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Linked Open Addresses Japan サイトのURLは以下のになります。 使い方 住所データの引き方は2種類あります。URLに直接入力する方法と、トップページからブラウジングする方法です。 URLに直接入力 Firefox、Chrome等WebブラウザのURL入力フォームに住所を直接入力することで、該当住所のデータが閲覧できます。 入力は以下のようにしてください。 http://uedayou.net/loa/[都道府県][市区町村][町・大字][丁目・字][番地] 「一丁目」等の丁目の数は漢数字で記述してください。 番地は半角数字で記述して「1番」、「1番地」のような「番」、「番地」をつけないでください。 たとえば、「東京都千代田区永田町一丁目7番」という住所のデータを見たい場合は以下のようにURLを作ります。 トップページからブラウジング URLに直接入力する方法以外
2016年より公開している住所オープンデータ提供サイト Linked Open Addresses Japan をフルリニューアルしました。リニューアルに伴い、さまざまな部分を改善しました。 例えば、 住所データを最新版(2019/2020年版)に更新 サイトをReactによりSPA化 新機能(キーワードによる住所検索、周辺情報の表示)を追加 住所データのデータモデルやデータの精度を改善 Web API(SPARQLエンドポイント)設置 バックエンドを一般的なLAMP構成からAWSサーバレス構成に変更 などを行いました。 ここでは Linked Open Addresses Japan とリニューアルでの改善点を紹介します。 Linked Open Addresses Japan リニューアル前の紹介記事は以下になります。 Linked Open Addresses Japan は 住所デ
先日紹介した、住所オープンデータ提供サイトですがWeb APIも利用可能です。 まだ以下の投稿見てない方いましたら、先に見ていただいたほうがわかりやすいと思います。 Web APIは、RDF用クエリ言語SPARQLで検索可能なSPARQLエンドポイントになります。 ここではそのSPARQLエンドポイントの使い方を紹介します。 SPARQLとは SPARQLはRDF用のクエリ言語で、RDFのトリプル(主語、述語、目的語のセット)を検索することができます。一般的なWeb APIよりも自由度が高いですが、その分、目的のデータを検索するクエリを一から作るのは若干難しいです。 基本的な書き方は以下を参照ください。 SPARQL入門 SPARQLを利用した逆マッシュアップ -プログラミングを必要としないアプリ作成方法- 有料になりますが私のかかわるサークルでSPARQLについての技術同人誌を発行してい
先日、経済産業省から「IMIコンポーネントツール」というものが公開されました。 IMIコンポーネントツール https://info.gbiz.go.jp/tools/imi_tools/ 今回、この中の「(1) 住所変換コンポーネント」をいろいろ使ってみたので、そのことについて投稿したいと思います。 住所変換コンポーネントについて、以下のブログで詳しく解説されています。 経産省発の npm モジュール!住所や電話番号の正規化、ジオコーディングなどができる IMI コンポーネントツールを試した! 住所変換コンポーネントは、簡単に言うとあいまいな住所表記を正規化してくれるツールと理解しています。 私は個人でLinked Open Addresses Japan(以下、住所LODと呼びます)という住所データをLinked Open Dataで公開するサイトを運営しています。 住所LODについて
地理空間情報の技術による東日本大震災における被災地情報支援 田口仁 空間情報科学 / 災害情報 / リスク情報 / 森林情報 社会 #震災復興#地理空間情報#災害対策基本法#東日本大震災協働情報災害プラットフォーム#ALL311#Web-GIS#eコミュニティ・プラットフォーム#eコミ 昨年6月に災害対策基本法の一部が改正された。東日本大震災の教訓にもとづき、多くの点が改正されたのだが、そのなかのひとつに、災害応急対応の責任者に対して、地理空間情報の活用や情報共有をするよう、努力義務が明記された。 地理空間情報とは、仕組みは後述するが、情報に位置が紐付いたものであり、位置(地理座標)をキーにして、各種地理空間情報を統合的にあつかうことで効果を発揮する。 災害対応は「いつ」、「どこで」、「なにが起きている」、「なにをしている」という情報が重要である。そして、さまざまな主体がおこなう災害対応を
