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最近見た絵や書、今日見た絵や書や様々に関してふつつかながら感じたことをあれこれ。美しかったものが自分の前を通り過ぎただけでなく、書くことで自分自身に定着させたいために。 第43回 「日 展」 芸術の秋の一番メジャーな催しは日展だろう。 正式には日本美術展覧会だがそんな呼び方をしても誰にも通じないくらい、「日展」という名称は我が国最大の秋の総合芸術展として芸術家のあこがれの登竜門であり殿堂として誇り高くそびえている。 1900年ころより始まった官展の流れをくみながら、1946年日本美術展覧会となった「日展」は、「日本画」「西洋画」「彫刻」の三部門でスタートした。 以後「工芸」についで1948年に「書」と、20年の間隔を置いて二つの科が加わり、五科の総合芸術展となった。 東京のあと全国七会場を巡回し、芸術に関わる人も関わらない人も50万人が会場に足を運ぶ。 現在改装中の上野都美術館で百年近く開
Totoronの花鳥風月では、四季折々の身近な自然の小さな営みや自分と周辺との関わり等を少しずつ発信していきます。 焦点は定まりませんが、時々覗いて頂ければ嬉しいです。 注:ブログの内容に関係のないコメントはご遠慮ください。 六本木・国立新美術館で開催されていた 「日展」が 12月9日で終了した。 私が勝手に 自分の陶芸の師匠だと言っている 工芸美術部門の 荒木俊雄先生の作品を観賞するため、 先日会場に足を運んだ。 今年の日展の作品は、 応募総数 14,132点の中から、 2,423点が入選・展示された。 部門別には下記のとおりである。 日本画 209点 洋画 635点 彫刻 119点 工芸美術 486点 書 974点 ――――――――――― 合計 2,423点 とても1日で鑑賞できる数ではないが、 自分の作風に合わないものと 何秒かででき
先月31日に開かれた秋の園遊会の会場で、山本太郎参議院議員が天皇陛下に手紙を渡したことについて、宮内庁の山本次長は5日の定例の記者会見で、「場にふさわしくなく、天皇陛下には届けていない」と述べました。 会見で山本次長は、天皇皇后両陛下主催の園遊会について「各界で活躍したり功績を挙げた方を招いて、苦労をねぎらったり歓談される場所だ」としたうえで「あのような手紙を差し出すのは、場にふさわしくない。常識的に判断されるべきことだと思う」と述べました。 そして「今後、同じような状況で同じようなことが行われれば、われわれとしても趣旨を生かした行事や催し物を円滑に開きにくくなる。状況や趣旨を踏まえて、それぞれで判断いただくということだと思う」と話しました。 また、手紙の内容については、「私信でもあるので差し控えたい」とし、「手紙は、そうした状況で渡されたものであり、事務方で預かって天皇陛下には届けていな
この本では、エレクトロニクス産業、つまり、半導体やテレビについて、その敗北の原因を分析し、再生するにはどうしたらよいかを論じたつもりである(本連載でも再三取り上げてきた論考である)。 ところが出版後、繊維会社や建設業など異分野の企業から、「この本には我が社のことが書いてある、我が社が所属する産業界のことが書いてある」と講演依頼などを受けた。この本に繊維産業や建設業などは一切登場しないにもかかわらず、である。 これは、半導体や電機産業の問題が、他産業にも当てはまることを意味する。つまり本当に「日本型モノづくり」は、フラット化した現在の世界には通用しにくくなっている証左なのかもしれない。 そして、この本が示した問題提起は、とうとう政治の場で取り上げられることになった。まず、参議院の経済産業委員長を務めている民主党の大久保勉参議院議員から連絡があり、11月6日に議員会館において開催される民主党の
日本外務省は4日までに「最近の韓国による情報発信」と題した文書をまとめ、慰安婦問題について「(昭和40年の)日韓請求権・経済協力協定に基づき『完全かつ最終的に解決済み』であるにもかかわらず、韓国側は請求権協定の対象外としている」と、韓国政府を批判した。 外務省が10月末に作成した文書は「慰安婦問題がクローズアップされはじめた1990年代前半以降、韓国側は、慰安婦問題は日韓請求権協定の対象外であるとの立場を表明」として、韓国がそれまでの態度を変更したことを指摘した。 そのうえで、2011年8月、韓国憲法裁判所が元慰安婦らの個人の請求権問題に関し、日本政府と交渉しないのは「憲法違反」として、韓国政府に交渉を求める判決を下したことを紹介。この判決などは「日韓関係の基礎を崩しかねない」との懸念を表明した。 また、この判決により「慰安婦問題への注目が高まり、米国における慰安婦記念碑の設置の動き
朝鮮学校への補助金見送り=不適切な財産管理で−東京都 東京都は1日、朝鮮学校の施設が教育目的以外に使用されているのは不適切だとして、都内の朝鮮学校10校に対する運営費補助金を2014年度予算案に計上しない方針を発表した。猪瀬直樹知事は、同日の記者会見で「朝鮮学校に補助金を交付することは、都民の理解を得られない」と説明した。 都は、朝鮮学校を含む私立外国人学校への補助金を1995年度に開始。09年度には朝鮮学校10校に合計で約2360万円を支給した。その後、学校が在日本朝鮮人総連合会(朝鮮総連)と密接な関係を持っているとの指摘を受け、石原慎太郎知事時代の10年度から予算を凍結、実態を把握するための調査を実施していた。 都の調査によると、東京朝鮮第6幼初級学校(大田区)などの施設が総連支部に無料で貸与されていた。また、朝鮮大学校(小平市)のグラウンドが総連関係企業の負債の担保に設定されてい
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