多くのビジネスの場面では、わからないことをそのままにして対策を練っても、無駄に終わることの方が多いものです(写真はイメージです) Photo:PIXTA 営業に限らず、ビジネスでは「考えの範囲の広さや深さの差」が結果につながる。しかし、やみくもに考えてもうまくはいかない。どのように考えたらいいのだろうか。(AKTANA International LLC プリンシパルコンサルタント 高橋洋明) 思考力を鍛え上げれば 営業として強力な武器になる 前回(『上から目線、やたらとダメ出しする人ほど「考えない人」が多い理由』)は、「考えない人」が企業や組織を衰退させることをお伝えした。そして、私たちが「考えない人」にならないようにするためには、トレーニングとして、まず世の中のさまざまな出来事に対し自分なりの答えを出し続けることもお伝えした。 このような取り組みを続け、思考力を鍛え上げれば、営業として
内定辞退率問題だけではない!「リクナビショック」で人材業界全体が震え上がる理由 ダイヤモンド編集部,相馬留美 「リクナビ」を利用した内定辞退率データを企業に販売していた問題が、人材業界全体を震え上がらせている。個人情報保護の観点だけではなく、人材データの利活用のあり方そのものが問われている。 (ダイヤモンド編集部 相馬留美) 本人の同意があっても 「内定辞退率」の外部提供はアウト 「リクナビがやったのは『オレオレ詐欺』みたいなもの。金を取る仕組みづくりはさすがだが、直感的にアウトでしょ」と新卒向けサービスを行う同業他社の事業担当者は苦笑する。 就職情報サイト「リクナビ」を利用した内定辞退率データの販売問題が波紋を広げている。 リクルートホールディングスのグループ会社・リクルートキャリアは、2018年3月「リクナビDMPフォロー」(以下、DMPフォロー)というサービスを開始。このサービスを使
“世界一厄介な課題”と言われる「宇宙ゴミ(スペースデブリ)」に挑む日本人起業家がいる。アストロスケール創業者兼CEO、岡田光信さんだ。2013年、資金も人脈も技術もない40歳が始めた「無謀な挑戦」は、たった6年で150億円を超える資金を調達して独自技術と世界初のビジネスモデルを構築し、さらに2020年の半ばにはスペースデブリ除去実証衛星の打上げも控えている。そんな“宇宙起業家”が自身の思考の原則を初めて明かした『愚直に、考え抜く。』から、反響の大きかったノウハウをご紹介する。議論や意思決定の際に岡田さんが必ず使うという「コソガ法」とは? 論理と優先順位の「ウソ発見器」を使いこなす 解くべき課題を細分化すると日々の活動は膨大になる。解決オプションからひとつの選択肢を選ぶとき、思考が疎かになり、ついつい思い込みやバイアスのかかった思考になるときがある。または、膨大な作業の中で優先順位をうまくつ
LINEのプラットフォーム上でアプリサービスを展開する”LINE内アプリ”を活用する企業が増えている。このブームの先陣を切り、開発から運用までを手掛けるスタートアップ企業が、サイシードだ。LINEのプラットフォームアプリ化ブームに一石を投じる“アプリの中のアプリ”、その人気の秘密に迫る。(ダイヤモンド編集部 塙 花梨) タクシー会社の思わぬ需要 「当初は、配車アプリとしてLINEを乗客向けに導入したんです。それを運転手たちが勝手に使い始めてしまった」 タクシー会社の山三交通の担当者は、思いがけない需要にうれしい悲鳴をあげた。山三交通がコミュニケーションアプリ「LINE」での配車サービスを開始したのは2017年11月のこと。 このサービスは、あらかじめLINE上で山三交通の企業アカウントをフォローしておけば、乗車希望のメッセージを送るだけで、指定の場所まで同社のタクシーが迎えにきてくれるとい
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