地磁気値(2020.0年値)を求める 計算サイトから求める(偏角,伏角,全磁力,水平分力,鉛直分力) この計算サイトでは、磁気図2020.0年値(国土地理院モデル)から作成した 緯度経度3分間隔のグリッドデータを使用しています。2020年1月1日0時(協定世界時)における任意の地点の地磁気値(2020.0年値)を、 このグリッドデータから内挿計算して求めています。 この計算では、日本列島における標準的な地磁気分布を表す近似式 を用いた計算では反映されない磁気異常を反映しているため、より正確な地磁気値が得られます。 地磁気の値は「場所と時間」により常に変化します。この計算で得られた地磁気の値は、 観測点から離れていたり2020年1月1日0時(協定世界時)から時間が経つと、誤差が大きくなる場合があります。 (1)一点毎の計算を行う 地図上または手動で指定した地点の地磁気値(2020.0年値)を
2024.05.21 Geographical review of Japan Series B Vol. 96, No. 2 (2023) の目次
東京大学空間情報科学研究センター(とうきょうだいがくくうかんじょうほうかがくけんきゅうセンター、英称:Center for Spatial Information Science at the University of Tokyo、略称:CSIS)は、1998年4月9日、東京大学に設立された、空間情報科学の開拓と汎用を目指す全学センター(附属機関)。 東京大学駒場IIキャンパス内に所在する。 当初は学内共同利用施設として設立されたが、2006年4月より全国共同利用施設(現・共同利用・共同研究拠点)に指定されている。 概要[編集] 設立の契機は、1988年の日本学術会議第104回総会の決議に基づき、「国立地図学博物館」(仮称)設立の勧告がなされたことを発端としている。5年余の全国運動の結果、博物館機能を切り離し、研究機能を中心とするセンターの設立を目指す動きが始まった。 その間、構想は当初
GISで基本と思われる事項を整理していきます。 勉強しながら書いてますんで、間違ったことを書いてたら教えてください。 GISとは? なぜGISを使うのか? 景色 VS 地図を見る 地図 VS GIS ニーズからGISへ GISって何? 「定量」のレベルとGISの指向性 何が定量的なのか? 定量のレベルとGISの指向性 定量レベル1〜3 定量レベル4 空間的に「定量」なデータの獲得 投影法はなぜ必要か? UTM、平面直角座標系、WGS84 GISで利用するデータの取得方法 写真(画像)をコンピュータで参照する 写真(画像)をコンピュータで参照する PartII 線や曲線をコンピュータに入れる ラスターとベクター GISのデータに求められる条件、まとめ GISでの作業の流れ GISでの作業の流れ データの入
ENGLISH HOME ニュース Javascriptを有効にすると、ここに抜粋が表示されます。 > すべてのニュースを見る イベント Javascriptを有効にすると、ここに抜粋が表示されます。 > すべてのイベントを見る 公募 {CSIS_recruit::title} 准教授または講師または助教の公募(1名) 特任専門職員の公募(1名) and more... CSIS DAYS 2017 共同研究 一般公開 2017 社会連携・ 寄付研究部門 空間情報科学 連携ラボ 復興支援 調査アー カイブ CSIS ギャラリー アドレス マッチング 人の流れプ ロジェクト GISカリ キュラム 空間データ GISサイト ライセンス SANET お問い合わせ © 東京大学
「地理空間情報活用推進研究会」を設置し、「地理空間情報活用推進基本法」や現在検討されている「地理空間情報活用推進基本計画」によって期待される高度地理空間情報社会の創出に向けて、公開される基盤地図情報を産業界で利活用するために必要な基盤整備や制度、ビジネスモデル、国際標準化等について討議を行い、地理空間情報の利用を促進するために必要な事項を整理 いたします。また、地理空間情報の検索・統合・解析などを通じて生まれる新産業・新サービスの将来像を明確化し、具現化に向けた提言を行っていきます。 経済産業省委託事業において、「地理空間情報活用推進研究会」(座長 柴崎東京大学空間情報科学研究センター長)を設置し、平成19年12月より計 6回に渡り、産学官の関係者により地理空間情報を活用したビジネスモデルや制度的課題等についての議論を行ってきたところです。 第1回(平成19年12月18日)配付資料 第2回
年金問題やその他の問題にかき消されてしまい、知る人は知る、知らない人はきっと知らない状態だが、地理空間情報活用推進基本法が5月に成立した(当社HP記事)。今後この法案はどのような効果が期待されるのだろうか。 地理空間情報活用推進基本法は空間情報の活用を推進する取り組みを政府だけでなく地方公共団体に義務づけた。また大学や民間もその目的のため「努力」するとし、国には民間と連携することを義務づけた。何に実際は取り組むのか詳細は「地理空間情報活用推進基本計画」として別にこれから定めるとのことだ。 ただ法律本文だけを読んでも分かるインパクトの大きなことも書かれていた。 利用者の立場で大きな出来事としては、(1)国で整備するデータは原則無償でインターネット公開されること、(2)測位システムの信頼性が今より高まること、そして、行政にとって大きな出来事では、(3)作成する地図は電子データ化して更新も継続す
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