内田 樹 「腐ったマスメディアの方程式」（） @gendai_biz
テレビは見ない。新聞も本も読まない。マスメディアは世の中の急激な変化に戸惑うばかり。なぜ見なくなったのか。なぜ読まなくなったのか。内田教授はその理由を「作り手の劣化」と断じる。 先がない業界 日本のメディア業界は、新聞も、図書出版も、テレビも、きわめて厳しい後退局面にあります。ビジネスモデルが、一変してしまいました。とにかくもう業界的には「先がない」状態だと思います。お気の毒ですけど。 その最大の原因は、ネットの台頭よりもむしろ、従来型マスメディア自身の力が落ちたこと、ジャーナリストたちが知的に劣化したことで、そのためにメディアそのものが瓦解しようとしているのだと思います。 先日の民主党代表選の報道でも、とても気になったことがありました。 菅直人総理はじめ、政治家のぶら下がり取材をしている記者たちが、とにかく若い人ばかりなんです。 20代から、せいぜい30代前半まで。ちょっと前までバラエテ
渋谷の「尖閣デモ」が報道されなかった理由についての@inumash氏の分析
董卓（不燃ごみ） @inumash ちなみにTVのニュース番組の場合、この手のイベントものはだいたい一週間分のスケジュールを組んで取材班を派遣してる。だからTVに出たいなら一か月～二週間前にはリリースしておかないと取材してもらえないよ。 / 田母神氏“煽動”尖閣大規模デモ… http://htn.to/yeM7SJ 董卓（不燃ごみ） @inumash 例の“尖閣デモ”の件で妙に興奮してる人が多いけど、ほとんどの人はメディアの行動原理を全く理解しないで“呼べば取材に来る”程度の存在だとしか思ってないんじゃないかな。小さな記事を書いてもらうだけでも大変なのに、現場に取材に来させて記事にしてもらうなんてそれこそ月単位の仕事ですよ。
田母神氏“煽動”尖閣大規模デモ…国内メディアが無視したワケ - 政治・社会 - ZAKZAK
尖閣問題をめぐる菅直人内閣の弱腰対応に、今月２日、全国３１カ所の市民が立ち上がった。東京・渋谷では飛び込み参加も含めて約２６００人が集結。日本では珍しい光景にロイターやＣＮＮなどの著名海外メディアも取り上げるなど、反響が広がった。だが、なぜか日本のメディアはほとんど報じていない。その背景は−。 参加したフォトジャーナリストの山本皓一氏によると、当日、東京・渋谷では約２６００人が２時間にわたって行進を繰り広げ、怒りのシュプレヒコールをあげたという。デモを呼びかけたのは元航空幕僚長の田母神俊雄氏（６２）が主宰する「がんばれ日本全国行動委員会」など。 「山田宏・前杉並区長やかつて民主党に所属し、現在は無所属の土屋敬之・東京都議会議員ら、いずれ劣らぬ右派系の論客も登壇しました。多くの参加者は、保守系のシンポジウムや講演会、市民運動を取り上げているＣＳ放送『チャンネル桜』や、関連の動画サイトの呼
ネットだからプロとアマの垣根がなくなるというアングルは、終わってもいいんじゃないか - やまもといちろうBLOG（ブログ）
ちと猛烈に忙しく、忙しいためか手慰みな感じになっちゃうけどご容赦。 大量のプロの表現者が食べていける時代は、終わってもいいんじゃないか【湯川】 http://techwave.jp/archives/51457840.html ここでいう、「大量のプロ」というものを、読み手がどう想像するかによって、実は結論が異なる。私は、大量のプロは新聞社であり出版社であり広告代理店であるというような大企業で働く記者や編集者や広告マンのことかなと思って読んだ。文中には、「作家やミュージシャン、カメラマン、ジャーナリスト」とあるが、彼らかてこれらのプロフェッションの対価はそれなりの割合が新聞社や出版社や広告代理店で得ているだろうからだ。 彼らの存在が脅かされる対象として、アマター、すなわち無料の表現者によって市場を蚕食され、対価を貰わないシステムがネットの中で完成し、完結することによって収入が下がってしまい
マスメディア崩壊という共同幻想:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
「激震マスメディア」が露わにしたもの 3月22日に生放送されたNHKスペシャルの『激震マスメディア』に出演した。この番組については多くの人が多くのことを語っていて、今さらその内容について私が付け加えることはほとんどない。ただひとつだけ言っておくと、会話がかみ合わないことは事前から十分に予想できたことで、そもそも企画したNHKのスタッフだって「かみ合った議論」を期待していたわけじゃないと思う。そうでなければ新聞協会会長、民放連顧問なんていう巨塔を出演者としてぶつけてくるわけがない。 それをNHKが狙っていたのかどうかは別にして、あの討論に意味があったとすれば、新聞やテレビという亡びていく巨象にわかりやすい「顔」を与えたことだった。新聞にしろテレビにしろ、一部の有名記者やコメンテーター、タレントを除けば、どのような人たちがそうした組織を維持し、世論を作り出しているのかという生身の姿はほとんど見
苦学生をうつに追い込む!? 不況で希望者殺到「新聞奨学生」の実態 | 格差社会の中心で友愛を叫ぶ | ダイヤモンド・オンライン
