SGホールディングスがビッグデータの利活用に乗り出した。新たに分析基盤を構築し、年間13億個に及ぶ宅配便のデータを解析。出荷の伸びが期待できる見込み客を特定したり、配送トラックの割り当てを見直したりする。新システムで分析時間は従来の15分の1になる見込みだ。 佐川急便を中核とするSGホールディングス(SGHD、京都市)は、蓄積した「宅配便ビッグデータ」を分析し、取引が拡大できそうな顧客企業の発掘や、配送トラックの積載効率向上に役立てようとしている。 SGHDは2014年春から順次、「ビッグデータ分析基盤システム」を稼働させる。米EMCや米ヴイエムウェア、米GE(ゼネラル・エレクトリック)が出資する米Pivotalの分散データベースソフト「Pivotal Greenplum Database」を採用し、宅配便ビッグデータの分析に必要なシステム基盤を整備する。 新システムは、大量のデータを複数