在宅勤務のよくない点--陥りやすい10の落とし穴を紹介
筆者は毎日の通勤から解放されて3年になるが、自分が在宅勤務の持ついくつかのあまり魅力的ではない側面の影響を受けていることに気づき始めた。そこで筆者は、少し作業を中断して（項目4参照）、気づいたいくつかの負の側面について書きとめておくことにした。 10．出不精になる 信じられないなら、万歩計を身につけて、朝起きてから寝るまでの歩数を数えてみるといい。コンサルタントの友人はこれを2週間やってみて、1日平均156歩しか歩いていないことを知り、恐れおののいた。これはトイレと冷蔵庫への往復だけの歩数だろう。オフィスでは一般に、食事に行くにも、コーヒーや水を取りに行くのでも、トイレに行くのでももっと多く歩くことになる。それに加え、打ち合わせにも歩いて行くし、煙草を吸いに外に行ったり、友人に会いに行ったりもする。 9．知らず知らずのうちに見苦しくなる しばらく1人だけで仕事をしていると、通常の社会的な抑
頭が働かない--そんな日を生産的にする11の方法
誰しも、起きたには起きたが、頭が働かないという日を経験したことがあるはずだ。少なくともわたしには、始終そんなことが起こっている。原因はいくらでも考えられる。働き過ぎ、ストレス過剰、睡眠不足、前日の夜に遊びすぎた、一時的な憂うつ、終わりの見えないプロジェクトにうんざりしている、あるいは、単に怠けたいのかもしれない。使い古された頭がとにかく動かないということもある。それも仕方のないことだ。 そんな日には4つの選択肢がある。家で過ごす、普段通りにやろうとしておそらくしくじる、運動をする、そして順応する、というものだ。最初の2つは現実的な選択肢とは言えないし、少なくともわたしや多くの管理職に選べるものではない。わたしは運動をする気などまったく起きないたちなので、ずっと前から順応するための方法を探し、頭が自動操縦で動いているときにも最大限の成果が出せるようにしようとしてきた。 そのうちに、マネージャ
英語の世紀に生きる苦悩:Kenn's Clairvoyance
私には、英語コンプレックスがある。 米国で暮らすようになって三年が経ったけれども、いまだに思うように英語で話すことができない。むしろ、三年も経ってしまったのにこんなザマでどうしよう、という焦りからか、そのコンプレックスは肥大化を続ける一方である。 昔からそうだったわけではない。高校時代には普通科ではなく「国際科」と名のついたクラスに通い、カナダにホームステイなんかもして、試験でも一番いい点が稼げる得意科目が英語だった。むしろ、ちょっとばかり英語には自信があったほうなのである。 そのことは、私が幼い頃パソコン少年だったことと少し関係がある。当時から、コンピュータの世界の中心といえばアメリカだった。プログラミングをしていても、関数につけられた名前の英語のニュアンスがわからずに丸暗記せざるをえなかったのが、意味がわかってしまえばパァッと視界が開けて概念間のつながりや命名規則が見えるようになり、英
iPhoneの日本展開が難しい本当の理由コラム - CNET Japan
放送通信産業に変革の波がいよいよ訪れることになりそうだ。その波は、まずモバイルへ到達する。そしてこれまでは別の産業としてみなされてきた放送と通信を一括りにして取り扱う法体系の確立により、両産業領域全体を飲み込んでいく。 iPhoneが日本では難しい理由 米国時間6月29日の午後6時。Appleの携帯電話「iPhone」がApple直営店と提携先のAT&Tの約2000の店頭で発売開始された。初期出荷台数は100万台ともいわれるが、その売れ行きは非常に好調だ。Apple CEOのSteven Jobsが目論むように年間1000万台のiPhoneが全世界に出荷されるようなっていけば、年間10億台の携帯電話市場の一角を数年のうちにAppleが占めるようになってもおかしくはない。ただし、そのAppleの野望に日本市場が貢献することはないだろう。なぜならば、現状の日本では携帯電話通信会社がいかに興味を
思考の枠を規定するグーグル - CNET Japan
放送通信融合の行方で 竹中平蔵総務大臣が主催する「通信・放送の在り方に関する懇談会」も第3回が終了した。この懇談会の動向は、先に発表された政府知的財産戦略本部のコンテンツ専門調査会が発表した放送通信の融合をめぐる議論にも大きく影響を与えうるもので、今後の日本の情報通信環境の行方の大筋を決めるものになっていくに違いない。 この懇談会では、以下に掲げる4つの領域を議論の対象としている。 行政のあり方 NHKのあり方 放送業界のあり方 通信業界のあり方 このうち放送までの議論が終了した。今回は放送に関連する省庁（具体的には総務省と文化庁）によって放送のあり方に関する定義が異なっているために、権利許諾など著作権の取扱いに関する問題が発生しているなど、これまで政府では公に指摘されてこなかった事実が白日のものとなった。まだまだ具体的な方向性こそ明らかになっていないものの、大きな成果を上げつつあるといっ
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