惜しい、ちょっと遅かったですね
![今更「オリンピック中止=コミケ中止」に気づいた人々](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/27559bf55c3329358b79ed0f9bb2d7b33814f2ef/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F2e10b789a119d865360334121dd257ba-1200x630.png)
日本でも働き方の変革を迫っている新型コロナウイルス。一足先に危機に陥った中国では、リモートワークが急速に普及し、アリババ集団や騰訊控股(テンセント)などがグループウエアで激しい勢力争いを繰り広げている。アリババの「釘釘(DingTalk)」は、日々の体温を報告させる機能や、テレビ会議での美顔効果機能を追加するなどでユーザー数を拡大。2億人以上が利用している。 アリババ集団のグループウエア「釘釘(DingTalk)」は、新型コロナウイルスの猛威が振るうさなかの2020年2月にバージョンアップし、攻勢を掛ける アリババ集団は、毎年5月10日を「アリ・デー」という記念日に定め、社員の集団結婚式などのイベントを行っている。この記念日は、2002~03年にかけて中国を襲ったSARS(重症急性呼吸器症候群)に由来している。03年5月に、アリババの従業員にSARSの感染が疑われ、杭州本社は閉鎖に。勤務す
新型コロナウイルスの感染が広がっている可能性があるとして、アメリカの保健当局が調査している、カリフォルニア州沖を航行中のクルーズ船について、船の運航会社は、乗客と乗員に日本人4人が含まれていることを明らかにしました。運航会社はインフルエンザに似た症状が見られる乗客・乗員など数十人を対象に検査を行い、結果が出るまで船内にとどめる方針です。 クルーズ船は、先月の航海で乗船した客がカリフォルニア州内の感染者の集団に含まれている可能性があるとして、アメリカのCDC=疾病対策センターが調査を進めています。 運航会社はクルーズ船の乗客と乗員の数を公表していませんが、5日、NHKの取材に対し、乗客3人と乗員1人の合わせて4人の日本人が乗っていることを明らかにしました。 また、運航会社は4日、声明を発表し、乗客・乗員のうち、先月、船を降りたあと新型コロナウイルスへの感染が確認された元乗客と同じ航海に参加し
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コンビニのバイトをしているんだが、クソ女が加わったせいでバイト先の汚染がひどい。愚痴らせてくれ。 クソ女って何回も書くのは良くないと思うのでA子とする。去年の4月にA子が新しいバイトとして加わった。A子が来るまでのバイト仲間は幸い心根が優しい人ばかりで、深夜帯の変更を頼まれる⇆深夜帯の変更を頼むといった等価交換が正常に機能していた。誰かを助けたらいつか助けてもらえる人情に富んだ職場だと、俺はどのバイト先よりも気に入っていた。 A子は深夜帯の勤務は絶対NGである。理由は社会人の彼氏が何かあったら困ると怒るからだという。それに加えてA子は土日の勤務もしたがらない、社会人の彼氏が土日休みなのでデートの予定が入ってる、土日にシフト入れたら彼氏に怒られるからだとさ。彼氏彼氏彼氏彼氏…毎月のシフト表提出の度、会ったこともない彼氏を言い訳に自分のシフトをごり押してくるA子にげんなりするようになってきた。
新型コロナウイルスの感染拡大をめぐって、アメリカのテレビ番組の司会者が中国に謝罪するよう求めたことについて、中国外務省の報道官はウイルスの発生源が中国とは限らないなどと指摘し、「『中国謝罪論』は全く道理がない」と述べ、強く反発しました。 これについて中国外務省の趙立堅報道官は、5日の記者会見で「発言はでたらめなもので、中国に対する傲慢な態度と偏見や無知を表している」と批判しました。 そして「『中国謝罪論』は、全く道理がない。ウイルスがどこから来たのか、まだ定説はないほか、発生源がどこであろうと中国はほかの国と同じようにウイルスの被害者だ」と述べ、強く反発しました。 そのうえで、趙報道官は「今回の感染拡大の防止について中国の能力は国際社会から幅広く称賛されている。各国の人たちの安全のために中国の国民は巨大な犠牲を払った」と強調しました。 趙報道官は4日の記者会見でも、新型コロナウイルスの感染
Published 2020/03/05 16:00 (JST) Updated 2020/03/05 20:44 (JST) 日本国内で、新型コロナウイルス感染の拡大が止まらない。報告された感染者(クルーズ船の乗客を除く)は2月20日以降に急増、317人(3月4日現在)となった。日本政府は対応を急速に強め、2月26日以降、安倍晋三首相はイベントの開催自粛や全国の小中高校への臨時休校要請などを矢継ぎ早に打ち出した。しかし、2月25日に発表した政府の基本方針には入っていないことばかりで、場当たり的な感じは否めない。一連の対応を「後手」と批判する声も国の内外を問わず高まっている。筆者は2月中旬、深刻な状況にある中国から日本に戻った。一時帰国して感じた、感染拡大防止策の問題点について伝えたい。(共同通信特約=佐藤清子) ▽厳重な出国審査 北京市内の自宅から北京首都国際空港へ向うと、一時期は閑散と
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