今年4月、通信教育で有名な(株)Ｚ会から、取材の依頼が来た。中高生向けの情報誌で、「『科学的』ってどういうこと？」というタイトルで特集を組みたいと考えている。食品や健康情報の問題点、情報の受け手側が持っておくべき知識、心がまえなどについて話を聞きたい……。 Ｚ会といえば、教材が難しいことで有名。「東大・京大を目指すならＺ会。」と言われている。そのＺ会が、受験とはまったく関係ない健康情報について聞きたい？　驚いた。取材を受けた時にもいろいろ驚いた。できあがった情報誌を送ってもらって、仰天した。 たとえば血液型やゲーム脳、超能力などについて、どう考えるか。疑似科学のなにが問題なのか。人が、あやしい科学情報を信じてしまう心理は、どのようなものなのか。とても面白くて考えさせる、真っ向勝負の「読み物」になっていた。 大人相手の情報誌でも、こんなにしっかりした内容のものはたぶんない。なにせ、中高生に「

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 国際がん研究機関（IARC）が3月20日、5つの有機リン系農薬について、評価の結果を公表しました。殺虫剤のマラチオン、ダイアジノン、除草剤グリホサートがグループ２A「probably carcinogenic to humans（おそらく、人に発がん性あり）、殺虫剤のパラチオンとテトラクロルビンホスがグループ2B 「possibly carcinogenic to humans（人に発がん性がある可能性あり）」です。Lancet　oncologyという学術誌でもニュースとして報告されました。 とくにグリホサートは、モンサント社

こちらのページは以前、日経BP社 FoodScienceに掲載されていた記事になります。 当サイトから新規に投稿された記事については、こちらよりご覧ください。 米国の科学者団体「AMERICAN COUNCIL ON SCIENCE AND HEALTH」（ACSH）がまた、面白いことをやってくれた。「Celebrities Vs. Science」というパンフレットを発行したのだ。Arnold Schwarzeneggerをはじめとする10人のセレブの発言が、科学的にはいかに「トンデモさん」であるかを、8ページでまとめている。米国でも、セレブの「○○は危ない」などという発言が大きな影響力を持っており、こういう取り組みは情報の是正に役立つのだろう。ACSHの会長は「映画スターやミュージシャンは、エンターテインメントにおいて価値があるのであって、科学者ではない」と強調している。ごもっとも。た

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2015年4月29日 水曜日 キーワード：メディア 放射能 重金属 大震災、原発事故から４年と1か月経った４月17日に私の住む茨城県の2つの市でタケノコの出荷制限がようやく解除になった。翌週の４月24日にはさらに茨城県の１市と宮城県の１市でも解除されたが、まだ制限されたままの地域も残っている。イノシシの肉や山菜なども出荷（販売）できない地域は多い。福島県だけでなく周辺県でも原発事故の影響は続いている。 最近はほとんどニュースにならないが、研究者は家畜や野生動物、植物の放射性物質汚染の動向を調査し続けている。特別な予算がつかない中、最初から土日に現地調査を続けてきた人や、３年間の国の予算が切れた後も継続調査を続けている人

執筆者 森田 満樹 九州大学農学部卒業後、食品会社研究所、業界誌、民間調査会社等を経て、現在はフリーの消費生活コンサルタント、ライター。 食品表示・考 森田 満樹 2014年7月10日 木曜日 キーワード：栄養 食品表示 トランス脂肪酸の表示について検討を行っている消費者委員会・食品ワーキンググループ（WG）。第1回は4月に開催されましたが、科学ベースで議論されたとは言い難いものでした。そして迎えた第2回目が、2014年7月1日に開催されました。 今回は東京大学大学院医学系研究科　佐々木　敏教授からのヒアリングです。前回とは正反対で科学ベースの説明に、消費者委員の中から選出された3名のWG委員からは「目からウロコ」「摂取量が大事だということがわかりました」との意見が出ました。ようやく軌道修正の兆しが出てきたのでしょうか？ 佐々木教授の当日資料は「日本人におけるトランス脂肪酸摂取量の実態と健

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2014年4月16日 水曜日 キーワード：バイテク メディア 栄養 農薬 餌（花蜜）を採りに行った働き蜂が巣箱に戻らず、女王蜂と幼虫が取り残され、巣群（コロニー）が崩壊してしまう「蜂群崩壊症（Colony Collapse Disorder, ＣＣＤ」が初めて米国で報告されたのが2006年。欧州でも確認され、原因究明のため多くの研究費が投入されているが、原因はまだはっきりしない。 1990年代に登場し使用量が急増したネオニコチノイド系殺虫剤が犯人だ、いやちがう、農薬だけではなく複数の要因が絡んでいるとさまざまな見解が出ているが、マスメディアや環境市民団体はわかりやすい単純な話を好むのか、もっぱらネオニコチノイド「単独犯

