EVも原発も「定説」と「感情」だけで語り続ける日本のメディア 科学技術を読み解くことを怠ったニュース作りが日本をダメにする | JBpress (ジェイビープレス)
前回に続いて、筆者が最近参加したヨーロッパの自動車メーカー、サプライヤーによる報道関係者向けミーティングでの出来事と感想を記す。 それぞれのミーティングで、企業のビジネスシーンの説明、そしてEV関連技術の講演を受けて、「日本はEVとその技術では世界をリードしているのですが・・・」で始まる記者からの質疑の後にも、まだ他のテーマの講演があっ たり、要素技術の現物を手にして技術者と話す機会もあったりした。しかし「世界をリードする日本のEV市場、EV開発にどうやって参入するつもりですか？」というやりとりを済ませると、そそくさと会場を後にする記者がけっこう多かった。 これもいつものことではある。しかし例えばボッシュのミーティングで「電動駆動の最新動向」の後に続いた講演は、「ディーゼルエンジン要素技術の最新動向」であり、「衝突回避を含めたシャシー安全技術の最新動向」であった。 ディーゼルエンジン要素技
マツダのロータリーエンジンに脚光 電気自動車でサバイバル
マツダの山内孝社長が報道各社のインタビューで、同社独自のロータリーエンジンを電気自動車(EV)の発電機として活用する考えを示し、反響を呼んでいる。マツダは世界で唯一実用化したロータリーエンジン車の生産を6月で終了するが、姿を変えてロータリーエンジンが生き残ることになる。独アウディもマツダと同様、補助発電機にロータリーエンジンを搭載したEVの開発を進めており、ロータリーエンジンがEV開発でにわかに脚光を浴びている。 これまでの技術蓄積を生かす マツダが開発しているロータリーエンジンは、従来のようにタイヤを直接駆動する動力としてではなく、EVの電池が不足した時に限り、発電機としてロータリーエンジンを起動し、EVに電力を供給するものだ。燃料はガソリンではなく、水素を利用するという。マツダはこれまでも水素を燃料とし、環境負荷の低いロータリーエンジンを開発・研究してきており、この技術蓄積を生かそうと
米独が日本式規格に宣戦布告！電気自動車の急速充電器もガラパゴス化！？
日本が世界規格にしようと頑張ってきた、ＥＶ（電気自動車）の急速充電規格「CHAdeMO（チャデモ）」がピンチです。米国とドイツの自動車メーカー８社が、独自規格を採用することを決めたからです。日本は電気自動車まで“ガラパゴス”にされてしまうのか!? 世界で最初に量産モデルとして発売されたＥＶは三菱自動車工業(7211)の「i-MiEV」です。2010年4月から一般向け販売が始まりました。次いで同年12月に日産自動車(7201)「リーフ」が発売されました。最近は、ちょくちょく街でも見かけます。 世界で最初にEVが量産できたのは 急速充電規格CHAdeMOのおかげ!? ご存知かもしれませんが、ＥＶそのものは、もっと以前からありました。僕は1999年に、トヨタのＲＡＶ-４をベースにしたＥＶに乗ったことがあります。それはトヨタが作った特別仕様車で「神戸エコカー」というレンタカー会社が貸し出していたも
日本敗れたり？ 電気自動車の充電規格は米独8社で共通化！ | キャリア | マイナビニュース
5/6～5/9にかけてLAで開催される電気自動車シンポジウム「EVS26」において、アウディ、BMW、クライスラー、ダイムラー、フォード、ゼネラルモーターズ、ポルシェ、フォルクスワーゲンの米独の自動車メーカー8社は、新しい電気自動車の充電ポート規格についてのデモンストレーションを共同で行なうと発表しました。 すでに数年前から共同開発されているもので、普通充電と急速充電を同一ポートで行なうのがポイント。日本で普及している急速充電ポート規格「CHAdeMO」は、普通充電と互換していないので、多くの電気自動車がふたつの充電ポートを用意する必要があります。 たとえば、日産リーフはフロントに充電口を持っていますが、そのカバーを開けると向かって左に急速充電、右に普通充電とふたつのポートが並んでいます。また三菱i-MiEVなどではボディの左右に急速充電と普通充電ポートが振り分けられているので充電方式によ
破産ゼロスポーツが郵便EVを納品できなかった本当の理由 | レスポンス（Response.jp）
EVベンチャーのゼロスポーツが1日、負債総額11億7700万円を残し、近く破産申請をすることを発表した。 ゼロスポーツは2010年8月、日本郵便から集配用EVとして1030台約35億円の受注をしたことで注目された。契約では1月に20台、2月末に10台の計30台を本年度中に、その後、来年度末までに残りの1000台を納品する予定だった。しかし、1月21日の最初の納期に車両が間に合わず、日本郵便から契約解除の通知および契約金の2割である約7億円が違約金として発生する通告があった。 報告を受けたメインバンクは2月に運転資金の口座を凍結、月末の給与の支払および取引先への支払いが滞ったゼロスポーツは、日本郵便からの違約金請求の可能性がある民事再生の道をあきらめ、破産申請による倒産の道を選んだ。 なぜ、2001年からコンバージョンEVの制作経験を持ち、実証実験として日本郵便に合計10台のEVを納品実績が
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