楽天証券で最も低コストのDC専用インデックスファンドが一般向けに解禁！
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります 楽天証券は、「楽天証券で最も低コストのファンドが登場！低信託報酬のDCファンドを一般向けに販売開始」すると発表しました。信託報酬が年率0.1％〜0.2％台のインデックスファンドも含まれており、大ニュースだと思います。 楽天証券 プレスリリース 2015/09/14 楽天証券で最も低コストのファンドが登場！低信託報酬のDCファンドを一般向けに販売開始 気になる銘柄の概要は以下のとおり。 ・三井住友・日本債券インデックスファンド NOMURA-BPI（総合）連動 信託報酬 年率0.1728％（税抜き0.16％） 信託財産留保額 なし ・三井住友・DC外国債券インデックスファンド シティ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）連動 信託報酬 年率0.2268％（税抜き0.21％） 信託財産留保額 0.2％（購入時0.1％、解約時0.1％） ・三井
2か月にわたる全国出張行脚でわかった、やってよかったことと失敗したことのまとめ
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります この2か月間、全国各地を週替りで出張行脚しました。その中で気づいた、やってよかったことと、やって失敗したことがあったので、備忘録的にまとめておきます。 （投資とは関係のない雑談です。ご興味がある方だけご覧ください） 今年の春に今の業務についた時、先輩との引き継ぎで、「10～11月は毎日ホテル暮らしと思え」と言われました。大げさなと思いましたが、実際そのとおりになりました。 出張初心者の私にとって、まさに怒涛の2か月間でした。そんな全国出張行脚のなかで、自分なりにやってよかったことと失敗したことがあったので、備忘録的にまとめておきます。（出張族の諸先輩方には常識かもしれませんが……） スーツケースはキャスターがヌルヌル動く良い品物を買ったこと 全国各地への移動では、スーツケースを引きずる時間が思いのほか長かったです。そして、移動中はいろいろな道
マネックス証券、ついに米国株の特定口座対応！これでやっと海外ETFの税務処理も楽ちんに
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります マネックス証券が、ついに米国株（米国ETF含む）の特定口座対応を公式に発表しました。なんと今年12月16日からです。 マネックス証券 WEBサイト 11月15日 ご要望にお応えして！ついに米国株取引が、特定口座に対応！ これで、海外ETF（米国ETF）も、譲渡損益や分配金等の損益通算と納税を自動的にやってもらえます。海外ETF投資家の負担が大幅に軽減されるのは、間違いないと思います。 同時に、海外ETF売却の利益によって、自営業やリタイア後のかた等が加入している国民健康保険料や介護保険料が上がる心配が、当面なくなると思われます。 以前、カスタマーセンターに問い合わせた時には、「今年度中に対応予定」という回答がありましたが、「今年中」に対応してくれました。 2013/09/28 ＜追記あり＞ 海外ETFの特定口座対応、マネックス証券の回答が1日
証券優遇税制終了前のクロス取引は、将来資産が2.25倍以上にはならないと考える人だけがやるもの
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります 最近、「証券優遇税制が終了する前に、クロス取引をした方がいいのでしょうか？」というご質問メールをたくさんいただいております。 その議論は半年前に既に結論が出ており、ブログ記事にも書いて「終わった話題」ですが、証券優遇税制終了を年末に控え、ここへきて真剣に検討する投資家が増えてきたのでしょう。あらためて、まとめておきたいと思います。結論から書くと、 クロス取引は、将来、資産額が「2.25倍以上にはならない」と考える人だけがやるもの ということです。直感的に、「増え過ぎると損するなんておかしいのでは？」と感じるかもしれませんが、これは論理的な事実です。以下、じっくり説明したいと思います。 そもそも、証券優遇税制終了って何よ？という話ですが、今年いっぱいで上場株式等の配当等及び譲渡益に対する税率が、軽減税率10％から本来の20％に戻ることを指します
【お詫び】「今年中にクロス取引やっておくべき」は誤りでした。正しくは「今年中にクロス取引してはダメ」
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります 前回、「日本版ISAより重要!?運用資産がそれなりに大きいかたが今年中にやっておくべきこと」というタイトルで、優遇税率が終了する前の今年中に、「クロス取引」を検討すべきだという記事を書きました。 結論から書くと、私が間違っていました。正しくは、「ほとんどのかたはクロス取引してはダメ」でした。 気づいた後すぐに記事を取り下げ、ツイッターやFacebook等各種SNSへのブログ更新情報も削除しましたが、ツイッター等で一部拡散しかかっていたようです。ご迷惑をおかけして申し訳ありませんでした。これから、何が間違っていたのか、本当はどうすればよいのかについて書きます。 まず、現在10％の軽減税率が、2014年1月からは20％に戻るのは事実です。放っておくと税負担が増えてしまうのだから、節税できることはないかと考えるのは間違いではありません。 そこで、課
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