執筆者 森田 満樹 九州大学農学部卒業後、食品会社研究所、業界誌、民間調査会社等を経て、現在はフリーの消費生活コンサルタント、ライター。 食品表示・考 森田 満樹 2014年3月6日 木曜日 キーワード：アレルギー 食品表示 ホテル・レストランのメニュー表示問題を受けて、消費者庁が昨年12月19日に業界向けに作成したメニュー表示のガイドライン案。ここでの解釈をめぐって「サーモントラウトを使ったら、サケ弁当をニジマス弁当と表示するのか？」と、業界、マスコミが反発しています。 それではサーモントラウトは、どう表示したらいいのでしょうか。まずはスーパーなどで売られる生鮮食品や加工食品の場合について（上）で紹介し、（下）でメニュー表示の場合について考えてみます。 ●魚介類は「種名で表示」が基本 スーパーの魚売り場に行くと、切り身コーナーには「サケ」「サーモントラウト」「アトランティックサーモン」な

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 EUは2013年12月から、ネオニコチノイド系農薬のうちの３種の使用制限を始める。先週、NHKが「クローズアップ現代」で取り上げたこともあり、日本でもにわかに関心が高まっているようだ。だが、EUの規制の中身や日本の対応を正しく把握したうえで議論が行われているとは思えない。 この問題、かなり複雑だ。簡単に「予防原則の適用を」と言えるような話ではない、と私は思う。重要な情報源をいくつか、ご紹介したい。 一口にネオニコチノイド系農薬といっても、種類はさまざま。ミツバチに対する毒性もさまざまだ。そのうちの３種、クロチアニジンとイミダク

日本で一番、農薬にやさしい有機農家、久松達央さん、日本で一番、リンゴとリンゴジュースの味にこだわるリンゴ農家、水木たけるさん、自分が好きなものしか店に置かない、日本で一番わがままな店主、安井浩和さん。この３人にFOOCOM.NET編集長の松永和紀が加わっての座談会2回目。今回は、情報に惑わされている消費者の“気分”、農家の“甘え”について。 「農薬は悪だ」という消費者の“気分”は強まっている？ 久松：「農薬は悪だ。ゼロにしなきゃいけない」という消費者の気分は、10年前に比べて強くなっているのかなあ？ 水木：いや、緩やかになっているのでは。世の中、余裕がなくなって、安全より値段、という流れでしょう。でも、根底にある、「農薬は毒。危なくて仕方がない」という意識は、前と変わっていない。それを覆す情報がないよね。 松永：私は、生協で広報誌に連載したり、講演することも多いのですが、組合員は確実に変わ

日本で一番、農薬にやさしい有機農家、久松達央さん、日本で一番、リンゴとリンゴジュースの味にこだわる農家、水木たけるさん、自分が好きなものしか店に置かない、日本で一番わがままな店主、安井浩和さん。この３人にFOOCOM.NET編集長の松永和紀が加わって、有機農業のこと、世界に日本のリンゴを売る方法、客の胃袋をつかむ食べ物のこと……縦横無尽に３時間語り合った。食べ物をめぐる「本音」の話を4回にわたってお伝えしよう。 まず盛り上がったのは、話題の「奇跡のリンゴ」。どうも、有機農家にも、農薬を使うリンゴ農家にも評判はよろしくないようで……。 周囲のリンゴ農家が農薬を使うからこそ、無農薬が可能になる 水木：奇跡のリンゴの発祥の地、弘前市でリンゴを栽培して、ジュースなどの加工品も売っています。奇跡のリンゴは映画にまでなりましたから、地元は、大学や銀行などがとても盛り上がっています。でも、ほかのリンゴ農

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 流通最大手、イオンには、科学ベースの判断力も人の心もないのだろうか？ イオンは11月8日、「店頭での放射性物質“ゼロ”を目標に検査体制を強化」とうたうプレスリリースを出した。検査強化は結構。だが、驚くべき１文があった。「放射性物質“ゼロ”を目標に、検出限界値を超えて検出された場合は、販売を見合わせることを検討してまいります」。 「ゼロを目標に」は、店頭にもでかでかと掲示されている。 私は、この判断は科学、サイエンスとして間違っている、と考える。そして、ゼロを望めるという「幻想」を消費者に抱かせ、苦難に喘ぐ被災者に追い討ちをかけ

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 ● 「安全」か「低減必須」か―矛盾する情報 福島第一原子力発電所の事故による食品の放射能汚染は、人体にどれほどの影響を与えるものなのか？ 模範解答は、「暫定規制値以下であれば安全。規制値を上回る高濃度汚染の食品には出荷規制がかけられているので出回らない」。新聞にはそう書いてある。でも、そう簡単に答えられない人も多いはず。なぜならば、前回書いたとおり、一方で「食品中の放射性物質は、本来、可能な限り低減されるべきもの」とも言われるからだ。注意深い人は必ずここで引っ掛かっている。「じゃあ、規制値を下回っていても、やっぱり危ないってこ