自分の研究の間違いに気づいた時、沈みこむような思いを感じた経験はありますか？例えば、実験を続けてきたサンプルのラベルに付け間違いが起こってしまい、細胞株が想定していたものとは異なっていたとしたら･･････既に論文にして発表した実験の結論は、正しくなかったことになります。まったく想定外のこととは言え、自分の研究成果が学術界を意図せずミスリードしてしまうだけでなく、自分の実験を再現するために他の研究者の時間と労力を無駄にさせてしまうことになることでしょう。さらなる悪影響が生じる前に、論文を自主的に撤回しますか？論文を撤回すると、誤った研究結果を発表したことが学術界の知るところとなるほか、研究者としての経歴にどのような影響を及ぼすのでしょうか。 論文撤回の影響 研究結果を発表・報告することを目的に出版された論文を修正する方法には、訂正と撤回があります。訂正はあくまでも修正のレベルであり、論文に

研究者が実績を積み、経歴を高めていくために、論文の発表は必須です。しかし、論文を発表するには、査読プロセスで採択されなければなりません。査読の結果、学術雑誌（ジャーナル）の編集部がどのように掲載論文を選定しているのか疑問を感じている研究者が多かったことから、一部のジャーナルは査読の結果を「査読レポート」として公表することで応えています。 査読レポートは、査読の依頼を受けた研究者が、専門家の立場から投稿論文に対する意見や所見を示すもので、編集部が該当論文を出版するかどうかの判定を左右します。編集部が査読レポートを著者に送り、必要な修正を求めることもありますが、通常は非公開とされてきた査読レポートをプロセスの透明性向上のために公表することは、査読者の推薦判断に影響を及ぼすのではないかという新たな疑問が生じています。 今回は、査読レポートの公開に関する調査研究の結果を紹介します。 査読レポートの

公開された研究論文の根拠となっているデータの公開は、学術研究にとって不可欠なのか？そもそも、データは公開されるべきなのか？論文のオンライン化が広がるにつれ、研究データのオープン化に関する議論も活発化しています。知識の共有を促進することにより新たな知見を生み出し、科学の発展に大いに寄与することができる――との考え方を背景に、学術界でもデータ共有と利用促進が進められており、Data　Availability　Statement（データ利用可能性ステートメント、以下DAS）が注目されています。今回は、このDASについてご紹介します。 データ利用可能性ステートメント（DAS）とは DASとは 公開された研究論文のオリジナルデータを著者以外がどのように入手および利用可能かを示すものです。ここでいうオリジナルデータには、生データや加工データも含まれ、また状況に応じてデータへのリンク情報や引用情報（識別

欧州の研究機関をはじめ、オープンアクセス（OA）出版を積極的に後押しする動きが高まる中、OAの普及が加速化していますが、その一方で、定期購読料につき大学などの研究機関と出版社との対立が膠着状態となっています。実際、OAに掲載された論文の方が、購読雑誌に掲載された場合よりも閲覧数・ダウンロード数ともに多くなることが判明しており、その傾向は一層強まると予想されています。 確実に読者を掴むOA出版 2014年にNature Communicationに掲載された研究情報ネットワークResearch Information Network (RIN)による調査の結果、OA方式の論文の方が従来の定期購読方式の論文よりも閲覧数、引用数ともに上回っていることが明らかにされました。例えば、2013年上半期にOA方式と定期購読方式の両方で提供するハイブリッド・タイプの学術雑誌であるNature Commun

従来の出版ビジネスモデルからオープンアクセス（OA）モデルへの以降が急速に広がりつつありますが、学術コミュニティと出版社の攻防は尽きません。そこに登場したのが「ミラージャーナル」なる出版形態。OA出版をめぐる論争の解決策になるのでは――と考える出版社もいるようですが、その実態はどうなのでしょうか。 ミラージャーナルとは ミラージャーナルとは、既存の購読しなければ読めない学術雑誌（ジャーナル）の完全に同一な内容ながら別モノとして公開されるOAジャーナルです。オリジナルなジャーナルにとっては鏡に映したように同一の内容であるため「ミラー」と表現されているもので、既存のジャーナルに別のISSNを持たせてOAで提供されます。タイトルはもちろん、出版に至る投稿、編集、査読の一連の流れはまったく同じものです。このミラージャーナルが、評判のよいOAジャーナルでの論文出版を望む研究者にとって、解決策となるか

