COPE、論文取り下げに関するガイドライン第2版を公開 | 科学技術情報プラットフォーム
COPE（Committee On Publication Ethics、出版倫理委員会）は、11月、論文取り下げに関するガイドライン"Retraction Guidelines"第2版を公開した。 本ガイドラインは、ジャーナル編集者がどのような場合に取り下げを検討するのか、取り下げの告知時には何をすべきか、取り下げが不適切な場合とはどのような場合かなどをまとめている。 Retraction Guidelines(pdf: 全12ページ) ※以上、COPE (accessed 2019-12-12) ［ニュースソース］ Guidelines for retracting articles ― COPE (accessed 2019-12-12)
教材利用 | 公正研究推進協会
「eAPRIN（イー・エイプリン）」への名称変更について 2018年10月1日（月）より、eラーニングシステムの新たな名称を「APRIN eラーニングプログラム（eAPRIN）」（イー・エイプリン）*1に変更いたしました。なお、現在ご利用いただいておりますeラーニングシステムや教材につきましては、名称変更に伴う内容の変更等はございません。 *1 APRIN eラーニングプログラム（eAPRIN）のロゴについて APRIN eラーニングプログラム（eAPRIN）のロゴは以下の通りです。
APRIN eラーニングプログラム（eAPRIN）
有効期限を過ぎた修了証PDFの非表示化について／Non-display of Certificate PDFs that have expired eAPRIN（現行システム）では現在、発行済の修了証は有効期限が切れたものも含めてすべて、いつでもPDF形式で表示できるようになっています。この度、データ管理の観点から、コースに有効年数が設定されており、修了証に「有効期限」が表示されているものにつきまして、今後は、「有効期限が切れた修了証の非表示化」を進めます。（必要な場合には、成績管理者またはAPRIN事務局により再表示できます。）2018年度に有効期限切れ済みの修了証から、順次実施させていただく予定です。 eAPRIN (the current system) currently allows all issued ... 残りのトピックを読む
剽窃チェックサービスで論文が盗まれる：ケーススタディ
事例：ある著者が、ジャーナルに論文を投稿する前に、剽窃チェックサービスを利用することにしました。論文が自分で書いたものであることに間違いはなく、剽窃チェックを受ける必要性も低かったのですが、念には念を入れて受けることにしたのです。彼女は、あるオンラインの剽窃チェックサービスを見つけましたが、費用が高額でした。しかし、オンラインのマーケットプレイスを通した同様のサービスを使えば、費用を半分に抑えることができました、さらに、論文をカスタマーサービス業者に送れば、さらに費用を削減できることが分かりました。なるべく費用を抑えたかった著者は、論文をその業者に送ることにしました。 剽窃チェックの結果は、類似度 38%という予想外に高いものでした。著者は、論文を自分自身の手で書き、ほかのいかなるソースからのコピーにもならないよう注意を払っていたため、この結果は誤りだと確信しました。レポートを細かく見てい
平成30年度研究公正セミナー「専門家から見た研究データ ～不適切なデータ処理はすぐにわかります～」開催のお知らせ | 国立研究開発法人日本医療研究開発機構
イベント 平成30年12月5日／ 平成30年12月13日 平成30年度研究公正セミナー「専門家から見た研究データ ～不適切なデータ処理はすぐにわかります～」開催のお知らせ AMED研究公正・法務部は、来る平成30年12月5日（水）に東京、平成30年12月13日（木）大阪にて、平成30年度研究公正セミナー「専門家から見た研究データ ～不適切なデータ処理はすぐにわかります～」を開催します。 統計解析の専門家の目から見ると、不適切な統計処理はすぐにわかります。画像解析ソフトを使って調べると、不適切な画像処理はすぐに判明します。本セミナーでは、不適切なデータ処理を行って問題となった実例を紹介していただくとともに、適切なデータ処理の基本的な事項について解説していただきます。
2017年度公正研究推進連絡会議 | 公正研究推進協会
【NEW】「2017年度公正研究推進連絡会議」における文部科学省出張説明 文部科学省より1月23日付けで通達のありました「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドラインに基づく取組の徹底について」（事務連絡）について、2017年度公正研究推進連絡会議において、文部科学省科学技術・学術政策局人材政策課研究公正推進室のご担当者様に説明いただくことが決定いたしました。「文部科学省からの事務連絡と3月6日連絡会議での出張説明（情報提供）」 「わが国の研究の成果とその発信力の向上に向けて ～ポジティブ面の強化とネガティブ面の抑制を考える～」をメインテーマに、2017年度公正研究推進連絡会議を以下の日程で開催いたします。本会議は、昨年度、5年間の補助金事業を終了した信州大学医学部のプロジェクト「研究者育成の為の行動規範教育の標準化と教育システムの全国展開」の主催で、年1回、計4回開催された「研
「責任ある研究活動」のために諮問委員会を - 学術英語アカデミー
英語圏では、研究不正の防止に向けた取り組みについて、深い議論が続いています。 2017年4月11日、アメリカの有力な学術団体「米国科学・工学・医学アカデミー（NASEM: The National Academy of Sciences Engineering Medicine）」は、研究不正防止に向けた提言をまとめた報告書『研究公正の育成（Fostering Integrity in Research）』を公表しました。 報告書をまとめたのは同アカデミーの「科学・工学・医学および公共政策・グローバル問題に関する委員会」の「責任ある科学に関する委員会」です。284項におよぶ報告書には、11項目の勧告がまとめられています。本文中には、2014年に日本で騒動になった「STAP細胞事件」も言及されており、「付録」には、米デューク大学のがん研究者アニル・ポッティによる捏造事件など、悪名高い研究不正
研究不正が発覚した研究者でも、多額の助成金を獲得 - 学術英語アカデミー
一般的には、研究不正（データの捏造、改ざん、盗用など）が発覚した研究者は、研究の世界から追放されると思われているかもしれません。しかし、2017年1月に発表されたある調査では、研究不正が発覚し、何らかの制裁を受けた後であっても、研究を続けているだけでなく助成金を獲得し続けている研究者が少なくないことがわかりました。 米国イリノイ大学の研究公正官−−アメリカでは、研究機関には研究不正に対応する職員「研究公正官」を配置することが義務づけられています*¹−−カイル・ガルブレイス（Kyle L. Galbraith）は、1992年4月から2016年2月までの間、アメリカの政府機関「米国研究公正局（ORI : The Office of Research Integrity）」によって、研究予算の受領の一時停止など制裁措置を受けた研究者284人を特定しました。 彼はオンラインのデータベースなどを活用
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EBSCO社、オープンリサーチの成長・加速化等のため“Code Ocean”、及び“protocols.io”との提携を発表
学生の論文「コピペ」を探すツールをグーグルが提供。「Google Assignments」が教師をサポート
ケンブリッジ大学出版局、Code Oceanとの提携を発表 | 科学技術情報プラットフォーム
研究不正 Scientific Misconducts | 2015年11月27日 学術フォーラム | 世界トップレベル研究拠点プログラム
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