著者 塩川　伸明 著 ジャンル 人文科学 > 歴史 社会科学 > 政治 発売日 2021/03/04 ISBN 978-4-13-036282-5 判型・ページ数 A5 ・ 2394ページ 定価 41,800円（本体38,000円＋税） 在庫 在庫あり 1991年12月、ソ連の消滅。冷戦の中心であった特異な大国が、ペレストロイカと呼ばれる改革を経て、国家解体に行き着くこの重大事件を歴史的に解明する。15の共和国の独立にいたる紆余曲折の局面を詳細に分析し、複雑な相互関係がもたらした終焉の総合的な分析を試みる。現代史研究の第一人者による集大成。 【東京大学出版会創立70周年記念出版】 ※本書の一部をこちらから試し読みいただけます（クリックするとPDFが開きます） ※本書に関連する「ブックガイド」を公開しています（クリックするとPDFが開きます）。 【本書の特色】 ◆政権中枢部だけでなく各共和国

第97回東京箱根間往復大学駅伝競走を沿道で見る人たち＝横浜市神奈川区で2021年1月3日午後0時8分、丸山博撮影 2、3日に東京・大手町―神奈川・箱根町の往復10区間217・1キロで行われた第97回東京箱根間往復大学駅伝競走（箱根駅伝）の沿道観戦者数について、主催の関東学生陸上競技連盟は約18万人と発表した。関東学連は新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、「応援したいから、応援にいかない」とのキャッチコピーを掲げて沿道…

マイクロサービスにおける認証と認可の、一般論としての設計パターンを調べたところ、Web 上の複数の記事で似たようなパターンが登場していた。ここでは、まず認証と認可が実現したい一般的な要件と、そのマイクロサービスでの難しさを整理し、認証と認可に分けて調査したパターンをまとめた。 あくまで “一般論” なので、実際には個々のドメインにあわせてアレンジが必要 往々にしてこの “アレンジ” に価値が宿るものだが、まずはセオリーを知っておきたいというモチベーションで調査した Web 上の記事を読んでまとめただけなので、手を動かしての確認はしておらず、理解が甘い部分はご容赦ください 具体的な通信方式やサービス間通信のセキュリティといった具体論までは踏み込めていない。このへんはサービスメッシュやゼロトラストネットワークといったトピックが登場すると思われる これらは次回以降の Todo としています その

まとめ async/await 構文は、Promise で書ける処理のうち特定のケースしか表現できない 特定のケースとは、ある非同期処理の前処理と後処理がそれぞれ 1 個ずつの場合のみである async/await 構文は初心者に非同期処理を導入する際に適しているが、非同期処理を逐次処理として書けるという幻想を与えるので、どこかで知識をアップデートする機会を設けるべきである この記事はなに？ 少しバズったのでまとめておこうかと。 「async/await があれば Promise なんて難しいものは要らない！」とか言ってるウブな子に、複数の API に並列にリクエストを投げて一つ以上成功した時だけ先に進む、みたいな問題を与えて愛でてみたい。— Yuta Okamoto (@okapies) 2020年12月11日 async/await は Promise のネストを手続き的なコードに見え

新型コロナウイルスの急速な感染拡大を受けて、緊急事態宣言の発出の検討を政府に要請した東京都は、人の流れの抑制といった対策の強化が必要だとして、政府の求めに応じて飲食店への営業時間短縮の要請を午後8時までに前倒しするかなど、検討を進めることにしています。 東京都の小池知事は2日、埼玉、千葉、神奈川の3県の知事とともに西村経済再生担当大臣と面会し、特別措置法に基づく緊急事態宣言の発出を速やかに検討するよう要請しました。 これに対し、西村大臣は、検討する考えを示したうえで、都が飲食店などを対象に実施している営業時間短縮の要請について、今の午後10時までから午後8時までに前倒しすることなどを求めました。 都は、人の流れの抑制といった対策の強化が必要だとしていて、去年の緊急事態宣言のときには午後8時までの営業を要請していたことから、政府の求めに応じて前倒しするかどうかなど、これまでの要請の効果も踏ま

意見交換後、報道陣の取材に応じる東京都の小池百合子知事（右）と西村康稔経済再生担当相＝２日午後、東京・永田町 首都圏で新型コロナウイルス感染拡大が続く中、東京都の小池百合子知事らが緊急事態宣言の発令要請に踏み切った。 【詳報】新型コロナウイルス 東京都の状況 しかし、政府は宣言の効果を疑問視。新型コロナ対策の実効性を高めるための特別措置法の改正を優先させたい考えだ。 「国として受け止め、検討していく」。西村康稔経済再生担当相は2日、小池知事らの要請を受け、記者団にこう表明。その一方で、専門家による政府分科会の意見を踏まえ、慎重に判断する方針も示した。 政府は当初から、宣言発令に慎重な立場。社会・経済活動がストップし、日本経済を一段と冷え込ませる恐れがあるためだ。菅義偉首相は先月25日の記者会見で、宣言がなくても国民の行動変容は「可能だ」と述べ、消極姿勢をにじませた。 ところが、全国の新規感