ずいぶんと昔になりますがこのような記事を書きました。かなりの反響をいただけて少しは「コナミの社長はゲーム嫌いだ」という風説を打破することができたのではないかと思っています。 今回の記事はその続きです。（なのでできれば前回の記事を読んでいない方は目を通していただけると幸いです） さて、前回の記事ではコナミがゲームという表現から逃れることで、なんとかゲーム会社として大きくなっていったことの歴史を語りましたが、具体的にどのようにゲームに携わっていったか、謎のままでした。実はコナミの創業からゲームに携わることについてはインターネット上で確認することができません。社長がどのようにゲームの道を歩んだか、Wikipediaではさらりと記述して終わりです。 私はコナミに関する資料をいろいろと取り寄せました。国会図書館からです。 日経ベンチャー1999年3月号64p オンラインでコピーを送るサービスをやって

宇治川に架かる天ケ瀬吊橋（つりばし）（京都府宇治市宇治）周辺にある火気厳禁の公園や私有地で、バーベキューが盛んに行われている。放置されたごみが散乱し、地元住民らは「本当にマナーが悪い。やめてほしい」と訴えている。 【写真】狭い山の道路にサイクリスト続々「いつか大事故に」 大型連休中の4日午後2時ごろ、記者が現地へ向かうと、乗用車約80台が路肩などに止まっていた。約9割は京都ナンバーで、府民とみられる多くの若者や家族連れが、右岸の空き地を中心にバーベキューを楽しんでいた。 6日午前10時半ごろに改めて訪れると、空き缶や割り箸、紙皿などが散乱していた。付近を毎日散歩しているという男性（71）は、春や秋の休日には以前からごみが多く捨てられていたが「今回の量は例年以上」といい、「新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言で休業するキャンプ場もあったので、より多くの人が集まったのでは」と憤る。

新型コロナウイルスに感染した20歳未満の子供の半数近くが無症状で、9割は治療することなく回復したとの研究結果を、厚生労働省研究班が15日発表した。感染経路については7割が家庭内で感染し、その半数が父親経由だったとしている。 【図表で見る】死者の推定感染経路 研究代表者の福島県立医科大の細矢光亮教授（小児科学）ら研究班が、日本小児科学会のデータベースに登録された子供の症例1662例（4月27日現在）を分析した結果、約半数が無症状だった。9割に当たる1461例は治療せずに快方に向かったという。 感染経路は、7割（1171例）が家庭内感染で、そのうち半数の517例が父親経由で感染したという。経路不明は9％（153例）だった。変異株の感染が広がった1～4月の感染例491例でも同様の傾向だったという。 変異株流行によって子供の感染者数が増加したり重症化したりするというデータは確認されていないという。

14日、政府の新型コロナウイルス対応方針は専門家からの強烈な「駄目出し」を食らい、初めて急転換した。結果として、菅義偉首相はより強い緊急事態宣言の拡充を選択したものの、感染力の強い変異株を主要因とする「第4波」は国内を覆おうとしている。ギアの切り替えが「遅きに失した」との批判は容易には拭えそうにない。　（東京支社取材班） 午前7時に始まった政府の基本的対処方針分科会は冒頭、西村康稔経済再生担当相がまん延防止等重点措置のみの追加適用を諮問し、合意を得ようとした。 ところが、厚生労働省の助言機関にも名を連ねる分科会メンバーから異論が噴き出す。12日公表されたばかりの助言機関の感染分析も踏まえ、特に北海道を巡って「医療の窮状は看過できないレベルだ」「大型連休中に、感染が札幌市から全道に染み出してしまっている」。新規感染者数の前週比率などが、緊急事態宣言の出ている関西と同じ傾向と評価された岡山、広

東京パラリンピックの開催まで16日で100日となるなか、小学5年生の児童ら70人が選手を応援するためにダンスを披露しました。 大会組織委員会はパラリンピックの開幕まで16日で100日となるなか、大会マスコットの「ソメイティ」とユーチューブ再生回数が世界1位の「ベイビーシャーク」がコラボしたダンスを約70人の小学生と披露しました。 このダンスの振り付けには車いすテニスやボッチャなど22競技の動きが組み込まれています。 選手を応援するために14日、初めて披露されました。 一方で、東京大会の開催を巡っては観客数の上限がいまだに決まっていないほか、医療体制の確保など課題が残されています。

日本維新の会は、新型コロナウイルスの感染拡大で社会のセーフティーネットの弱さが浮き彫りになったとして、すべての国民に無条件で一定額を支給する「ベーシックインカム」の導入を重点政策の1つに掲げ、実現を目指していくことになりました。 「ベーシックインカム」は、すべての国民に無条件で一定額を支給する社会保障政策で、格差拡大や貧困などの解決手段の1つとして世界的に関心を集め、ヨーロッパなどでは実証実験も行われています。 日本維新の会は、新型コロナウイルスの感染拡大で日本でも社会のセーフティーネットの弱さが浮き彫りになったとして、「ベーシックインカム」の導入を重点政策の1つに掲げ、経済成長と格差是正の両立実現を目指していくことになりました。 具体的には、国民1人当たり月額6万円から10万円を支給すれば、低所得者層などの可処分所得が増え、経済成長と格差是正の両立が図れるとしています。 実現には年間10