Thriva、健康状態追跡のために自宅で血液検査キットで190万ドル調達
ロンドンを拠点とし、郵送で血液検査を行なう新興企業Thriva社は、開業資金の段階で190万ドル（150ポンド）を集めていると発表した。 Thrivaは、2016年にイギリスで起業。ユーザーは、39～69ポンドまでの価格帯の1回限りの様々な検査か、今後の健康リスク、健康状態、エネルギーマーカーのトラッキングに申し込むことができる。ユーザーが申し込んだ後、血液サンプルを採取する検査キットを郵送で受け取り、使用後それをThrivaに返送する。ユーザーは、返送後48時間以内にインターネットで個人の健康診断結果にアクセスでき、医師から診断結果への解釈とそれに基づくアドバイスを受けられる。 記事原文はこちら（『mobihealthnews』2017年6月13日掲載） ※記事公開から日数が経過した原文へのリンクは、正常に遷移しない場合があります。ご了承ください。
職場の喫煙者ゼロに ティーペックが集団禁煙プログラム - 日本経済新聞
電話健康相談を手掛ける従業員支援サービス大手のティーペック（東京・台東）は8日、主に中小企業向けに全社員の禁煙を支援する「集団禁煙プログラム」のサービスを始めると発表した。個人ではなく会社単位での禁煙支援は珍しいという。個人では中断しがちな禁煙に職場を挙げて取り組むことで継続しやすくし、3年をめどに喫煙者ゼロを目指す。禁煙支援プログラムは個人向けのものが大半だ。治療法も禁煙外来や電子たばこなど
予防医療で医療費を減らせるか(8)抑制には他の方法が必要 東京大学教授 康永秀生 - 日本経済新聞
今回が「予防医療で医療費を減らせるか」シリーズの最終回です。これまでに予防医療の実例として、禁煙対策、メタボ健診、ロコモ予防対策、がん検診などを採り上げてきました。これらの予防医療はいずれも国民の健康の維持・改善に貢献できます。したがって今後もこれら予防医療を推進すべきです。しかし筆者は、今回の連載の中で一貫して、いずれの予防医療も、短期的には医療費を少し削減することはあっても、長期的には医療
医療や介護情報、ビッグデータに統合 治療法開発などに活用 - 日本経済新聞
厚生労働省は医療や介護の個人情報をビッグデータとして統合し、治療法の開発や予防医療などに生かす。医療や介護の質を高めるのと同時に過剰受診などを防ぎ、高齢化による社会保障費の伸びを抑えるのが狙い
通勤や昼休みに運動しやすく スポーツ庁、企業と連携 - 日本経済新聞
スポーツ庁は運動不足の会社員が通勤や昼休みの時間に運動するよう促す事業を始める。経済団体や企業と連携して職場で行える運動メニューを提案するほか、「○○ビズ」のようなキャンペーン造語を考え、動きやすい服装を普及させる。生活習慣病を予防し、長期的には医療費の抑制にもつなげたい考えだ。今年6月ごろまでに、経団連や日本商工会議所などの経済団体のほか、アパレル企業や百貨店などが参加する官民組織を立ち上げ
「座り過ぎ」は寿命縮める？ 心臓病や糖尿病のリスク上昇 こまめに立って解消を - 日本経済新聞
座り過ぎていませんか？オフィスや自宅で座っている時間が長いと、糖尿病や心臓病などになるリスクが高くなることが分かってきた。このリスクは週末に適度な運動をするくらいでは減らせないという。パソコンを立って操作するよう奨励する企業など、座り過ぎ解消に向けた動きも出てきた。東京都江東区にあるフジクラの本社ビル。1階の人事部健康経営推進室では、10人近くのスタッフが立ってパソコンに向かっていた。個人の席
健康管理、スマホで確認 NTTドコモ・伊藤忠、企業向けサービス - 日本経済新聞
NTTドコモと伊藤忠商事は10日、会社員が健康診断の結果や歩数などの健康関連データをスマートフォン（スマホ）で確認できる企業向けの新サービスを発表した。社員の健康増進や健康保険料の削減をめざす企業の需要を狙う。11日から受け付けを始め、4月1日から提供する。歩数はスマホで測定してアプリに自動入力される。体重や体脂肪率などは自宅で測定してスマホに入力する。目標値の設定
予防医療で医療費を減らせるか（1）健康の維持・増進には寄与 東京大学教授 康永秀生 - 日本経済新聞
予防医療とは病気になることを防いだり、病気を早期発見・早期治療することで病気による障害や死亡を減らすことを目指す医療です。規則正しい生活習慣、バランスのとれた食事、適度な運動などにより、生活習慣病やがんの発生を抑制することを一次予防といいます。定期健診やがん検診などにより、無症状の早期の段階で病気を発見し、早期の治療につなげることを二次予防といいます。健康はすべての国民にとってかけがえのない便
日通システム、企業向け健康管理ソフト 勤務など一括把握も - 日本経済新聞
ソフト開発の日通システム（名古屋市、加村稔社長）は企業向け健康管理ソフトを開発した。米アップルのスマートフォン（スマホ）の健康管理アプリとも連携させる。健康診断や勤怠管理のデータを組み合わせ、従業員の健康管理の対策に活用しやすくする。従業員の健康診断やストレスチェックの履歴を一括して管理できる。勤怠管理ソフトのデータと組み合わせ、所属部署や職位、性別ごとに健康状態を把握する。アップルのスマホ「
埼玉・杉戸町、スマホで簡易診断、特定健診の受診率向上へ - 日本経済新聞
埼玉県杉戸町は、スマートフォン（スマホ）でできる簡易的な健康診断への補助事業を始めた。自分で採血するキットなどを使い、中性脂肪など14項目を検査できる。翌年度から特定健診の受診対象となる39歳が対象。同町は2014年度の特定健診受診率が県内自治体でワースト6位だった。手軽に検査できる利便性を生かし、健康への意識を高めてもらう。KDDIが提供する郵送型血液検査サービス「スマホdeドック」に補助す
多機能薬局で地域元気 服薬管理・健康相談・簡易検査 1万拠点目標も運営手探り - 日本経済新聞
薬を調剤して渡すだけの薬局から、地域に根ざし患者の健康維持を支援する存在へ――。10月、「健康サポート薬局」の届け出が始まった。検査機器や相談窓口が整った薬局で日ごろから健康状態をチェックし、指導を受けるようになれば医療費を削減できるという考えからだ。ただ基準に応じたスペースをどう確保するかなど、普及には課題もある。「病院に行くほどではないのですが風邪っぽくて」。11月中旬、調剤薬局チェーンの
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生活習慣病、予防指導に規格 データで分類 - 日本経済新聞
島津、血液で大腸がん診断 受託事業に参入 - 日本経済新聞
「スマホで話せば心の健康が分かる」 日立システムズ - 日本経済新聞
血液検査キット販社と連携、医師に相談・助言も メドピア - 日本経済新聞
服薬状況、スマホで管理 神戸大やアインHD 在宅向け指導に - 日本経済新聞
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がん検診率、官民で向上 住民タイプ別に受診勧誘 事業費、成果報酬型も検討 - 日本経済新聞
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