経済産業省は8月5日、iPod nanoの過熱事故について、アップルジャパンから報告を受けたと発表した。新たに34件の事故が報告されていなかったことが判明。経産省は「誠に遺憾」とし、製品評価技術基盤機構(NITE)に事故を報告するよう求めている。 これまで報告があった27件の事故に加え、NITEに報告が必要な34件の事故があったことが判明。経産省は、「34件もの事故の報告がなされていないことは誠に遺憾」とし、厳重に注意するとともに、今後、事故の報告に遺漏がないよう指導したという 経産省は7月28日、アップルジャパンに対し、iPod nanoの過熱事故の再発防止策などを報告するよう指示。期日の4日に報告があり、ユーザーへの情報提供やWebサイトの改善などの方針が示されたという。経産省は、アップルジャパンに対し、詳細を追加で確認しているという。 関連記事 iPod nano過熱問題 経産省、ア
アンテナ問題が取りざたされたAppleのiPhone 4だが、購入者の大半は同製品に満足している――米調査会社ChangeWave Researchがこのような調査結果を発表した。 213人の米iPhone 4ユーザーを対象に行った調査によると、同製品に「非常に満足」している人は72%、「やや満足」している人は21%だった。ただし、「非常に満足」な人の割合はiPhone 3GSの82%から低下している。3GSで「やや満足」は17%だった。 iPhone 4の好きなところと嫌いなところを聞いたところ、好きなところで最も多かったのはディスプレイの解像度(49%)だった。それに500万画素カメラ(31%)、タッチスクリーン(30%)、使いやすさ(25%)、マルチタスク(22%)と続く。 嫌いなところで多かったのは、AT&Tとの契約が必須なところ(27%)、AT&Tのネットワークの品質(24%)、
絶対にIPアドレスを特定されない完全匿名のISP、欧州で政党支援で提供開始か2010.08.05 15:00 捕まえようにも特定不可なので捕まりません... ファイル交換サービスなどを用いて著作権侵害行為をすると、ISPからユーザーの身元を特定できるIPアドレスを始めとした個人情報が開示され、犯人逮捕に至るケースが常日頃から報道されていますが、これを絶対不可能にしようという理念を掲げるスウェーデンの政党のPiratpartietから、なんでも完全匿名にて利用可能なISPサービスが立ち上げられますよ。 このISPを利用するユーザーは、そもそも最初からインターネット上では匿名スタンスのままで接続するため、たとえ違法なファイル共有に手を染めていると指摘があったとしても、ISPでは各ユーザーのオンラインでの活動状況を特定する手段を持たないため、ほぼ完璧なるプライバシーの保護を実現できるとアピールさ
日本通信は、Appleの「iPhone 4」向けに今月中にもNTTドコモ回線のmicroSIMカードを発売し、SIMロックフリーモデルの「iPhone 4」ユーザーにFOMAネットワークを提供します。日本経済新聞が6日付の朝刊で報じました。 日本通信は、ドコモの回線情報を記録した専用のmicroSIMカードを調達して販売します。カード発行は無料で、月々の利用料金は月額3,785円(無料通話1,050円分)。音声通話機能のないデータ通信特化版の利用料金は月額2,980円に設定します。 同社は、独立系の携帯電話販売店や輸入会社に呼びかけて「SIMロック」フリーのiPhone 4の本格的な輸入を促します。将来的には輸入会社や家電量販店と組み、microSIMカードとiPhone 4のセット販売も検討するとしています。 SIMロックフリーのiPhone 4も、国内の技術適合基準を満たしている(電磁
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