閉園後のディズニーランドを貸し切った謎解きプログラムが限定開催
オリエンタルランドは11月5日、同社が運営する東京ディズニーランドを舞台にした初の謎解きプログラム「魔法にかけられた夜の王国 奪われたハピネスを取り戻せ！」を開催することを発表した。日程は2014年1月19日、2月6日、2月13日の3日間限定となっている。 パーク閉園後の東京ディズニーランドを舞台とした夜の貸し切りプログラムで、各日1000人ずつ、計3000人限定。ゲストは、このプログラムだけに用意されたディズニーならではのオリジナルストーリーに登場する主人公となって、各テーマランドをめぐりながら手がかりを集め、数々の謎を解き明かしていくというもの。 専用パスポートは11月19日より発売。通常時間も東京ディズニーランドが楽しめる1デーパスポート付きで価格は1万500円。応募者多数の場合は抽選で、購入時には本プログラムのレベルにあわせた難解な謎が2問出題。その正解数によってチケット購入の当選
ソフトバンクの“滞納”誤登録で訴訟はできる？--弁護士の見解
ソフトバンクモバイルは、携帯電話の端末代を分割で支払う割賦契約をした一部の顧客において、分割支払金を入金していたにもかかわらず、未入金として信用情報機関に登録していたことを10月1日に発表した。原因は、システムを改修するプログラムを設定する際の人的ミスとしている。 同社は、信用情報機関であるシー・アイ・シー（CIC）および日本信用情報機構に6万3133件の情報を誤登録。このうち1万6827件は、信用情報機関の加盟会員会社とのクレジットカードの申し込みなどの際に、影響が生じた可能性があるという。なお、現在はシステム不具合は修正されており、誤登録された情報も正しい信用情報へと修正されている。 誤登録が発覚したのは顧客からの問い合わせを受けた3月。ソフトバンクは同件について経産省に報告するとともに、誤登録データの精査を社内で進め、影響を受けた可能性のある1万6827件の顧客に8月から連絡をして謝
Skype英会話のレアジョブ、KDDIやYJキャピタル、サイバーなどから3億3000万円を調達
オンライン英会話サービス「レアジョブ」を提供するレアジョブは6月3日、KDDI Open Innovation Fund、YJキャピタル、サイバーエージェント、サイバーエージェント・ベンチャーズ、グローバル・ブレイン、三菱UFJキャピタルの6社を割当先とした総額約3億3000万円の第三者割当増資を実施した。各社の出資比率は非公開。 レアジョブは、Skypeを利用したフィリピン人講師による英会話サービスを提供している。国内の社員数は40名程度で、フィリピン在住の正社員は100名程度。講師の獲得やトレーニングなどはフィリピンで行っている。これまでの累計ユーザーは17万人。2012年5月には不正アクセスにより約1カ月サービスを停止し、ユーザーも減少したが、現在ではユーザー数も不正アクセス以前より増加しているという。セキュリティに関しては、不正アクセスの発覚以後、システムの見直しを実施したほか、セ
グーグル、ウェブ版「Google Maps」を刷新--ソーシャル機能や3Dビューを追加
Googleは、同社はウェブ版「Google Maps」を再構築し、より没入的でソーシャルな新バージョンを完成させたと述べている。 この新バージョンは、Googleのモバイルへの取り組みを手本にしており、地図内に検索ボックスを設置したり、カード（Google版のインタラクティブな情報ウィジェット）を活用したりしている。 ユーザーが地図上の場所をクリックすると、それらの地域に関する情報がカード上に表示される。その情報にはナビゲーション情報も含まれ、自動車を利用した場合と公共交通機関を利用した場合の所要時間の比較が1カ所に表示される。Mapsはソーシャル関連の検索結果も提供し、友達がレビューした場所を表示する。 Mapsのインターフェースには3Dビューが追加されており、Googleによれば、特別なソフトウェアやブラウザプラグインは不要だという。この体験は、Googleが「Google Eart
インターネット売上税法案が米上院で可決、下院へ
インターネット売上税法案が米国時間5月6日、米上院において2対1を超える賛成多数で可決した。論争の的になっている同法案は、インターネットによる販売に対して州政府の課税を認めるものだ。 この「The Marketplace Fairness Act（市場公正法案）」は、州政府がオンライン販売業者らに対し、州外での特定のオンライン販売に対して売上税と使用税の徴収を要求できるようにするもので、超党派による投票の結果、69対27で可決した。同法案は、Barack Obama米大統領の支持を既に受けており、今後は米下院へ送られる。 米最高裁判所は1992年に、州外で販売する小売業者が十分な企業プレゼンスを確立している場合を除き、通常は税金を徴収する必要がないことを認めており、今回の法案が下院で可決されれば、最高裁判所によるこうした判断を覆すことになる。正式には「S.743」として知られる同法案には、
