なぜスタディサプリは破壊的なのか？
「渋谷区立小中学校の全児童・生徒約8000人が『スタディサプリ』を教材として利用開始」というニュースを知りました。 「スタディサプリって、リクルートのやっている、動画で勉強するアレだよね」ぐらいにしか知らなかったのですが、公教育に導入されるのはインパクトが大きいと感じました。すでに学力が向上したという実証実験も報告されています。 きっとお子さんがいる方々は「EdTech（エドテック、エデュケーション＋テクノロジーの造語）」なんておカネの匂いがする単語は知らなくても、きっと「スタディサプリ」のことは気になっているはず。ということで、今回は「スタディサプリ」について考えてみます。 スタディサプリの売上は月に3億円!? スタディサプリなら、小学・中学・高校、そして大学受験に必要な5教科18科目・1万本以上の授業動画が月額980円で見放題。42万人の受講データをもとにプロ講師が磨き上げた「神授業」
隠れたネットの巨人､リクルートのジレンマ
「ＩＴ人材を300名採用して2015年4月までには1000名体制にしたい」 リクルートホールディングスで人事・組織戦略の責任者を務める今村健一・人事統括室室長氏は力を込めた。 筆者の目の前に現れた今村氏自身、ジャケットを脱ぎ去り、エンジニアが愛用する黒いパーカーを身にまとっていた。エンジニアの人材強化を自ら強調するかのように――。 2014年3月期の連結売上高が過去最高の1兆1915億円、営業利益は1174億円に上り、今年10月16日に株式上場するリクルート。順風満帆にみえるリクルートに今、何が起っているのか。 本短期連載では、リクルートの「ＩＴ化」「グローバル化」への挑戦、そして、巨人・リクルートが抱える“ジレンマ”を集中レポートしていく。第1回ではその「隠れたネットの巨人」の本質に迫る。 実はサイバーエージェント、DeNAを陵駕 「第2創業に近い転換をしなくてはいけない」（今村氏）。
上場承認が降りたリクルートのセグメント別売上とスタートアップが付け入る隙 | The Startup
リクルートの上場承認が発表されました。一の部を元に直近の決算資料を読み込み、本誌読者に関係ありそうな点に絞りご紹介。 まずは連結全体のPL。売上高1兆円企業です。粗利率も50%前後と高利益率体質。対前年比で2%営業利益率が下がっていますが、買収費用やのれん償却でかさんだようです。 リクルートホールディングスではセグメントを「販促メディア」「人材メディア」「人材派遣」「その他」の４つに置いています。本誌はネット関連のメディアなので人材派遣は割愛し、その他を深堀りします。 ライフイベント領域と日常消費領域の事業別PL 「販促メディア」は「ライフイベント」「日常消費」の2つに更に細分化。ここがリクルートの中では他のネット企業やスタートアップとも関係してくるので、詳しく見ていきます。 まずライフイベント領域。グラフの一番左がライフイベント領域全体の売上で、このセグメントは「SUUMO」「ゼクシイ」
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