昔から新聞配達といえば、究極のガテン系アルバイト。ところが今や、この仕事に人気が集中しているという。 学費を新聞社に肩代わりしてもらうかわり、住み込みで働く「新聞奨学生」に、希望者が殺到しているのだ。 労働時間帯ひとつとってもけっしてラクとはいえない仕事である。それでもほとんどの新聞奨学会で、2010年度の募集枠がすでに埋まっているほどの人気ぶりだ。 ある新聞奨学会の担当者は「販売店の求人が減っていることもあるが、あっというまに枠がなくなってしまう。進路が決定していない5月頃から申し込み予約をする高校生も多い」と説明する。 この不況時、親の経済的な事情から進学をあきらめざるをえない子どもも少なくない。学費がタダになるうえ、寮費も無料という新聞奨学金制度は、彼らにとってまさに福音といえるだろう。 各新聞奨学会のホームページをのぞいてみると、そこには学生たちの満面の笑顔が溢れている。生き生きと
438 It US | Risks and mistakes that online gamers may have to deal with when they are dealing with online casinos in the United States
Risks and mistakes that online gamers may have to deal with when they are dealing with online casinos in the United States In the United states we all know that a few state may allow online gaming and betting whereas in some area sit is still not legal to play casino online, that is why when you are in need of getting the right games and paly them as per your preferences you must be able to find o
ニューヨーク・タイムズ、いよいよ有料化へ。絶対失敗するだろうけど | TechWave（テックウェーブ）
絶対に失敗すると思う。自信がある。 有力誌ニューヨークのオンライン版によると、ニューヨーク・タイムズは近く、有料化を発表する見通しだという。 New York Times Chairman Arthur Sulzberger Jr. appears close to announcing that the paper will begin charging for access to its website, according to people familiar with internal deliberations. ただ完璧に無料読者を締め出すんじゃなくて、幾つかの記事は無料で読めるんだけど、何本か無料記事を読んだあとは有料じゃないと読めなくなるような仕組みを導入するようだ。 で、なぜ僕が新聞の有料化が失敗すると思うのかというと、時代の流れをまったく無視しているから。ほかのネット上
堀江元社長、208億円相当引き渡し LDHと和解
ライブドアグループの持ち株会社・LDHは12月25日、証券取引法（現・金融商品取引法）違反事件で損害を受けたとして、堀江貴文元社長ら旧経営陣に賠償を求めていた訴訟で、堀江元社長が約208億7000万円相当の資産を同社に引き渡すことで和解したと発表した。 同社によると、引き渡し額は堀江元社長が保有する同社株式と、支払いを留保していた配当金の合計。和解内容の詳細は非開示としている。 同社は「引渡しを受ける資産は、堀江氏の資産のほぼすべてに相当するものであり、当社の損害回復を迅速に最大限果たしたことになります。当社の責任において、旧経営陣らのうち、核心となる堀江氏への責任追及を完遂出来た事に大変満足しております」とコメントしている。 堀江元社長はブログで「民事的な賠償責任については最高経営責任者である社長としてきっちりとるべきだと考えてきた」「時間が掛かった事については、司法の一定の評価を頂きラ
Twitterとはなんだったのか――「コンテンツ」としての日本Twitterユーザー（前編） - アーキテクチャ編 - マぜンタとシアん
@kohmiの登場とついコン騒動いままでTwitterに使い慣れてきたユーザーにとって、@kohmiこと広瀬香美さんの登場はかなり大きな衝撃だったのではないでしょうか。もちろん、有名な小説家やミュージシャンなどの「有名人」のTwitterへの参入は、それまでもよく見られたことでした。しかし、それでもkohmiさんのようにある一時期に、あれほど多数のユーザーの注目を集めるような「有名人」がTwitterに現れることはなかったのではないでしょうか。今は少し鎮静化して穏やかになったものの、彼女発言や「ヒウィッヒヒー」話などは、一時は新聞等の外部メディアまでに取り上げられるほどまでの過剰なの盛り上がりを見せていました。では、あの異様な盛り上がりは、いったいなにによって引き起こされたものだったのでしょうか？いったい彼女のどのようなところが、Twitterユーザーをあそこまで惹きつけたのでしょう？この
