2013年、開発者が注目すべき10のスキル
2012年の初めに、筆者は開発業界で勢いを増しつつある技術に関する記事を書いた。1年近くたって振り返ってみると、2012年の流行のいくつかがあまりにも早く進んだことに驚く。もちろん、モバイル開発が重要になることは予想されていた。しかし、タブレットの成長、特に「Android」タブレットの急速な伸びが、この市場を新たな高みに導いた。本記事では、そのことを振り返りながら2013年に目を向ける。 頻繁にアップデートされるモバイルデバイス（特に「iOS」デバイス）と、「Chrome」と「Firefox」の短いリリースサイクルのおかげで、HTML5が多くのほかの方法を押しのけて、非常に重要な技術になった。ウェブ開発の世界は、次の2つに分割されている。 Javaと.NETをバックエンドで動かし、通信にSOAPを用いるエンタープライズ市場 PHP、Ruby、Pythonをバックエンドで動かし、軽量なRE
ASCII.jp：「メインフレーム終焉」のウソ｜企業・業界レポート
2009年05月07日 09時00分更新 文● ASCII.jp 聞き手●政井寛、企画報道編集部 協力●アスキー総合研究所 遠藤 諭 1990年代以降のオープン化の流れの中で、取り沙汰され続けているのがレガシーの問題である。過去に構築したシステムが文字どおり「伝説」となってしまい、運用やメンテナンスに費用がかかり対応人員も確保できない。そのヤリ玉に挙げられるのが「メインフレーム」（大型汎用コンピュータ＝ホストコンピュータ）である。しかし、長く企業システム構築に関わってきた政井技術士事務所 政井寛氏は、そこに大きな落とし穴があり、単純な話ではないと指摘する。 今回は、東京海上日動システムズ株式会社 常務取締役 島田洋之氏を訪ねて、日々、業務システムを動かす立場からの意見をうかがった。同社は、大手損害保険会社である東京海上日動火災保険株式会社における、各種業務システムの運用・開発・保守などを
世論調査の限界を超えろ--オバマ陣営のデータ戦略は「有権者を一人ずつ数える」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 今年の米大統領選挙でバラク・オバマ大統領の再選に大いに貢献したのは、オバマ陣営のIT部門だった。この「オバマのギークチーム」をめぐる話題は、なかでもビッグデータ活用について大きな反響があったようだ。 12月に入ってからも、TIMEやMIT Technology Reviewなどが、この話題に焦点をあてた記事を掲載している。とくにMIT Technology Reviewは、オバマ側だけでなくロムニー陣営の取り組みも取材。雑誌（のウェブ版）としては破格のボリュームで、両者のアプローチの違いなども描いた。 この記事をどこまで簡潔に紹介できるか少し心許ないが、興味深かった点などを可能な限り書きだしてみたい。 選挙資金集めも「クラウドソーシング
情報システム部はどうであると得するのか？ - 急がば回れ、選ぶなら近道
いまさらの感もあるのですが、特にいろいろと日本全国を飛び回るようになって、いろいろなお客さんにお世話になっています。ということで、その辺りで感じたことで、特にエンドユーザーの情報システム部はどうあると、「有利」なのか、ということを書いてみます。 対象は、お金を湯水のように使えないエンドユーザーさんです。とにかくリスクヘッジのためなら何百億円使おうと問題ではない、というユーザーさんはフルリスクを取れという要求以外であれば、SI屋さんの方から「無理なので、ご遠慮します」ということはありません。そのようなユーザーさんは、例外だとは思いますので、ちょっと対象外です。（なんか最近そうでもない説はありますが） 以下、あくまで自分の経験なので、不快な気分の方は、完全スルーでご容赦をお願いします。ベンダー風情が生意気な事を書きやがって、という方もいらっしゃると思いますので、そういう方には事前に、謝罪してお
親会社とIT子会社のミッション
いまやIT組織の運営に欠かせないのがIT子会社の存在である。だがIT子会社には様々なタイプがあり、どのような価値を創出するために経営活動を遂行しているのかは企業ごとに異なる。このような現状において、成功するIT組織となるために、親会社とIT子会社はどのようにしてミッションを共有すればよいだろうか――。これが今回のテーマだ。 IT子会社はもともと、親会社の情報システム部門が独立する形で設立されることが多かった。親会社やそのグループ会社のシステム開発・運用業務を担いつつ、グループのIT機能を集約して全体最適やコスト削減を図る役割が期待されている。 今ではITの活用による業務の効率化が当たり前になったことで、親会社やグループ会社に「業務システム改善の企画・提案」をするIT子会社も増えている。また自社システム開発で培った経験を生かし、外販によって利益創出を図るなど、IT子会社に対して売上拡大を担う
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