近年、日本でも、年功序列制度に加えて、社員の業績や成果を報酬に反映させる成果報酬制度を採用する企業が増えている。成果報酬制度は、実際に生産性や業績をあげる効果があるのだろうか? どのように制度設計をすれば、業績向上の成果が得られるのだろうか? ドイツのウド・コンラット・キール大学教授とポスドクのイボンヌ・ガーバーズ氏は、世界中で行われた146の実験研究の対象となった3万1861人のデータを用いて、はたして成果報酬制度に業績向上の効果があるのか、どのような制度設計をするとより効果が発揮されるのかを明らかにした。 コンラット教授らが分析の対象とした146の実験研究のうち116は個人の業績に対して報酬が提供される「個人報酬」を研究対象とした。残りの30はチームの業績を基準に報酬が支払われる「チーム報酬」を研究対象とした。チーム報酬は、チーム全体のパフォーマンスによってチームの総報酬額が決まる制度
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