書評「入門 監視」雰囲気で監視をやっているすべての人にオススメ | DevelopersIO
監視という一種マニアックな領域を真正面から解説した貴重な本です。監視で悩む人のみならずシステム開発に携わるすべての人にオススメ。 「全然わからない。俺たちは雰囲気で監視をやっている」 自分はAWS事業本部コンサルティング部所属ということもあって、いろんなお客様にAWSインフラのコンサルティングしてます。最初のインフラ構成設計時に監視の話をすることも非常に多いんですが、 「どうしましょう。CloudWatchでいけますかね？」 「MackerelとかDatadogとかもありますが、どうしましょ。マネージドとの違いは〜」 「とりあえず、ディスク使用率80%でしきい値設定しておきましょうか。みんなそうしてますよ」 とか言っていた昔の自分に見せつけたい本、それが今回紹介する「入門 監視」。 監視設計の原則がよくわかんない メトリクスのしきい値決めるところから監視を考えてしまいがち よく考えずに、い
Amazonアソシエイトだけで生活して73ヶ月になった。ついに7年目〜 - きんどう
こんばんは、きんどるどうでしょうです。2012年11月30日にサイトをスタートして73ヶ月、もう7年目に突入しましたので振り返りエントリー。水曜どうでしょうリスペクトしてつけたサイト名ですが、本放送より長い期間やったことになりますね。 前回(2018年8月)頃にたてた企画とその進捗は ・スマートスピーカー用のカバーをつくるよー、という話をして → プロトタイプも秋頃に完成し年末にクラウドファンディングサイトさんに相談するところまできました。まだ結果不明。 ・編集長になってくれそうな人を探そう → そろそろ、やるか。まずはライターさんからはじめます。詳細は記事中段。 くらいでしょうか。その間に新作コミック1巻を売るぞ！という企画を立てたり、出版社の編集部と打ち合わせをしてみたりとやってはきましたが、なかなか目立った成果はないままきましたなぁ。 今回の記事ではその編集長を探そう企画の詳細や、現
ブラック企業のずさんな労働時間管理「タイムカードは勝手に定時打刻される」「30日連続勤務、休日出勤手当なし」 | キャリコネニュース
キャリコネニュースTOP 総合 ブラック企業のずさんな労働時間管理「タイムカードは勝手に定時打刻される」「30日連続勤務、休日出勤手当なし」 ブラック企業は、労働時間管理の甘い企業が多い。そもそもタイムカードがない、あっても勤務時間をごまかされるケースも多々あるようだ。キャリコネニュース読者からは、企業の「ずさんな労働管理」で苦しんでいる声が多く寄せられた。 技術職の30代男性は、会社から「君はまだ経験が浅くて、会社に貢献してない」と理不尽な意見を押しつけられ、 「定時の17時にタイムカードを押させて22時～23時まで仕事、朝は皆の前で罵倒され……なんて毎日もありました」 という状況に陥っていた。経験が浅いことが残業代を支払わない理由にはならないが、まかり通ってしまうのがブラック企業の怖いところだ。 「手書きタイムカードなので、超過しても別日で調整して装っていた」 営業職の30代男性は、「
安倍政権、2島決着案を検討 北方4島返還「非現実的」 ｜ 共同通信
北海道・根室半島の納沙布岬（左下）沖に浮かぶ多楽（たらく）島、志発（しぼつ）島、勇留（ゆり）島、秋勇留（あきゆり）島、水晶（すいしょう）島などの歯舞群島。先にある色丹島は雲に遮られ肉眼では望めなかった 安倍晋三首相は北方領土問題に関し、北方四島のうち色丹島と歯舞群島の引き渡しをロシアとの間で確約できれば、日ロ平和条約を締結する方向で検討に入った。複数の政府筋が20日、明らかにした。2島引き渡しを事実上の決着と位置付ける案だ。4島の総面積の93％を占める択捉島と国後島の返還または引き渡しについて、安倍政権幹部は「現実的とは言えない」と述べた。首相はモスクワで22日、ロシアのプーチン大統領との首脳会談に臨む。 「2島決着」に傾いた背景には、択捉、国後の返還を求め続けた場合、交渉が暗礁に乗り上げ、色丹と歯舞の引き渡しも遠のきかねないとの判断がある。
「アベノミクス賃金増の偽装では」野党が疑念 統計不正：朝日新聞デジタル
昨年末に発覚した「毎月勤労統計」の不正調査問題は、雇用保険などの過少支給が延べ２千万人を超す事態に発展した。政府が２０１９年度予算案の異例の閣議決定し直しに追い込まれるなど、影響も広がる。１５年も放置されてきた不正の経緯にはまだ分からない点が多いが、厚生労働省の組織的な関与や隠蔽（いんぺい）の疑いが徐々に濃くなりつつある。２４日の閉会中審査で焦点となりそうだ。 問題の発端は、厚労省が２００４年１月から調査手法を勝手に変えたことだ。 この統計は賃金の動向などを毎月調べて発表するもので、政府の「基幹統計」の一つ。実務は都道府県が担っている。従業員５００人以上の事業所はすべて調べるルールで、調査手法を変更するには総務相の承認が必要だ。ところが東京都分の約１４００事業所のうち、無断で約３分の１を抽出して調べ始めた。 全数調査の対象の大規模な事業所は全国に５千以上あり、その約３割が東京に集中する。厚
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流行りの学校教育プログラム「中学生が大学教授にインタビュー」に対して大学教員から「搾取やめて」の声。落とし所はどこにあるのか