――第1局は永瀬王座が勝ち、今年度の藤井七冠が続けていた「先手勝率10割」の記録をストップさせました。第2局の序盤で藤井七冠は、ほとんど経験のない「右玉」を選び、意表を突かれたはずの永瀬王座もあまり時間を使わずに対応。最後は214手という長手数で七冠が勝ち、第3局は五番勝負で天王山の一戦です。 「永瀬王座・藤井七冠ともにAIを駆使した極めて精緻な研究を続けています。さらに、対戦相手も自分と同じように深く研究していると認識しており、その上でタイトル戦の作戦を準備していると感じました。基本的に将棋は、チェスや囲碁と同じように先手側にアドバンテージがありますが、この王座戦シリーズは後手番がそれぞれ勝つ展開になっています」 ――将棋界は生成AIなどが関心を集める以前から、AIの研究成果を実戦で取り入れています。森内九段が名人戦という大舞台で羽生善治九段（十九世名人など永世七冠）を相手にAI推奨の手

将棋王座戦を制し藤井聡太「八冠」が誕生して1カ月。その余韻が覚めやらぬ中、続く竜王戦七番勝負（藤井八冠対伊藤匠七段戦）でも八冠が3連勝とタイトル防衛に王手をかけている。王座戦第1局を現地で研究し竜王戦第3局の立会人も務めた森内俊之九段（十八世名人）は「王座戦はAI（人工知能）による技術革新を象徴する内容だった。将棋界は新たなステージに入った」と分析する。森内九段に寄稿してもらった。 「人間をやめないと…」　常識上回る指し回し 2023年10月11日、第71期王座戦第4局で挑戦者の藤井聡太七冠が永瀬拓矢王座に勝利を収め、将棋界の八大タイトル全てを同時に獲得する八冠を達成した。藤井八冠は16年のプロデビュー以来、順調すぎるほどに実績を積み重ね、今回の偉業達成となったわけだが、本シリーズでは過去に勝利を収めてきたタイトル戦ではなかった逆境に立たされる場面も見られ、非常に厳しい五番勝負だったと思う

2024年はビジネス現場で生成AI（人工知能）活用がますます加速しそうだ。日本でいち早く日常活動にAIを取り込んだのが将棋界。2017年にシンギュラリティー（AIが人間の能力を超える）を経験した将棋界は、ビジネス社会の半歩先を歩む「AI先進国」といえる。その先頭を走っているのが藤井聡太八冠だ。2024年に将棋AIはどこまで進化するか。プロ棋士として公式対局で戦う一方、自身で将棋AIの開発も行う谷合廣紀四段に読み解いてもらった。 将棋AIは序盤研究や振り返りに使われる 将棋界では藤井八冠をはじめ、ほとんどの棋士が将棋 AI を勉強道具として日常的に使っている。その用途は多岐にわたるが、主に序盤の研究であったり、自身の将棋の振り返りに使われたりすることが多いだろう。 序盤は再現性が高いため、事前準備に時間をかけただけ報われるチャンスが増える。無数に広がる序盤作戦を網羅的に調べ上げて理解すること

新型コロナウイルス禍が企業に大きな打撃を与えています。収束の見通しがつかないなか、破綻を余儀なくされた企業もあります。この連載では書籍『コロナ倒産の真相』(日本経済新聞出版)をもとに、新型コロナが企業にどう影響したのかを事例をもとに解説します。これを知ることは、今後また起きるかもしれない大きな変化への対応力を高めることにつながるはずです。今回はアニメ関連のフィギュア製作などを手掛けていたアクアマリンの事例を紹介します。 アニメキャラクターのフィギュア（人形）製作販売やアニメグッズなどの販売を行っていた(株)アクアマリンが、2020年8月4日に東京地裁より破産手続き開始決定を受けました。 負債額4億6400万円と大きな倒産ではなかったですが、ネット上で大きな話題になるほど人気のフィギュアを扱っていました。もともと収益力に課題を抱える中で、新型コロナウイルスの影響が追い打ちをかけたのです。 順

新型コロナウイルスの感染流行が収束せず、現在の我々は大きな転換期に直面しているようだ。変革の時代は明日をも見通せぬと同時に、革新的なイノベーションが生まれたケースも少なくない。しかし、冷静に。一橋ビジネススクールの楠木建教授は「これまでの常識は一切通用しないという『激動期トラップ』が、経営判断を誤らせる」と指摘する。時代の変化に淘汰されかねないという危機意識が、新技術などへの過剰な期待を抱かせると戒めている。 自動運転の技術進む、カギはインフラ整備 ――新型コロナの流行は100年に1度の非常事態とされ、約5億人が罹患（りかん）したという1918年におけるスペイン風邪の世界的な流行と比較されたりしてきました。 「21世紀に入ってから『100年に1度』とメディアで言われる事態が起きたのは、リーマン・ショックなど十数回あるそうです。約2年に1度の割合で、100年単位の大変革が起きているわけです。

記事保存 日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。 テレワークをうまく定着させるためには仕事を「分ける」こと、すなわち一人ひとりの分担を明確にすることが必要である。しかし、その弊害を懸念する声もある。前回は弱肉強食、格差拡大につながるのではないかという懸念を取りあげ、「分ける」のはむしろ弱者にとってプラスであり、理不尽な格差が生じるのを防げることを説明した。今回は、しばしば指摘される「分けるとチームワークに支障をきたすのではないか」という懸念を取りあげてみたい。 意外に弱い日本人の連帯感 わが国では昔から、集団主義が連帯感やチームワークを生み、それが日本企業の強みになっている、と信じられている。しかし、果たしてそれは事実だろうか。 興味深い調査結果がある。佐久間賢・中央大学大学院教授（当時）がかつて、日本企業と欧米企業のホワイト

本当に意味のある忙しさなのか 技術者はとにかく忙しい。技術開発競争に明け暮れて、目の前にある課題を一刻も早く解決しようとサービス残業も厭わず働きに働いている。上司に指示されているわけでもないのに、土日も自主的に出勤して仕事に没頭する。 そうした苦労の末にようやく開発した製品を出荷してそれで終わりかと思いきや、そうは問屋がおろさない。市場に出してから予期せぬ問題が発生する。それが技術上の問題であれば、何はさておき開発者自身が現場に出向いて問題解決にあたらなければならない。本来であれば、技術サポート部隊に引き継ぐべき仕事であるが、技術の粋を集めた新製品では、開発者自身が現場に駆けつけないと埒があかない場合も多い。次の開発をかかえながら、現場のトラブルにも対応しなければならない技術者は、まさに体がいくつあっても足りないほどだ。 しかし、こうした忙しさは果たして本当に意味のある忙しさなのであろうか