まあ、うんざりするほど見かけるので、amazonで検索できるものをまとめて見ました。 前世紀 書名 出版年月 作者 主張崩壊時期 予測正否 大予言 中国崩壊のシナリオ 1989/9 黄 文雄 1990年代 はずれ 中国は崩壊する―ドキュメント「北京の55日」中国民主革命の最前線をゆく 1990/6 滝谷 二郎 改革開放中国は崩壊する 1998/9 玉川 信明 産経文化人の黄文雄氏はこの頃から、中国は崩壊するとか言っていますが、1989年出版ですからかれこれ27年になりますね。恥とか知ってたらヘイト商売ができないことがよくわかります。 第一次安倍政権期 書名 出版年月 作者 主張崩壊時期 予測正否 中国は猛毒を撒きちらして自滅する―全世界バブル崩壊の引き金を引くのも中国 2007/9 宮崎 正弘 崩壊する中国逃げ遅れる日本―北京五輪後に始まる戦慄のシナリオ 2008/1 宮崎 正弘 2008

2016 - 04 - 20 養殖サーモンの超有害・危険はデマ！プロが真相を暴きます！ 先日友人と話してましたら「ジョージ、サーモンって実はとても危険なものだったんですね、俺もう食べれないわ...」と唐突に言われまして 意味がわからないので、いろいろと調べてみますと... 養殖サーモンは有害物質が含まれ過ぎてて…もう食えねぇ。 — ラフ (@roughrider500) August 29, 2015 駄洒落ネタの言い方を確認するためにググったら……〝 ノルウェー 産の養殖サーモンは危険！〟というのがズラーッと出てきたんだが……（俺、その刺し身は好きなんだが……(・＿・;） — 惣流・アスカ・ ツンデレ ー (@Asuka_Tsundeley) April 16, 2016 出るわ出るわのサーモンが危険だと思って食べれない人たち そうこういったサーモン危険症候群のすべての元凶はこ

? @offtw8 昔、配偶者にDVを受けていた女性たちが被害について語っているページを見た。そこでは、結婚前にDVをする相手だと見破る方法はなかったのか？DVの前兆はあったか？という話がされていた。そこで全員に一致していた特徴がひとつあった。それは、「冗談として<殴るフリ>をする」というものだった 2016-05-29 03:25:28 ? @offtw8 @offtw8 全員が全員そうとは言えない。だけど「冗談として」失礼な言動をとる人には注意する。 冗談で馬鹿にする 冗談で意地悪をする 心根が良心的でやさしい人は、わざわざ他人を傷つけるような「冗談」はしなかった。もし失礼なことを言われたら「いやだ」を伝え、離れる勇気もつ。 2016-05-29 03:52:55 ? @offtw8 @offtw8 「冗談」で相手を試しているのだと思う。失礼な冗談を言って相手が怒るか、笑って受け入れる

北海道七飯（ななえ）町東大沼の山林で２８日夕から、北海道北斗市の小学２年生、田野岡大和君（７）が行方不明になっている。函館中央署によると、両親が「しつけのため」として山中で車から降ろし、数分後に戻った時には姿が見えなくなっていたという。同署や消防などが２９日も約１８０人態勢で捜索したが、日没までに見つからなかった。 現場は起伏のある斜面と沢が入り組んだ山林。同署によると、大和君は２８日、家族４人で近くの公園を訪れた。小石を人や車に投げつけるなどしたため、両親が「悪いことをするとこうなる」という意味で、同日午後５時ごろ、現場の山道で大和君を車から降ろした。５００メートルほど離れ、５～１０分してから戻ったところ、大和君はいなくなっていたという。 両親は当初、「山菜採りの最中に不明になった」と説明していたという。 大和君は黒の上着を着用し、赤の運動靴を履いていて、食べ物や携帯電話は持っていないと

「中国、これはマジなのか？」洗剤CMが人種差別だと批判を浴びる…海外の反応 中国で製作された洗剤CMが、あからさまな黒人差別であるとして、世界中から批判を浴びています。 海外掲示板でも「中国、これはマジなのか？」と大きな話題を呼んでいました。 Seriously China? Chinese detergent brand Qiaobi ad - YouTube あちこち汚れた黒人男性を、誘うように呼び込むセクシーな女性。 キスでもしそうな雰囲気だと思ったら、いきなり口の中へ洗剤（柔軟剤）を突っ込みました。 そして洗濯機の中へぶち込みます。 そのまま洗濯機を回し……。 出てきたのは、こぎれいな中国人。 それを見て大喜びする女性。 マジですか、と聞き返したくなるこのCM。 今どきの先進国の感覚だとありえない内容で、多くの批判が上がっていました。 海外掲示板のコメントをご紹介します。 ●女性は

日本経済新聞の電子版。日経や日経ＢＰの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

消費増税は、与野党の圧倒的多数派が決めたことである。したがって、失敗が認められることはあり得ない。せいぜい、「こうになるとは予想できなかった」、「他に選択肢はなかっと」とされるくらいである。政治に限らず、世の中とは、そういうもので、「先の大戦は誤りだった」と評されるのは、むしろ、例外に属する。 ……… 長期トレンドからの家計最終消費支出の乖離は、昨年4-6月期の時点で、リーマンショック時の最大値12兆円に並び、足元では15兆円まで広がっている。リーマン時は、1年半で元に近いレベルまで回復したが、今回は、いつ元に戻るか、見通しさえ立たない。円安による堅調な輸出と、高収益下の在庫増の持ち堪えがなければ、ゼロ成長状態では済まず、恐慌に陥っていただろう。 もし、サミットにおいて、「こうした危険な緊縮財政をするなかれ」と訴えていれば、他にはマネのできない、身を挺した実験の結果として、貴重がられたかも

導入の検討すらされていない 今年4月1日から全国の政令市で導入可能になった「総合区」制度が、早くも暗礁に乗り上げている。 毎日新聞が全国20政令市を対象としたアンケート調査を行ったところ、導入を検討しているのは、新潟市、名古屋市、大阪市のわずか3市のみ。「メリットがない」ことが、大半の政令市が導入を検討しない理由だという。 「総合区」は、多くの政令市で問題となっている、市と行政区による二重行政を解決するために導入された制度。従来から政令市に置かれている行政区を総合区に格上げし、「予算と権限」を与え、地元の問題や課題を総合区長の判断で解決できるようにすることが目的だ。 多かれ少なかれ、各政令市は二重行政の問題を認識しているはず。なぜ「総合区」制度を検討すらしないのか。 その答えを探るには、総合区制度を盛り込んだ改正地方自治法が'14年5月23日に成立した、「経緯」を振り返ってみる必要がある。