下降婚率が増えると、出生率が高まる 上昇婚/同類婚/下降婚を測定する際には、学歴(大卒/高卒/中卒、あるいは教育年数)を指標として使うことが多い。 そこで、社会科学の世界では有名な国際社会調査プログラム(The International Social Survey Programme:ISSP)の2012年版のデータを用いて、学歴上昇婚/同類婚/下降婚の国際的な趨勢を確認してみた。 この調査は、欧米を中心に48ヵ国の専門機関が共同実施しており、2012年版では「家族とジェンダー役割の変化」をテーマとしている。下降婚の比率を計算できたのは、このうち25ヵ国であった。 もし本人学歴と配偶者の学歴に何の関連性もないならば、上昇婚率/同類婚率/下降婚率は3分の1、すなわち約33%になる。 ここで日本の下降婚率は、約16・3%である。下降婚率が20%を下回るような社会は、やはり格差婚が少ない社会と
![なぜ「日本の若者」は「結婚」しなくなったのか、この国の想像以上に「厳しすぎる現実」(現代新書編集部)](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/0f1b749c703b0a03753166fd34d328ba8faa354c/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fgendai-m.ismcdn.jp%2Fmwimgs%2F7%2Fa%2F1200m%2Fimg_7a390a54892e8b91b5c55b1cdac4201e95514.jpg)