3月3日に、ついに女性向けTENGAこと「iroha」が発売されました。 私はそれをブログに4回に渡り書き、最終的には実家のスキャナー使って絵までね、ドヤ顔で付けて、有終の美をね、飾りました。 やりきったよ。 苦節30うん年。初めて立派なエログが書けたと思った。 で、その瞬間irohaの存在をちょっと忘れたよね。 まず実家から帰る時にね、すっかりirohaの点呼を怠った。 全員、ちゃんとバスに乗ったか確認しないで帰路についた。 結果、実家に、iroha1個置いてきてたわけです。 今の今まで、それに気がつかなかった。 そして、一週間ぶりくらいに実家に帰ったら、 リビングでテレビ観ながら、お母さんが肩にiroha当ててたわけ。 もー衝撃的。 エアバックの2,3個膨らんだんじゃないってくらい衝撃。 一瞬にして、喉がカラッカラになった。 咳払いしつつ「ただいまー・・」なんて言って、 お母さんの横に
三橋貴明オフィシャルブログ「新世紀のビッグブラザーへ blog」Powered by Ameba 三橋貴明オフィシャルブログ「新世紀のビッグブラザーへ blog」Powered by Ameba 株式会社三橋貴明事務所 講演・執筆依頼等、お仕事のご依頼はこちらから 三橋貴明のツイッター はこちら 人気ブログランキング に参加しています。 人気ブログランキングへ ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ チャンネルAJER更新しました。 『TPPの真実(前編)①』三橋貴明 AJER2013.3.12(1) http://youtu.be/oy6A4APiI0k ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ ・3月24日(日)第二回震災チャリティセミナー 「日本経済の真実はこうだ~アベノミクスを読み解く~ お申し込みはこちら から ・3月29日(金)紀伊國屋書店 『これが日本経済《世界「超」最強》の仕組
(理科系の友人が多い)Facebook の方で「アベノミクスの正体を誰か解説してくれ」という話題が盛り上がっていたので、私なりに「エンジニア向け」の解説をしてみる。まずは基礎知識から。 1. 経済学と数学・物理学との違い 経済学が相手にしているのは「人間の行動」であり、数学・物理学のように、基本的な「定理」を積み上げて現象を予測することが不可能だ。基本的には「経験則」に基づいて人々の行動を「予測」するしかない点が、学問として物理学とは大きく違う。 2. 景気にかかる「正のフィードバック」 経済学が対象とするものの一つに「景気」がある。景気の尺度には、GNP、物価、株価、失業率など色々とあるが、常に「正のフィードバック」がかかる性質を持っており、これが色々な問題を引き起こす。 「不動産価格」が一番分かりやすい例だが、不動産の価格は、より多くの人が「将来は不動産の価格が上がる」と思うとそれを先
- 混合診療はなぜダメなのですか? と医師会の先生方にお聞きすると、必ず「混合診療を認めてしまうと金持ちしか良い医療が受けられなくなる」という答えが返ってくるが、残念ながらこの答で混合診療の怖さを理解できる人は、ほとんどいないであろう。 私も実はそうであった。医師会に入会した頃、よくこの話題が出て来て、その都度、このような回答を受けた。その都度、理解できなかったが、医師会の先生は混合診療のお話をすると、「とんでもない」と言わんばかりに、ちょっと血相を変えて説明して下さる先生も多く、これ以上言うと叱られそうな気がしたので、議論を止めておいた。実は、今でもこのような光景をよく目にすることがある。 混合診療に賛成な医師、あるいは、患者さんの考えはおそらく、混合診療が認められると、今の健康保険に追加して、まだ承認されていない薬や治療を施しても、健康保険で承認されていないものに関しては、実費を払い、
『私はアポロ計画に1号から14号まで参加していた97歳です。2人の大統領と、大統領になる前からの知り合いでした。』 ハーイ!これが私のおじいさんです。えっと、そう、これは昔の写真。今のおじいさんはこちらです。これもおじいさん。 彼はとても華やかな人生を送って来ました。スレッドのタイトルは、そのほんの一部。他にはこんなこともありました。 アポロ8号とアポロ11号の時は、ラジオ・テレビ関係部署の代理部長を務めていました(本来は副部長だったのですが、その2つのミッションの時は部長が病気だったので)。 彼と奥さんが二度目に顔を合わせたのは、二人の結婚式の日でした。 第二次大戦と朝鮮戦争に従軍していました(いい話がたくさんあります)。 アメリカで当時最年少のイーグルスカウト(訳注: ボーイスカウトの最高位)でした。 バージニア大学に16歳で入学し、18歳で一度退学しましたが、20歳で同級生と一緒に卒
日銀は今後、黒田東彦新総裁の下、積極的金融緩和策により2%のインフレ達成に挑む。だが、問題はインフレを起こせるかというより、インフレ率を適正に制御できるかだ。想定以上のインフレの発生は、日本のみならず世界経済をも混乱に陥れるリスクを伴う。 日本の安倍晋三首相が、世間を驚かせ続けている。首相はこれ以上はあり得ないほど過激なチームを日銀のトップに指名した。これまで日銀は消極的だったと批判してきた黒田東彦氏が日本の金融政策を担うことになる。 黒田氏は年率2%のインフレを実現させたいと思っているだけでなく、中央銀行の力でこの目標を達成できると考えてもいる。この点は疑う余地がない。 黒田氏は、政府と新副総裁となる岩田規久男、中曽宏両氏の支持も期待できるだろう。日銀の職員には納得しない人もいるかもしれないが、政策を転換することはほぼ確実のようだ。 3月5日、黒田東彦氏は衆議院での所信聴取で、「量的にも
ジェームズ・ハミルトンが政府債務を巡ってクルーグマンらと論争を繰り広げている。 論争の焦点になっているのは、ハミルトンがミシュキンらとの共著論文*1で示した以下の回帰式である*2。 この式を基にハミルトンは、政府債務の対GDP比率が高くなると金利が上昇し、やがて下図のように手に負えなくなる、と警告した。 それに対するクルーグマン(+ここ)、The AtlanticのMatthew O'Brien、デロング、Tim Duyの反論は、概ね以下の2点に集約される: 日本を単なる特別ケースとして扱って良いのか? (上の回帰式ではαiは国ごとの固定効果を扱っており、日本は非常に大きなマイナスの値となっている) 自国通貨を持たないユーロ圏の国がサンプルの多くを占めるとはこれ如何に? クルーグマンは論文のデータを用いた以下の散布図を示して、そうした論点を視覚的に表わしている。 またTim Duyは、日本
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