→ 『株式投資・投資信託』の売れ筋ランキング 大正時代に生まれた相場師、林輝太郎氏が率いる林輝太郎投資研究所（現在は林投資研究所）で、彼が生徒たちに投資の手法をどのように指導していたかについて説明した本です。 書かれていることをざっとまとめると、必要最小限のプロの道具（場帳、玉帳、グラフ、勉強ノート）を使って、理論だけじゃなくて実際にやってみることが大事という内容です。 30 年前の書籍ですが、「プロの取引は地味」「実践が大事」「ストップ・マイナス」という考え方は今でも変わらないですね。 手書きの場帳をものすごく推しているんですが、このやり方は今でも必要な作業なのでしょうか？ プロの投資家の方、誰か教えてください（←林氏が存命だったら一番怒られる考え方）。 下記メモメモ。 実践せよ研究ではなく習得しなさい。水の中でしか泳ぎを習得できないのと同じで、机上の研究では利益を得るやり方は身につかな

15～16世紀、当時の日本がアフリカや中南米諸国のように国を滅ぼされず、今日まで独自の文化・伝統を保持できた背景には軍事力、そして徳川家康の外交方針の転換があった。しかし、その期間に奴隷として売り飛ばされた日本人は5万人ほどにもなる。情報戦略アナリスト・山岡鉄秀氏が、当時の状況を解説します。 ※本記事は、山岡鉄秀:著『シン・鎖国論 -日本の消滅を防ぎ、真の独立国となるための緊急提言-』（方丈社:刊）より一部を抜粋編集したものです。 ◇世界中に植民地を拡げたスペインとポルトガル 2021年に実施された中学校の新学習指導要領で復活するまでの数年間、中学教科書では「鎖国」という言葉が使われていなかったことをご存じでしょうか。 「鎖国」という言葉は、江戸末期の蘭学者・志筑忠雄（しづきただお）が、オランダ商館医だったケンペルの『日本誌』を翻訳したとき（1801年）に造語したのが始まりなので、徳川家光

15～16世紀、当時の日本が独自の文化・伝統を保持できた背景には軍事力、そして徳川家康の外交方針の転換があったが、日本人奴隷の売買の酷さは凄まじいものだった。 15～16世紀、当時の日本がアフリカや中南米諸国のように国を滅ぼされず、今日まで独自の文化・伝統を保持できた背景には軍事力、そして徳川家康の外交方針の転換があった。しかし、その期間に奴隷として売り飛ばされた日本人は5万人ほどにもなる。情報戦略アナリスト・山岡鉄秀氏が、当時の状況を解説します。 ※本記事は、山岡鉄秀:著『シン・鎖国論 -日本の消滅を防ぎ、真の独立国となるための緊急提言-』(方丈社:刊)より一部を抜粋編集したものです。 世界中に植民地を拡げたスペインとポルトガル 2021年に実施された中学校の新学習指導要領で復活するまでの数年間、中学教科書では「鎖国」という言葉が使われていなかったことをご存じでしょうか。 「鎖国」という

15～16世紀、当時の日本がアフリカや中南米諸国のように国を滅ぼされず、今日まで独自の文化・伝統を保持できた背景には軍事力、そして徳川家康の外交方針の転換があった。しかし、その期間に奴隷として売り飛ばされた日本人は5万人ほどにもなる。情報戦略アナリスト・山岡鉄秀氏が、当時の状況を解説します。 ※本記事は、山岡鉄秀:著『シン・鎖国論 -日本の消滅を防ぎ、真の独立国となるための緊急提言-』（方丈社:刊）より一部を抜粋編集したものです。 ◇世界中に植民地を拡げたスペインとポルトガル 2021年に実施された中学校の新学習指導要領で復活するまでの数年間、中学教科書では「鎖国」という言葉が使われていなかったことをご存じでしょうか。 「鎖国」という言葉は、江戸末期の蘭学者・志筑忠雄（しづきただお）が、オランダ商館医だったケンペルの『日本誌』を翻訳したとき（1801年）に造語したのが始まりなので、徳川家光

下降婚率が増えると、出生率が高まる 上昇婚／同類婚／下降婚を測定する際には、学歴（大卒／高卒／中卒、あるいは教育年数）を指標として使うことが多い。 そこで、社会科学の世界では有名な国際社会調査プログラム（The International Social Survey Programme:ISSP）の2012年版のデータを用いて、学歴上昇婚／同類婚／下降婚の国際的な趨勢を確認してみた。 この調査は、欧米を中心に48ヵ国の専門機関が共同実施しており、2012年版では「家族とジェンダー役割の変化」をテーマとしている。下降婚の比率を計算できたのは、このうち25ヵ国であった。 もし本人学歴と配偶者の学歴に何の関連性もないならば、上昇婚率／同類婚率／下降婚率は3分の1、すなわち約33%になる。 ここで日本の下降婚率は、約16・3%である。下降婚率が20%を下回るような社会は、やはり格差婚が少ない社会と

「青森県はがんになる人の割合（罹患率）は突出しているわけではないのに、がんで亡くなる人の割合（死亡率）は、がんの部位に関係なくきわめて高い」 がん対策研究所国際政策研究部長の松田智大氏は、がんのかかりやすさと亡くなりやすさを都道府県ごとに俯瞰してみることで、地域性という視点の大切さに興味を持ってほしいと訴えている。たとえば青森県は、罹患率はそうではないのに「死亡率が19年連続ワースト１位」という統計結果が存在するのだ。さらに北海道では、肺がんや他の部位のがんについても死亡率が高いことを前の記事で指摘した。 前の記事『なぜ青森や秋田では「がんの死亡率が特に高い」のか...原因である可能性が高い「身近すぎる生活習慣」がヤバすぎる』より続く。 「果物」を食べない東京都民 東京都民も、雪国の人々を笑っている場合ではない。食道がんの罹患率は全国でワースト１位なのである。ここ数年、ワースト3位以内に入