Twitter、ハッキング多発でメディア各社に注意喚起
マイクロブログサービスのTwitterは、多くの有名なアカウントがここ最近ハッカー攻撃の被害に遭ったことを把握しているが、責任の多くをアカウント所有者自身に負わせようとしている。 Twitterは米国時間4月29日、こうした脅威について（まだ把握していないか、あるいは少なくとも一部しか報道していない）大手メディア各社にメモを送付し、その中でこれらの「攻撃は今後も続くだろう」との見解を示した（Buzzfeedがこのメモの全文を掲載している）。 Twitterはこれらの「事件」について、「各社の電子メールを標的にしたスピアフィッシング攻撃」のようであり、正当なメールに見せかけたもので、多くの場合アカウントの所有者に直接送信されることを認めた。 メモではまた、「マルウェア感染の可能性を抑えるため、こうした（Twitter専用の）コンピュータでメールを読んだりウェブを閲覧したりしない」よう求めると
クックパッドが提案する“農家と消費者”をつなぐ流通の新たな形
国内最大級のレシピサイトを運営するクックパッド。同社は2012年7月から野菜の定期宅配サービス「やさい便」を提供している。といっても、クックパッドが自社で食材を販売する訳ではなく、ユーザーと農家が野菜を売買できる“マーケットプレイス”としての場を提供するものだ。 このサービスの特徴は、小規模な農家でも気軽に出店できること。生産可能な範囲で野菜を売買できるため、これまでは生産量が少なく既存の市場に参入できなかった農家も、PCひとつで全国の消費者に野菜を販売できるようになる。複数の農家がそれぞれの野菜を持ち寄って1件の店舗として出店することも可能だという。 「従来の経済規模を求める流通では多様性は失われていくが、ネットはその逆。1日5箱しか出荷できない人でもニーズさえあれば売れるし、そういうところの方が美味しい食材があったりする。既存の流通には乗りづらい、けれど美味しいというものを誰でも買える
グーグルが提唱する安全なネット利用のための11箇条
グーグルは2月5日、2月が“情報セキュリティ月間”であることを受け、安全にインターネットを利用するための11の方法を紹介した。 グーグルではユーザー保護のために数億ドルを投資しており、セーフブラウジング機能によって毎日1万件以上の悪意のあるサイトを検出している。また、GmailやGoogle Driveなど、同社サービスを暗号化することで安全性を確保しているという。 しかし、さらなる脅威に備えてユーザー自身も身を守る必要があると、米Google セキュリティポリシー担当マネージャのEric Davis氏は説明する。以下が、グーグルが掲げる安全にネットを利用するための11項目の対策だ。いずれも基本的な内容ではあるが、再度確認してほしいとしている。 数字や文字、記号で構成された長いパスワードを設定する パスワードをメールで送ったり、家族や友人と共有しない パスワードの再設定と定期的なアップデー
commの規約について弁護士に見解を聞く
ディー・エヌ・エー（DeNA）が10月23日、無料メッセージサービス「comm」の提供を開始した。iOSおよびAndroidに対応しており、それぞれApp StoreとGoogle Playでダウンロードできる。日本や欧米、アジアをはじめ世界204の国と地域で提供するとしている。 この新サービスについて、DeNAが定める規約を問題視する声が一部で上がっている。これについて、内田・鮫島法律事務所の伊藤雅浩弁護士に以下のコメントをもらった。 【Updated】10月24日11時現在において規約がすでに改正され、問題となる6条3項については「当社は、すべてのcomm会員記述情報を本サービスの提供を目的とする範囲において無償で複製その他の方法により利用できるものとします。ただし、comm会員間でメール・チャットによりやりとりされる情報を、令状等による場合を除き、当社、第三者が閲覧することはありませ
ストレージサービスの「Megaupload」が「Mega」として復活へ
Megauploadの創設者であるKim Dotcom氏は誰にも止められないようだ。クラウドストレージサービスを提供していた同社は、米政府機関の大規模な強制捜査によってサイトを閉鎖させられ、共謀脅迫や著作権侵害、マネーロンダリングなどの罪で関係者が起訴されたものの、Dotcom氏は現在のところ米国への身柄引き渡しをまぬがれているうえ、捜査手続きに問題があったことに関してニュージーランドの首相から公式な謝罪を受けてもいる。 Dotcom氏はこの勢いに乗り、「Mega」というファイル共有サイトを新たに構築中であると発表した。Wiredの報道によると、この新サイトはMegauploadとは少し異なった仕組みになる予定であるものの、ユーザーがデータファイルのアップロードや保存、共有を行えるという点では同じだという。またDotcom氏は、この新サイトを強制捜査に耐えられるものにするつもりだという。
