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【追記】またブクマカ達が負けて、ガースー自民党が勝ちそう
感染者数4000人だけれども、報道ステーションやモーニングショーでさえ五輪で掌握されているし、別にオリンピックがなかろうと都民はそんなに危機感はないよ。 はてなーは神経症傾向が強い人が多いから騒いでいるけど、毎日6万とかそれぐらいの数字が出て、各種の入試が中止になったり交通機関が停止するレベルでないと、都民は危機感を持たないよ。 実際に感染症の死者数は最近は毎日、東京では数人程度にまで減少しているしね。「これからどんどん増えていく」ってのも、今の感染者の主体がほとんど死なない20代が中心だし、毎日100万のワクチンで当てが外れそうだしさ。去年から今までの日本のコロナの死者数も15000人程度っていうのもインパクトがない。1年間に風呂場のヒートショック現象で死んでいる老人の数が14000人程度だから。ちなみに交通事故で死んでいる人は4500人程度。 で、ガースーは選挙に勝つために、「自民党が
森喜朗氏、聖火リレーの最終走者に｢純粋な日本人男性｣を望んでいた —— アメリカで報道
東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗元会長は、大坂なおみ選手を聖火リレーの最終走者にしたくなかったと、Daily Beastが報じた。 森元会長は、ニューヨーク・ヤンキースなどで活躍した松井秀喜さんのような｢純粋な日本人男性｣を望んでいたという。 7月の開会式では、日本人の母とハイチ系アメリカ人の父を持つ大坂選手が聖火台に火をともした。 女性蔑視発言で辞任した東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗元会長は、テニス界のスターでバイレイシャルの大坂なおみ選手ではなく、｢純粋な｣日本人を聖火リレーの最終走者にしたがっていたと、Daily Beastが報じた。 森元会長はニューヨーク・ヤンキースや読売ジャイアンツでプレーした元野球選手の松井秀喜さんを推していたと、組織委員会の職員がDaily Beastに語った。 職員によると、森元会長は｢（松井は）純粋な日本人男
尾身氏「五輪が人々の意識に影響した」 感染拡大、人流減らず | 毎日新聞
政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は4日の衆院厚生労働委員会の閉会中審査で、緊急事態宣言中も感染拡大や人出が減少しないことと東京オリンピック開催との関連について、「（大会関係者が外部と接触しない）『バブル』の中での（関係者の）感染が、急激な感染拡大に直接関係しているとは全く思わな…
視聴率56％ってホント？「五輪開会式」は誰が観ていたのか | FRIDAYデジタル
23日に行われた開会式について、直前の辞任劇やコロナ禍の影響もあり世論は賛否に割れたが……（写真：西村尚己/アフロスポーツ） 7000万人以上が１分以上視聴したとされる『東京2020オリンピック・開会式』。 メインスタジアムの建て替え問題に始まり、コロナ禍による１年延期や無観客での実施、さらに開会式・閉会式演出でのゴタゴタなど、異例の出来事が続いた今大会。それでも始まってみれば国民の６割ほどが視聴し、五輪は一挙にお祭りムードになったという声も聞く。 ところが47都道府県を見渡せば、事はそんなに単純ではないことがわかる。スマートテレビの視聴状況を調べるインテージ「Media Gauge」によれば、全国約285万台の平均接触率は37％だった。一世帯８台までのどれかが付いていればカウントするビデオリサーチの世帯視聴率56.4％とはかなり開きがある。 しかも五輪が開催された南関東の接触率が傑出して
DXで繋がる消費者・メディア・コンテンツの未来〜「VR FORUM 2020」基調講演レポート｜Screens｜映像メディアの価値を映す
イベント マーケティング ビデオリサーチ 「コロナ禍で人との物理的な繋がりも制限されるなかでも、人気コンテンツがあれば、それを通じて人々は繋がることができる」と五十嵐氏。コンテンツ接触の前後段階もふくめて顧客体験を創出する「オーディエンスジャーニー」の考えを示しつつ、その実現手段としてのDXのあり方を探る内容となった。 ■コロナ禍の“新しい日常”で消費者のメディア意識が大きく変化 冒頭、五十嵐氏は、電通がコロナ禍以降より定点的に実施している「電通コロナ禍ディープ・インサイト調査」から、コロナ禍突入直後の4月16日と直近の10月1日のデータを比較した。 これによると、「新生活スタイルを試行錯誤する」との回答が28.3%→34.0%と大きく上昇。「テレビやネットなどで接する情報はそのまま鵜呑みにせず、自分で情報収集をして判断するようにする」という回答も、8月から10月にかけて57.7%→62.
電通がTV個人視聴率でマーケ リモートワーカーは半沢直樹好き
ビデオリサーチ（東京・千代田）が24年ぶりに視聴率を大幅刷新した。これまで大都市でしか取得していなかったデータを全国に拡大し、個人視聴率の提供を開始した。個人＝ユニークブラウザーを対象にデータを集めるデジタルマーケティングにならった格好だ。電通も個人基点のテレビ活用サービスを展開し始めた。 ＜前回（第7回）はこちら＞ 「時間に猶予は残されていなかった。従来のように中心都市から徐々にデータを整備するのではなく、全国で一気にそろえなければ、広告費はどんどんデジタルに流れてしまう」 ビデオリサーチ執行役員の橋本和彦テレビ事業局長は、そんな強い危機感を抱きながら、個人視聴率の整備を主導した。ビデオリサーチにとって、実に24年振りの視聴率の大型刷新だった。刷新における最大の変更点は世帯視聴率だけでなく、全国で個人視聴率の提供を始めたことだ。 視聴率は、ビデオリサーチが無作為に選んだ世帯に設置した機械
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初期にデルタ株を買っておけば今頃億万長者だった
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