※新型コロナウイルス感染症の検査に係る保険収載価格が改正されました。 令和4年7月1日から700点となります。この改正に伴い、当社検査価格を見直しました。 新型コロナウイルスPCR検査+変異型特定検査 (医療機関向け・保険適用) 新型コロナウイルスのスクリーニングを目的としたマルチプレックス法を用いたPCR検査と陽性検体における変異型特定検査を開始いたしました。変異型特定検査では、KogenBiotech社の「新型コロナウイルスS遺伝子変異検出試薬」を用いて、オミクロン株(BA.1, BA.2, BA.3, BA.4, BA.5)・ベータ株・ガンマ株・デルタ株・ラムダ株・ミュー株・アルファ株の複数の変異株を検出します。 個人向けの新型コロナウイルス郵送PCR検査も実施しております。 (個人向け新型コロナウイルス郵送検査) 本検査の特徴 陽性/陰性の判定を高精度で行います 当社のPCR検査で
2024年4月3日 感染制御プロジェクトの小原道法 特別客員研究員らは、「「裸のmRNA」からなる安全な新型コロナウイルスワクチンの開発に成功」について Molecular Therapy に発表しました。 「裸のmRNA」からなる安全な新型コロナウイルスワクチンの開発に成功 〜ナノ粒子製剤化していない「裸のmRNA」が全身性の副作用を 伴わず強力な免疫を誘導できることを世界で初めて実証〜 現在使われている mRNAワクチンは脂質性ナノ粒子(LNP)などの殻でくるまれて投与されているが、そのLNPが副次的有害事象を発生させている可能性が高い。 mRNAを殻で保護しない「裸のmRNA」からなるワクチンで、SARS CoV-2 (COVID-19)ウイルス感染症を予防することに、世界で初めて成功した。(mRNAワクチンにはナノ粒子が不可欠という常識を覆した) ジェットインジェクターを用いて「裸
突然のお知らせで申し訳ありませんがcurry 草枕は今日3月31日をもって一般営業を終了、4月28日で閉店・廃業します。 私店主がコロナの後遺症で匂いが以前のようにとれなくなってしまいました。嗅覚障害です。倦怠感や味覚障害、ブレインフォグはぼちぼち回復したのですが、鼻の方はお医者さんから今の医学では元通りに治るかどうかなんとも言えない、と言われています。 ごまかしながら、店の従業員に助けてもらいながら固定のレシピでこの2年やってきましたが、カレーが好きでお店まで開いた私の気持ちとしてこの状況はつらいものがありますし、社長自身がわからないものを売るのはどうかとも思います。またメニューの改善もできないこの状況では早晩うまくいかなくなるのは目に見えています。従業員や関係して下さる方々の事も考え十分に余力のある今のうちに閉めることに決めました。 ごひいきにしてくださったお客様方、お店に関わってくだ
休業や廃業、解散を決めた企業が2023年に約5万社となり、比較できる13年以降で最多となった。物価や人件費が上昇するなか、新型コロナウイルス禍の補助金もなくなり、市場からの退出を選ぶ企業が増えている。失業者の増加を招かないよう円滑な事業譲渡や人員受け入れの取り組みが重要になっている。東京商工リサーチによると、23年の休廃業・解散企業は前年比0.3%増の4万9788社だった。直近で最多だったのは
3月13日(水)、厚生労働大臣の諮問機関である中央社会保険医療協議会(中医協)で衝撃の発表がありました。 新型コロナによる重症化(入院や死亡)を防ぐ治療薬として、国内で既に1600億円以上を売り上げている「ラゲブリオ」(一般名:モルヌピラビル)に対し、「費用増加」との評価が下されたのです。 要はこの薬を使っても、「新型コロナによる入院や死亡のリスクは一般的な治療と変わらず、余分なお金だけがかかる」ということです。 第585回中央社会保険医療協議会 総会(3月13日(水)開催)資料より引用 黄色線筆者 ラゲブリオは、日本で2021年12月に特例承認され、その後、新型コロナ薬としてトップシェアを獲得し、いまも診療現場で広く用いられています。目的は、新型コロナが重症化する要因(肥満や糖尿病など)を持つ人に投与することで、入院や死亡を防ぐことです。 それが「費用増加」。つまり「解熱剤など一般的な治
ワクチンはさまざまな感染症の発症や重症化を防ぐために用いられており、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック時も迅速にワクチンが開発され、多くの人々の命を救いました。ワクチンを接種する方法が効果に及ぼす影響を調べた新たな研究で、「ワクチンを接種回ごとに異なる腕に投与すると効き目が増す」という可能性が示されました。 JCI - Contralateral second dose improves antibody responses to a two-dose mRNA vaccination regimen https://www.jci.org/articles/view/176411 Switching arms improves effectiveness of two-dose vaccinations, OHSU study suggests | OHSU Ne
石川県内の避難所でインフルエンザや新型コロナの感染者が増えていることが県の災害対策本部会議で報告され、馳知事は、避難環境の改善などに取り組む考えを示しました。 5日午前10時から開かれた石川県の災害対策本部会議で、被災地の自治体からは避難所でインフルエンザや新型コロナの感染者が増えていることが報告され、看護師や保健師の支援を求める声が相次ぎました。 これを受けて馳知事は「一刻も早くインフラを確保するとともに、避難所での生活支援に最大限に対応する必要がある」と述べ、避難所の環境改善に取り組むとともに、お年寄りなど配慮が必要な人のための二次避難所や仮設住宅の設置を急ぐよう指示しました。 また、県内5つの市と町の33の地区で少なくとも840人余りが孤立した状態になっていることについては、6日以降、雨や雪など天候の悪化が見込まれることを踏まえ「自衛隊のヘリなどを活用し、できるだけきょう中に孤立集落
A sticker for Mastercard, Visa and Discover credit cards displayed on a street cart in New York, US, on Tuesday, Oct. 17, 2023. Photographer: Bloomberg/Bloomberg 米消費者は2023年も財布の紐を緩め、コロナ禍の反動であるリベンジ旅行や、歌手テイラー・スウィフトのチケット、高級レストランでの食事で景気を盛り上げた。しかしその多くは借金で賄われた。 ニューヨーク連銀によれば、米消費者のクレジットカード残高は7-9月(第3四半期)だけで約480億ドル(約6兆8200億円)増え、合計額は1兆800億ドルに達した。しかもこれはホリデーシーズンのショッピング最盛期前の話だ。残高が膨らむのと同時に、カード金利も急上昇。平均年間利率(APR)は2
厚生労働省は新型コロナウイルスのワクチン接種の全額公費接種を2023年度で終了する。24年4月以降は公費支援の対象を65歳以上の高齢者らに絞る。64歳以下は任意接種とし原則自己負担とする。厚生科学審議会(厚労相の諮問機関)が22日に開いた予防接種・ワクチン分科会で支援の縮小を決めた。季節性インフルエンザと同じ「定期接種」に位置づけることに伴う措置だ。新型コロナワクチン接種は現在、予防接種法上
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