ソフトバンク、スプリント買収を正式発表--総額1.5兆円超
ソフトバンクは10月15日、米携帯電話事業者のSprint Nextelを買収することで合意したことを正式に発表した。Sprint Nextelの株式の70％を取得し、買収総額は1兆5709億円（約201億米ドル）におよぶ。 投資総額のうち約9469億円（121億米ドル）はSprintの株主に支払われ、約6240億円（80億米ドル）はSprintの財務体質の強化などに投じられる。両社は、2013年半ばに取引を最終的に完了すると見込んでいる。 ソフトバンクとSprint両社の取締役会で決議されており、幾つかの条件が提示されている。Sprint株主による株主総会における承認、競争法上の承認、連邦通信委員会による承認その他監督官庁の通常の承認、および表明、保証違反がないことなどだ。 ソフトバンクグループ代表の孫正義氏によると、ソフトバンクはいったんSprintの米国持ち株会社を買収し、新Spri
中小企業のIT予算を有効利用するための10のティップス
いくつかのコスト削減策を実行することで、予算を有効利用するとともに、あなたの職を守ることができる。 予算の削減に向けた圧力が続くなか、IT部門はコストを削減するためのあらゆる手段を講じる必要がある。しかし、多くの人々はあまりにも明らかなコスト削減策にばかり目を向け、予算を節約するための地味なティップスをないがしろにしている。筆者はこれら2つを組み合わせることで、IT部門の貴重な予算を有効利用するために（そしておそらくは、あなたの職を守るために）大きく歩を進められると考えている。本記事ではそういった方法について解説する。 ＃1：Microsoft Officeに代えてGoogle AppsやLibreOfficeを導入する ほとんどの企業では、「Microsoft Office」を必要不可欠なものと位置付けており、そのことは筆者も承知している。しかし、「Google Apps」と「Libre
最高99％の高精度で音声をテキスト化--ジャスト、「ドラゴンスピーチ」最新版
ジャストシステムは、音声認識ソフト「ドラゴンスピーチ」の最新バージョン「ドラゴンスピーチ11J」を、10月19日に発売すると発表した。 ドラゴンスピーチ11Jは、最先端の音声認識エンジンを搭載し、話したことばをテキスト化できる音声認識ソフトだ。音声認識辞書は約100万語を収録しており、最高99％の高精度でテキスト化するという。また、事前に自分の音声を学習させるといった準備をせずに使えるのも特長のひとつだ。 Windowsの機能やアプリケーションも音声操作でき、音声だけで文書作成やFacebook、Twitterへの投稿、ネット検索などが可能になるという。また、ICレコーダを使って録音した音声ファイルの書き起こしや、選択した文章の読み上げにも対応する。 毎分200文字で入力でき、日本語ワープロ検定試験合格者が入力する（毎分70文字程度）よりも約3倍速い入力が可能という。句読点は適切な位置に自
開発者はソフトウェアの欠陥に法的責任を負うべきか？
コーディングに手抜きがあったためにハッカーの攻撃を許してしまい、ユーザーが金銭的な損失を被った場合、そのコーディングを行ったソフトウェア製作者が法的に訴えられてしかるべきだと主張している研究者がケンブリッジ大学にいる。 ハンバーガーを食べて食中毒になった場合、そのハンバーガーを販売したレストランに対して訴訟を起こすことができる。それならば、手抜きコードが存在したためハッカーがあなたの銀行口座からお金を引き出した場合、そのコーディングを行ったソフトウェア開発者を訴えることができてもよいのではないだろうか？ この問題提起は、ケンブリッジ大学でセキュリティの研究を行っているRichard Clayton博士によってなされたものである。同博士の主張は、本来であれば除去されていたはずのセキュリティ上の欠陥がアプリケーション内に残存し、それに起因する損害が発生した場合、ソフトウェア製作者の法的責任を追
ソフトウェア開発プロジェクトを蝕むさらに10の過ち
最近わたしは、ソフトウェア開発プロジェクトを蝕む10の典型的な過ちについての記事を書いたが、その後、読者から数多くの貴重なコメントを受け取った。今回は、TechRepublic読者からのフィードバックを集めて、さらに10個の典型的な過ちをまとめた。 1．「ノー」と言えない ある読者は、「プロジェクトマネージャーやチームマネージャーがノーと言えないと、要件変更があまりにも頻繁に発生してしまう。『イエス』と言うべき時と、『ノー、次のバージョンまたはアップデートの時まで待って下さい』と言うべき時をわきまえていなければならない」とコメントしてくれた。彼は正しい。要件変更は、プロジェクトにとって想像以上に大きな問題になる場合がある。問題なのは、単に作業が増えるということだけではない。問題なのは、もともとの設計では、その新機能や新要件は考慮されていないということだ。要件を拡大するのは構わないが、実装に
