世界数十カ国の大学・研究機関の研究グループが参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較する「世界価値観調査」が1981年から、また1990年からは5年ごとに行われている（5年ごとといっても各国の調査年次は多少ずれている）。最新は2017年からのwaveであり、間隔がやや空いた。各国毎に全国の18歳以上の男女1,000サンプル程度の回収を基本とした個人単位の意識調査である。 世界価値観調査は種々の研究調査に活用されているが、世界各国の国民の価値観を、伝統的か合理的かの軸と生存重視（言い換えると物的生活重視）か自己表現重視（言い換えると個性重視）かの軸とで分析・整理したイングルハートの研究が有名である。 この図録で紹介した２次元マップについては、「イングルハート-ヴェルツェル図」と呼ばれたり、当人達によって「世界文化マップ」と呼ばれたりしているが、ここでは、国連開発計画のロシアに関す

変動の幅が大きいかどうかでは、中国、フランス、ポルトガルなどが変動的であり、ハンガリー、チェコ、アイスランドなどが停滞的となっている。 成り上がりが多い社会の上位3位は中国、キプロス、ポルトガルであり、地位下落が多い社会は、日本、アイスランド、トルコである。下落といってもマイナス超過は日本だけである。 こうした意識調査結果が、実際の社会階層の変動そのものをあらわしているとは考えにくい。日本の社会が、世界と比較して、こんなにも停滞的、階層固定的であるとも、また必ずしも前世代と比較して今の世代の仕事の内容がグレードダウンしているとも思われない。 逆に、中国はともかくとして、フランスの社会が意識と同じだけ変動的、あるいは上向的だとも思われない。移民の増加でグレードの低い仕事をフランス人はしなくなったのであろうか（回答者に移民が含まれないとして）。そうだとしても移民比率はせいぜい1割なので（図録1

世界各国の経済水準・所得水準（１人当たり実質GDP）を超長期的に推計していることで著名なアンガス・マディソン氏のデータにより、日本と主要国の所得水準の歴史的な変遷をグラフにした。 統計が整備されていなかった古い時代の数値に現代と同じ厳密さを要求しても無理であるが、ともかくデータを推計している点に意義があるといえる（５．参照）。 日本の1940年以降の1人当たり実質GDPの年次推移については図録4440参照。 日本の所得水準は紀元前後には400ドルであったのが、江戸時代には500ドル台に達している。20世紀に入って1000ドルを越え、1940年に2,800ドルとなったが、戦後の混乱の中で1950年には再度2000ドル以下となった。この後、経済の高度成長で一貫して成長が続き2000年には2万ドルを超過している（下記の付表参照）。 世界倍率を見ると、1950年まではほぼ世界水準と同水準で推移した

男性向け避妊具の大手メーカーDurex社は毎年セックスに関わる国際比較調査をウェッブサイトで行い、これをホームページで公開している。調査方法の情報、あるいは調査対象者にどのような片寄りがあるか明確にされていないので、科学的な価値は低いが、いろいろ面白いデータが掲載されており、話題性は高い。世界各国の生活上、文化上の違いをうかがうことのできる調査結果として、これまでいくつかのデータを取り上げてきたが、同様の関心から、ここでは2005年の結果から「世界各国のセックス頻度と性生活満足度」を図にした。セックス頻度はDurex社調査結果の中では新聞等で最もよく引用されものであるが、多ければ満足なのか、という問題関心から国ごとの相関図にしたものである。 （Durex社の2006年調査結果は図録2318r参照。また、より信憑性の高い性行動比較は図録2263参照。有名人の記録としては永井荷風の日記に記され

日本人の好きな自然の場所ランキングのトップは「高原」であり、これに「温泉」、「草原」、「滝」、「海」、「湖」、「海岸」が続く。概して、海より山の方を好むようだ。若者ほど「草原」、「海」を好み、高齢者ほど「温泉」、「山頂」を好む特徴も。

日本の自衛隊を海外の軍隊と比較して目立っているのは年齢構成の高さである。図録には、防衛省の「防衛力の人的側面についての抜本的改革報告書」から、陸上自衛隊と米国陸軍・英国陸軍の尉官以上の幹部年齢ピラミッドの比較図をかかげた。 まず驚くのは、米英では20歳代が最も人数が多いのに対して、日本は50歳代の人数が最も多い点である。 軍隊は少数の経験を積んだ位の高い将校が大勢いる位の低い青年将校を従え、一般の兵卒を指揮して事に当たるピラミッド型構造が適していると素人目にも思われるが、日本の場合は、高レベル将校は確かに少ないが、長く自衛隊にいる現場の先任将校が沢山いて恐らく大きな力を振るっているのである。これでは風通しが悪く、また軍事費の多くが人件費に消え装備費には多くを割くことができない大変難しい状況になっているのではないかと想像される（兵力削減問題については図録5220参照）。 報告書ではこう述べて

自殺率の長期推移と日米比較の分析から1990年代後半の自殺者数急増の特殊性を明確にしておこう。長期推移や対外比較の場合は、人口母数が大きく異なるため自殺者数の実数よりも自殺率を用いる。自殺率は人口10万人当たりの自殺者数であらわされる。 年齢別自殺率の長期推移（男性）の図からは、以下のような特徴が目立っている。 ① 傾向的に高齢層の自殺率が大きく低下した一方で、30代以上の自殺率水準が年齢にかかわらず一般化した（いわば自殺率の平準化が進んだ） ② 太平洋戦争を挟んで高齢層とは別に20代の青年の自殺率が高い時期があった（特に戦後1955年前後） ③ 円高不況、それがさらに深刻化した平成不況の時期に50代を中心とした中高年の高自殺率が目立つ時期があった ④ 大正デモクラシー、太平洋戦争、高度成長期、バブル期と国民の精神高揚期には自殺率が低下した（図では自殺率の低い年齢層の谷間が拡大した） ④と