新型コロナウイルス感染拡大の前後の期間で、コロナ肺炎以外の市中肺炎で入院した患者数がほぼ半減していることを、京都大の研究チームが全国262の医療機関のデータを分析して明らかにした。外来件数も減っており、要因として「コロナ禍での受診控えや、マスク着用などのコロナ対策によって肺炎の発症自体も減った可能性がある」としている。論文は英国の感染症専門誌に掲載された。 京大医学研究科の今中雄一教授(医療経済学)、大学院生の長野広之さんらのチームは、この研究室が医療の質向上を目的に全国の有力病院から提供を受けて作成しているデータベースを活用。新型コロナの感染拡大が起きる前後で比較した。