もうすぐ2歳の子供を持つ母親です。 1歳半くらいから2語文を話し始め、今では普通に会話ができます。また、「○○はＸＸだから△△なんだよね」のような理論的な思考もできます。ひらがなやアルファベット、数字は完璧に読めます。他の同じ時期の子供と比べるとかなり進んでいるようで、他のママさんからは驚かれるのですが、せっかくの才能を伸ばしてあげる自信がないです。うちはただのサラリーマンの家庭で私は専業主婦なので、慶應幼稚舎からとか経済的に無理だし。 お金がない家の子は才能があっても、それなりにしか成長しないのかなと思うと悲しくなります。せっかくのいい素材が親の不甲斐なさで台無しになるのかなって。子供に申し訳ない気持ちでいっぱいです。

日本郵政人事をめぐる鳩山邦夫前総務相の更迭劇を受け、内閣支持率が急落する中、麻生太郎首相の盟友として知られる安倍晋三元首相が、顕在化する「麻生降ろし」封じ込めに向け、活発に動き始めた。自民党内の動揺がなおも続き、７月１２日投開票の東京都議選で大敗すれば、次期衆院選で民主党は圧勝しかねない。そんな危機感を抱きながら孤独な戦いに挑む安倍氏。その思いに首相はどう応えるのか。（石橋文登、加納宏幸）　「（鳩山氏更迭の）首相の判断は間違ってない。民営化会社の人事に関し、政府はめったなことで口を出すべきじゃない。そもそも総務相が自分の首と社長の首をてんびんにかけて首相に決断を迫るのはおかしい」　２１日朝、「新報道２００１」（フジテレビ系）に久々に出演した安倍氏は首相の援護射撃に徹した。　「総裁選前倒しでトップリーダーを代えることは考えるべきではない。国民に姑息（こそく）な手段と見られるだけだ。首相のもと

書籍の物流倉庫には全国から返品された本が山積みされている＝埼玉県戸田市、西写す書籍の推定販売額と返品率 　小学館、講談社、筑摩書房など大手・中堅の出版社１０社が、新たな販売方法「責任販売制」に乗り出した。定価に占める書店の取り分を現行の２２〜２３％から３５％に上げる代わりに、返品する際の負担を書店に求める制度だ。出版不況の中、長年の懸案だった４割に及ぶ返品率を改善する狙いがある。 　高い返品率の背景にあるのが出版業界の慣行となっている「委託販売制」。書店は売れなかった本を返品する際、仕入れ値と同額で出版社に引き取ってもらえる。多様な本を店頭に並べられる利点があるが、出版社の負担は大きい。 　小学館は昨年１１月に税込み６３００円で発売した「ホームメディカ新版　家庭医学大事典」（現・６８２５円）で、書店の取り分２２％の委託販売制と３５％の責任販売制のどちらかを書店が選べるようにした。返品を定価