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癌大国であることはむしろ誇りである 日本人の死因の1位は悪性新生物(癌)である。1980年ごろから、脳血管疾患を抜いた。WHO Mortality Database*1で調べてみると、2006年で日本の総死亡数は108万4450人、うち悪性新生物が原因なのが32万9314人で、総死亡の30.4%を占める。ちなみに、イギリス 27.0%、アメリカ合衆国 22.8%、イタリア 27.0%、ドイツ 25.7%、フランス 28.2%であった。ダントツとはいえないまでも、日本は確かに癌による死亡率は高い。ではその原因は?「化学物質」「食物添加物」による汚染や、「放射線」「石油から作った薬」などの不適切な医療が原因だという主張もあるが、間違いである。以下は、食生活の変化が原因だという主張。 ■どうして日本は癌大国になってしまったのか?(食と健康)*2 今日本で、ようやく食育に取り組み始めてきましたが、
趣味の悪い邦題がついているが、原題は"Trade-offs: An Introduction To Economic Reasoning And Social Issues"。経済学者はつねに絶対的な価値を疑い、トレードオフを考えるが、世の中には特定の目的が他のすべてに優先すると主張する人が多い。 特に多いのが、本書も指摘する「命は何よりも尊い」というレトリックだ。建築基準法が過剰規制だというと、「人命のために企業活動が制約されるということが池田先生には許せないのだと思います」などとからんでくる弁護士がいる。彼らは人命と経済的利益のトレードオフを否定し、「命を守るためには企業活動がいくら制約されてもかまわない」と主張する。それなら自動車の生産はすべて禁止しなければならない。 医療過誤訴訟による医療のゆがみも深刻な問題だ。アメリカでは訴訟ひとつで病院がつぶれるので、訴訟を避けるためにあり
【特命助手サイトーの前説】 これからしばらくの間、「子ども」をテーマにした話をお届けしていこうと思います。子どもの話というと、身近にいる子どもをサンプルにして、一般論を展開しがちです。実際、僕が尋ねても「(子どもたちが)おかしくなっている」と答える人もいれば、「昔と大して変わってない」と言う人もいます。 こうした床屋談義は、それはそれで面白いのですが、もう少し客観的なデータで見ると、どうなのか。教育改革論が下敷きにしている「青少年の規範が低下している」「少年犯罪が凶悪化している」といった現状認識は正しいのか。広田先生は、早くからこうした言説に疑いの目を向け、安易な<青少年の凶悪化>論に警鐘を鳴らし続けてきました。 誤った現状認識のもとでは、ソリューションもまた誤ってしまいます。果たして子どもは本当に変わったのか? 実は子どもを見る大人の視線が変わっただけではないのか。今回も、皆様からのさま
ブロガーが絶大な信頼を寄せる「社会実情データ図録」 今やインターネットには星の数ほどのウェブサイトがあふれ、検索サイトを使えば誰でも知りたい情報を容易に探せる時代だ。しかし、その一方でインターネットには必ずしも正しいことが書かれているとは限らず、都市伝説や常識の誤認識などもあとを絶たない。 あるウェブサイトで「真実」と言われる情報でも、その分野に詳しくない人に取っては真偽を見分けるのは難しい。ましてや個人サイトからの情報発信となると、情報の信憑性を低く感じてしまう人もいるかもしれない。 そのような状況にあって、多数のブロガーや読者から絶大な信頼を得ているのが「社会実情データ図録」だ。官庁や国際機関、新聞社などが作成したさまざまな統計データをまとめたウェブサイトで、大手ポータルサイトもたびたび引用している。顔の見えるインターネット第8回は、その管理人・本川氏に、情報を取捨選択する極意について
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