ソフトウェア開発プロジェクトを蝕む10の典型的な過ち
プロジェクト管理は決して精密な科学ではないが、これにソフトウェア開発が持つ予測が難しいという性質と組み合わせられると、大きな悲劇のレシピが生まれる。わたしは、ソフトウェア開発プロジェクトに取り組んでいるプロジェクトマネージャーがよく犯す過ちを数多く見てきた。それらの過ちの一部はソフトウェア開発に限ったことではないが、この文脈では特に頻繁に起こり、ダメージも大きい。 1．「人数を増やせばよい」という誤解 Fred Brooks氏は同氏の有名な言葉の中で、よくあるプロジェクト管理の間違いについて「ある女性が9カ月に1人子どもを産めるからといって、9人の女性がいれば1カ月に1人の子どもを産めるわけではない」と表現している。そして、この間違いは今でも頻繁に見られる。ある問題に多くの人間を割り当てれば、その問題は早く解決するという考え方だ。残念ながら、これは正しくない。 プロジェクトに人を1人投入す
水深20mでも撮影できる防水ビデオカメラ--自転車やサーフボードにも取付可能
サンコーは5月28日、水深20mでも撮影できるビデオカメラ「20M防水FULLHDビデオカメラ」を発表した。多目的取付アタッチメントを付属し、サーフボードや自転車などに取り付けられる。同日からサンコーレアモノショップにて販売している。価格は2万1800円。 最大1920×1080pのフルHD動画と最高1200万画素の静止画撮影が可能。1.5型の液晶モニタを搭載し、記録メディアにはmicro SDカードを採用する。 内蔵バッテリを使用し、約3.5時間の連続撮影が可能。付属のUSBアダプタを使ってバスパワー駆動にも対応する。 本体サイズは高さ57mm×幅107mm×奥行き65mmで、重量は約130g。HDMI端子を付属し、テレビに接続して視聴することもできる。
Twitter、特許に関する新方針を発表--防衛手段としてのみ特許を使用
UPDATE Twitterは米国時間4月17日、特許に関する新方針を発表した。それは、シリコンバレー全体を巻き込む恐れのある特許をめぐる争いにおいて敵意の軽減という結果をもたらす可能性があり、邪悪にならないという誓約であるとも言える。 今回の方針は、特許を保有する技術企業のための倫理綱領になり得るようなもので、これによってTwitterの従業員らは、自らの発明をより適切に管理できるようになる。また、最も重要なのは、特許が防衛手段としてのみ使用され、他社による発明を阻止するために使用されないことを約束する点である。 Twitterでエンジニアリング担当バイスプレジデントを務めるAdam Messinger氏はブログ投稿で、「Twitterにおける優れた点の1つは、素晴らしい製品を日々夢見て構築する、非常に多くの才能あふれる人々とともに働くことである。多くの企業と同様に、われわれもこれらの発
ルームシェアの新しい形--空き部屋のマーケットプレース「Roomstay」公開
みんなのマーケットは4月9日、空き部屋のオンラインマーケットプレース「Roomstay」を公開した。空いている部屋などの所有する居住スペースを公開し、ある期間だけ使いたい人に貸すことができる。 部屋の登録や空き部屋の予約などは無料で、マッチングが成立した際に部屋を貸す側は、設定した金額の30％を利用手数料としてRoomstay側に支払う仕組みとなっている。 サービスの使い方は至ってシンプルだ。部屋を貸し出したい側は部屋の情報を登録、期間と金額を設定して公開する。借りる側は諸条件を確認して決済し、予約を申し込む。 最終的に貸す側がすべてを承認した段階で決済が成立、部屋の情報などを開示して利用できるようになる。決済はすべてPayPalによる処理で、みんなのマーケットが集金処理することで直接の費用のやり取りが発生しない仕組みとなっている。 Roomstayのアイデアは、まさにAirbnbそのもの
新興企業が回避すべき7つの過ち--起業家として失敗しないために
筆者は膨大な数の新興企業が失敗するのを見てきたが、そうした企業はほとんどの場合、同じ理由で失敗する。多くの起業家が決まって同じわなにはまる。回避するのは非常に容易であるにもかかわらず、だ。 筆者は先週開催されたLondon Web Summitにおいて、聴衆である欧州の起業家たちに向けて、前途有望な新興企業が駄目になる原因だと考えられる7つの過ちについて話した。 筆者が考える新興企業の7つの過ちとは、以下のとおりだ。このよくある間違いを、何としてでも避けてほしい。 1. 焦点を見失う：もしあなたが典型的な起業家であれば、立ち上げる事業について、非常に多くの新しいアイデアを持っているはずだ。しかし、たくさんの機能を実現したいという欲求にはあらがう必要がある。むしろ、自社の製品に本当に役立つ数個の機能に集中するのだ。 ユーザーに多様な選択肢や機能を提供することは、優れたアイデアに思えるかもしれ
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