戦死者の公葬は断固として神道式でやるべきである、仏教式などけしからん!――と青筋立てて絶叫した人びとがいた。これがいわゆる「忠霊公葬」論である。昭和九年に行われたの日本海海戦の名将・東郷平八郎の国葬をきっかけしてくすぶり始め、「大東亜戦争」下の昭和十七~十九年にかけてその運動はピークに達した。 当時、神職(神官)は、明治十五年一月二十四日に発布された内務省通達「神官ハ教導職ノ兼補ヲ廃シ葬儀ニ関係セサルモノトス」によって葬儀への関与が禁止されていた(ただし、府県神社以下の神官は当面は従来通りとされた)。初期の「忠霊公葬」運動は、この内務省通達の廃止をねらった神道人が中心的な担い手であったが、やがて超国家主義右翼や天皇信仰者などのどーしようもない人たちをまきこみ、一大トンデモ運動へと発展した。 昭和十八年に内務省警保局保安課が作成した文書「英霊公葬問題」(国立公文書館所収)によれば、その中心的