中国って人口1億人なんですよ。日本の10倍ですよ。何でこんなに弱いんだ？

一応自分の経験から「自分としてはこう思う」ということはすでに前の記事で書いた通りですが、 かといって私の判断があまり信じられないこともあり、私より詳しい人の意見を聞いてみることにしました。 その人の話をまとめるとこんな感じです 彼の言ってることに補足するとこういうことらしいです。 その人の意見を受けた上での自分の中での整理 ちなみに今回クソみたいなブックマークコメントがめちゃくちゃたくさんつきましたが、一番腹が立ったのはこの人です その人の話をまとめるとこんな感じです ①社会問題が発生している →政治家が問題提起をする →行政が対応を検討するも具体策出せず →政治家からの突き上げ →（どこかから謎の実施可能な組織の情報提供） →予算化して突き上げに対応 →そもそも自身で対応する能力がない行政側がｇｄｇｄ →で、自治体と謎の実施可能な組織が一蓮托生て感じがする。 ②こういうことは割とよくある

・増田も小池都知事不支持のフェミニストだ。ツイフェミ（＝Twitterで活動するフェミニスト）の中で、支持している人だっている。だが、ニュースの本文を読まずに騒いでいる一部のツイフェミ・はてフェミとは一緒にされたくない。 ・「不健康な卵子はいらないということか」「優生思想だ」てな反応は本当に勘弁してくれ。見出ししか読んでいないのか？頼むから本文を読んでくれ。Twitterならシェアする前に「まず記事を読んでみませんか？」と警告が出るだろう？それなのに読んでいないのか？それとも読んだのに理解できなかったのか？ ・NHKニュースの本文ではこう書かれている：https://www3.nhk.or.jp/news/html/20221209/k10013918281000.html "小池知事は記者会見で「少子化は大きな問題だ。女性への支援の充実という観点から、将来の選択肢としての卵子凍結について

てんぎ @Tengi_T @winger_fizz 暇空氏はネットゲームの元有名プレイヤーでキリトのモデルの一人だそうです。 勤め先との裁判に勝ったり怪人物相手に名探偵したり税金の行方を調査したり、確かにキリト並の勇者でゲームチェンジャーのようですね…。

Colaboの件で、「家出少女が路頭に迷ったらどうするんだ！」というような批判を見かけるが、普通におかしいと思う。 普通は悪いことした人への処罰が優先されるものでは？たとえば弁護士は懲戒処分を受けると弁護士としての営業ができなくなるので、どれだけ悲惨なDV被害者の裁判を受け持っていたとしてもその裁判から抜けないといけなくなる。これは仕方ないことだ。あるいは、国内屈指の凄腕の外科医が人を殺したら逮捕されても仕方ないし、そのせいで手術を受ける予定だった患者さんが手術を受けられずに死んじゃっても、犯罪の追及が悪いということにはならないと思う。 同様に、仮にColaboが何らかの不正をしていたとしたら、Colaboへの処罰（よくわからんけど解散させられたりすんの？）は、Colaboが匿っている家出少女たちの保護よりも優先されても仕方ないでしょう。それでもし家出少女が路頭に迷ったとしても、それは不正

サッカーワールドカップカタール大会、決勝トーナメントの準々決勝、クロアチア対ブラジルはクロアチアがペナルティーキック戦の末、優勝候補のブラジルを破り、2大会連続のベスト4に進みました。 決勝トーナメントの1回戦で日本をペナルティーキック戦の末に破った世界12位のクロアチアと、世界ランキング1位で史上最多となる6回目の優勝を目指すブラジルの試合は、ドーハ近くにあるエデュケーション・シティスタジアムで日本時間の10日午前0時から行われました。 試合は前半、ブラジルがエース、ネイマール選手のドリブルなどでゴール前に攻め込んだ一方、クロアチアはサイドを使った攻撃でチャンスを作りましたが、互いに相手の守備を崩せず0対0のまま前半を終えました。 後半、クロアチアはブラジルの巧みなパスの連係で再三、ピンチを招きますが、ゴールキーパー、ドミニク・リバコビッチ選手の好セーブで得点を許さず、両チーム無得点のま

Published 2022/12/09 21:01 (JST) Updated 2022/12/10 11:49 (JST) 防衛省が人工知能（AI）技術を使い、交流サイト（SNS）で国内世論を誘導する工作の研究に着手したことが9日、複数の政府関係者への取材で分かった。インターネットで影響力がある「インフルエンサー」が、無意識のうちに同省に有利な情報を発信するように仕向け、防衛政策への支持を広げたり、有事で特定国への敵対心を醸成、国民の反戦・厭戦の機運を払拭したりするネット空間でのトレンドづくりを目標としている。 中国やロシアなどは「情報戦」に活発に取り組む。防衛省は、日本もこの分野の能力獲得が必要だと判断した。改定される安全保障関連3文書にも、情報戦への対処力向上を盛り込む。