岡崎哲二 1920年代に日本の金融システムが不安定化した際、日本銀行(以下、日銀)が特別融通(以下、特融)を通じて活発に「最後の貸し手」(LLR)機能を担ったことが知られている。一方、1920年代の金融恐慌が伝染性のものでなく、合理的な銀行淘汰機能を持っていたことが明らかにされている。これらの結果は、この時期の日銀が一方で金融恐慌の伝染を有効に防止しながら、他方で過度の銀行救済に陥らなかったこと、言い換えれば、LLR融資に固有のトレードオフに適切に対処したことを示唆している。 このような見方をふまえて本稿では、日銀の取引先となることが民間銀行の経営パフォーマンスに対して与えた効果について検討した。日銀取引先であることの内生性をコントロールした場合、日銀取引先銀行は、ポートフォリオに占める高収益率資産の比率が高く、準備率が低いことが確認された。言い換えれば、日銀との取引関係によって潜在的な流