論文の出版が研究者にとって重要であることは言うまでもありません。研究者が投稿する論文のほとんどは、査読を経て出版されることになります。査読者は、提出された論文を批判的に読み、学術雑誌（ジャーナル）に掲載するか不掲載とするべきかの意見を編集委員に提出します。その過程で、補強すべき点を執筆者に指摘することもあります。査読が行われていない論文は、研究の信頼性や発想に疑念を持たれかねないため、査読の意義は大きいのです。しかし、査読を行うには多大な労力と時間がかかり、平均的に約80日かかるとも言われています。少しでも早く研究成果を発表しようと競いあっている執筆者にとっては長い待ち時間であるとともに、新しい発見・発明が世の中に出るのを遅らせる要因ともなっていると指摘されています。また、増え続ける研究論文数に対して、従来の査読制度では対応が追いつかないということも問題となっています。そのため、査読制度そ

一度は出版された論文が「撤回」されてしまうことがあります。その理由はさまざまで、よく話題になるのはやはり「研究不正」でしょう。データの捏造や改ざん、盗用などが発覚した際には通常、ジャーナル（学術雑誌）の編集部はすみやかにその論文を撤回することになります。 そのほか、ほかの研究者が同じ対象を同じ方法で実験しても同じ結果が得られず、その過程で重大なミスが見つかった場合などにも、その論文は撤回される可能性が高くなります。 また、人間つまり被験者を対象とする臨床研究の場合、適切なインフォームドコンセント（説明を受けた上で被験者となることへの同意）がなされていなかったなど「倫理的」問題が発覚した場合にも、論文は撤回されます。 意外にも、論文の撤回についての調査はあまり多くないのですが、日本の生命倫理学者が医学論文が撤回される理由を調査して、2006年4月、専門誌『研究における説明責任 (Accoun

1年間に何本ぐらいの論文が学術雑誌（ジャーナル）から撤回されていると思いますか？なんとその数は年500～600本にもおよび、しかも、過去数十年の撤回数は確実に増えているというのですから驚きです。撤回の理由は研究不正や意図していないミスなどさまざまですが、不正と判断される多くは、データの捏造・偽造・盗用に起因しています。しかし、論文が撤回された場合、なぜ撤回となったのか明確な理由が分からないままということも多々あります。そこで、この状況を打開すべく、2018年10月末、論文撤回を監視するサイト「Retraction Watch」が18,000本の撤回論文のデータベースをオンラインに公開し、 撤回論文 の閲覧および検証を行うことを可能としたのです。 論文撤回の判断とその後の処置 多くの出版社は論文撤回規定を設けており、学術雑誌の編集委員はその規定に従って、どの論文を出版するかを決定します。倫理

＊本記事は、2018年11月に掲載された「研究者に役立つオンラインツール　10選」の内容を更新してお届けするものです。 研究者とは、得てして多忙なものです。そんな研究者に役立つオンラインツールは年々進化し続けています。特にコロナ禍で物理的距離を取りながら研究を行い、研究者間での情報共有を維持する必要性に迫られた今、学会などの会合もオンラインで開催されるようになっており、オンラインツールの活用がますます浸透してきています。 ここでは研究活動の効率化に役立つツールを5つの機能に分けて紹介します。 文献管理 論文を執筆する際、文献情報を収集し、整理・管理を行うのは手間暇がかかるものです。多くの文献管理ツールには、収集した論文の全文を保存するだけでなく、参考文献リストを作成、保存し、メモや注釈を付けたりする機能があります。文献管理ツールによっては、引用文献リストをカスタマイズして簡単に出力するだけ

もしあなたが教師で、学生が提出したレポートに描かれたグラフに疑問を持ったら、そのもとになった生データの提出を求めるでしょう。生データを見れば、そのグラフの正確さを確認でき、別の解釈の可能性を探ることもできます。ありもしないデータからグラフなどをでっちあげる「捏造」の可能性を確認することもできます。当然ながら学術論文でも同じです。 2016年１月20日、医学ジャーナルの編集者たちのグループ「医学雑誌編集者国際委員会（ICMJE）」は、論文の著者たちに対して、掲載を検討される原稿の必要条件として、臨床データのシェア（共有）を求める新しいルールを提案しました。 新ルールでは、ICMJEに加入している医学ジャーナルで論文を公表することを望む著者たちに対して、表や図、別表や補足素材といった論文の結論を裏付ける「匿名化された個人患者データ（IPD）」を、論文の公表から６カ月以内にシェアすることを求めて

