サイバー犯罪の「as a Service」化が鮮明に、EMCが指摘EMCジャパンは2014年12月5日、「2015年のオンライン脅威の動向予測」と題するラウンドテーブルを開催した。EMCのFRI事業部門 グローバルセールス担当バイスプレジデント、アダム・バングル氏は、モバイルやIoT（Internet of Things）といった新しいテクノロジーは「サイバー犯罪者に、新たな悪用の機会を提供するものでもある」と指摘し、サイバー攻撃の対象の広がりに警鐘を鳴らした。 バングル氏が主に担当しているのは、主に金銭的な利益を目的とし、オンラインバンキングなどをターゲットにする「サイバー犯罪」の不正防止ソリューションだ。2014年を振り返ってみると、金銭目的のサイバー犯罪は「より高度に、より洗練され、より組織的なものになっている」（バングル氏）という。 その顕著な例が、「サイバー犯罪が『as a Service』として提供されるようになったこと」（バングル氏）だ。例