堀江貴文『個人メディアがマスメディアを凌駕する時代』
堀江貴文オフィシャルブログ「六本木で働いていた元社長のアメブロ」 一般的には、ホリエモンとか堀江とか呼ばれています。コメントはリアルタイムには反映されません。私にコンタクトを取りたいときは、info@takapon-jp.comへメールでご相談ください。 私のtwitterアカウント(takapon_jp)のフォロワー数が毎日新聞のそれ(mainichijpedit)のそれを抜いた。 早いうちから、マスメディアのtwitterアカウントは一次情報に特化しているためtwitterに向かないことは理解していたが、そこはやはり毎日新聞のブランドと、公式アカウント化された時期が私のほうが若干遅かったため抜くのに時間はかかったが、やはりという感じである。 それは、twitterの情報伝達の特徴に原因がある。それは情報の手動フィルタリングがされていることだ。日々の何食ったとか、～なうみたいな、いわゆる
外務省がネットメディアにも会見開放 ニコ生やJ-CASTニュースがリポート
外務省は9月29日から、定例記者会見を、ネットメディアなど記者クラブに所属していないメディアにも開放した。会見の様子は、ニコニコ動画のライブストリーミング「ニコニコ生放送」で生中継されたほか、ネット専業のJ-CASTニュースも取材していた。 定例会見はこれまで、記者クラブ（外務省記者会）に所属する新聞社やテレビ局のみが取材できたが、岡田克也外相が18日、「原則としてすべてのメディアに開放する」という方針を示し、29日から、ネットメディアやフリーランス記者も取材できるようになった。 会見の様子をライブ配信したニコ生は、1万人を越すユーザーが視聴。メディアの質問に対するツッコミや岡田外相への呼び掛けなど、3万5000件を越すコメントが付いていた。
ネットテレビの規格統一を、総務省が検討委員会発足へ - MSN産経ニュース
総務省は２６日、インターネット回線を通じてさまざまな番組や映画を楽しめる「インターネットテレビ」など放送と通信の融合サービスについて、現在は事業者ごとに異なっている規格の統一に向けて検討委員会を設置することを明らかにした。 規格統一のための課題を洗い出す。統一規格を国際標準として世界的に採用してもらう戦略も話し合う。検討委員会は近く第１回会合を開き、来年６月をめどに答申をまとめる。 ブロードバンドの進展でインターネットテレビのサービスも盛んになっているが、事業者がそれぞれの規格で開発しているため、受信に専用機器が必要となるなど視聴者には不便な状況となっている。 規格の標準化で、専用の機器がなくても番組配信が受けられることなどを目指す。
広告主の意識変わった TV「この世の春」の終わり（連載「テレビ崩壊」第4回／日本アドバタイザーズ協会 小林昭専務理事に聞く）
新聞の倍以上の広告費を集めるテレビも広告の落ち込みに苦しんでいる。2008年後半からの経済危機の影響だけなのか、それとももっと構造的な変化が起きているのか。広告主の意識の変化について、社団法人日本アドバタイザーズ協会の小林昭（ひかる）専務理事に話を聞いた。 爪に火を灯して出す広告費をもとにテレビ局は高給取り集団になっていた ――08年のテレビ広告費は、前年比4.4％マイナス（電通調べ）でした。民放連は、広告を中心とする地上波テレビ営業収入について、09年度は6.2％減と3年連続の減収を09年1月段階で予測していました。現状はどうなっているのでしょうか。 小林 09年4-9月期の前半は、前年比10％減以上の2ケタダウンだったのではと推測しています。番組と番組の間に流すスポット広告はかなり減ったのではないでしょうか。スポット枠を埋めるため、自局番宣や自局関与の映画宣伝、AC（ACジャパン、旧公
記者クラブを楯にして新聞を有料化しようと企てる人たち:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
元木昌彦氏の「週刊誌は死なず」 元週刊現代編集長で、ついでに言えば元オーマイニュース編集長でもある元木昌彦氏の週刊誌は死なず (朝日新書)という新刊を読んだ。この中に、「ネットの影響を受けているのは新聞も同じである」として次のようなくだりがある。すこし長いが引用しよう。 しばらく前に、朝比奈豊毎日新聞社長と若宮啓文朝日新聞元論説主幹と話す機会があった。私は、こうした人たちと会う時、必ず聞いてみることがある。それは「どの新聞社もネットを充実させればさせるほど紙の部数が落ち込んでいることで悩んでいる。ここら辺で、新聞社が”談合”して、情報(ニュース)はタダという風潮を断ち切り、有料化に踏み切ってはどうか」ということである。 談合という言葉は刺激的すぎるが、要は、日本語という狭いマーケットの中で、バラバラに情報を垂れ流し合っていても、広告収入で採算をとるのは不可能に近い。「Yahoo!」など巨大
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