知的財産権とは、発明、文学作品、芸術作品、画像、シンボルマークなど、知的創造活動によって生み出された無体物を財産として専有できる権利です。この権利により、知的創造活動の成果から利益を得ることが認められると同時に、他人が不当に「財産」を使用することを防ぐことができます。研究者にとっては、自分の成果を守ると共に、他者の成果を侵害しないためにも押さえておくべき内容です。知的財産権がどう研究活動に関わってくるのかを見てみましょう。 ■　知的財産と知的財産権 国によって知的財産に含まれるもの、知的財産を管理する法および監督官庁は異なります。日本の場合、知的財産権は、次の2つに大別されます。 著作権およびその他の知的創造物についての権利 文学、学術、芸術、音楽などの創作的活動を保護するための権利です。著作権には、データベース、参考文献、コンピュータプログラム、建築物、出版書籍、製図などの精神的作品の保

出版界の オープンアクセス 化は、学術研究の知名度と影響力を高めると同時に、学術界でタイムリーに知識を広めることに役立っています。2015年に国際STM出版社協会が発表した報告書『The STM Rreport』によると、2014年には、英語で書かれている査読付き学術ジャーナルは28000誌以上、英語以外の言語で書かれている査読付き学術ジャーナルは6400誌以上ありました。そして、オープンアクセスジャーナルのディレクトリを提供するサイトDOAJ（Directory of Open Access Journals）上のオープンアクセスジャーナルの数も、増加の一途をたどっています。123におよぶ国の論文が掲載されており、英語で書かれているのが7245誌、英語以外の言語で書かれているのが2845誌。学術誌のオープンアクセス化が英語圏以外の国々にも急速に進んでいることは明らかです。 このようにオー

学術出版は今なお伝統と実績を有した学術ジャーナルの独擅場ですが、オープンアクセス化への流れが止まりません。これは決して一過性の動きではなく、デジタル化、ワイヤレス化、オンライン化の流れは勢いを増しており、続々とプレプリントサーバーが新設されています。 今回は、社会学・社会科学分野に特化したオープンアクセスリポジトリ*１の『SocArXiv』を紹介しながら、最近の動きを追います。 ■　学術ジャーナルと研究者 言うまでもありませんが、研究者は、自分の論文が、品格と定評、そしてきちんとした査読システムを擁するジャーナルに掲載されてこそ得られる影響力を認識しています。論文が学術界で正当に評価されなければ、執筆者である自身に対して、ひいては所属する大学や研究機関への評価も得られません。研究内容および執筆者への評価は、そのまま職の確保、資金獲得、研究者としての立場にも大きく影響します。 論文の学術ジャ

2017年に入って、ドイツ、ペルー、台湾の研究者たちが、複数のオンライン学術ジャーナルにアクセスできなくなりました。それらのサイトとオランダの大手学術出版社エルゼビアとの2017年度のライセンス契約交渉が決裂、無契約状態になったため、エルゼビアの管理する何千というジャーナルへのアクセスが遮断されたのです*1。どうしてこのような事態に至ったのでしょうか？ 学術ジャーナルの歴史 学術ジャーナルの歴史は、1665年に遡ります。この年、フランスで Journal des sçavans、英国でPhilosophical Transactions of the Royal Socieryが、それぞれ初めて刊行されました。19世紀になると、数々の学会が各々の学術誌を刊行していきました。その支えとなったのは会員からの会費・購読費収入で、この形態は現代でもあまり変わりません。 1926年、生物学の分野では

英語圏では、研究不正の防止に向けた取り組みについて、深い議論が続いています。 2017年4月11日、アメリカの有力な学術団体「米国科学・工学・医学アカデミー（NASEM: The National Academy of Sciences Engineering Medicine）」は、研究不正防止に向けた提言をまとめた報告書『研究公正の育成（Fostering Integrity in Research）』を公表しました。 報告書をまとめたのは同アカデミーの「科学・工学・医学および公共政策・グローバル問題に関する委員会」の「責任ある科学に関する委員会」です。284項におよぶ報告書には、11項目の勧告がまとめられています。本文中には、2014年に日本で騒動になった「STAP細胞事件」も言及されており、「付録」には、米デューク大学のがん研究者アニル・ポッティによる捏造事件など、悪名高い研究不正

一般的には、研究不正（データの捏造、改ざん、盗用など）が発覚した研究者は、研究の世界から追放されると思われているかもしれません。しかし、2017年1月に発表されたある調査では、研究不正が発覚し、何らかの制裁を受けた後であっても、研究を続けているだけでなく助成金を獲得し続けている研究者が少なくないことがわかりました。 米国イリノイ大学の研究公正官−−アメリカでは、研究機関には研究不正に対応する職員「研究公正官」を配置することが義務づけられています*¹−−カイル・ガルブレイス（Kyle L. Galbraith）は、1992年4月から2016年2月までの間、アメリカの政府機関「米国研究公正局（ORI : The Office of Research Integrity）」によって、研究予算の受領の一時停止など制裁措置を受けた研究者284人を特定しました。 彼はオンラインのデータベースなどを活用