２９日付で発表された令和６年春の叙勲受章者。元プロレスラーのタイガー・ジェット・シンさん（８０）が旭日双光章に選ばれた。 ◇ ターバン姿でサーベルを振り下ろし、「インドの狂虎」の異名を持つ悪役レスラーとして、日本プロレス界で故アントニオ猪木さんの最大のライバルといわれた。旭日双光章の知らせに「日本の全てのプロレスファンに与えられた栄誉だ」と喜んだ。 ８０歳になっても眼光の鋭さは変わらない。「猪木が一番強かった」と振り返る。試合後は数週間も打撃の痛みが残ったという。さまざまな因縁があったが「過去のことだ」と意に介さない。 「日本の良い思い出ばかり」と目を細める。現金や貴金属が入ったかばんをホテルに置き忘れ、何も盗まれずに戻ってきたことがあった。「一生忘れない。誠実な人たちだ」と語った。 在住するカナダで慈善団体を運営。平成２３年の東日本大震災に心を痛め、福島県で自宅を失った児童らに義援金を送

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北海道東部の根室市で28日、林道を走っていた軽トラックに道路脇から出てきたヒグマが衝突しました。 軽トラックに乗っていた2人にけがはありませんでしたが、警察は衝突する様子が映ったドライブレコーダーの映像を報道機関に公開して山菜採りなどで山に入る際には対策を行うよう呼びかけています。 警察によりますと、28日午後1時ごろ、根室市東梅の林道で、山菜採りに訪れた50代の男性が軽トラックを運転していたところ道路脇からヒグマが飛び出してきて、車と衝突しました。 警察が報道機関に公開した軽トラックのドライブレコーダーの映像には、林道の右側からクマが突然現れて、車に体当たりしたあと、フロントガラスに前足を振り下ろしている様子が記録されています。 また映像には、このクマが現れる直前に、林道の左側で子グマとみられる黒い影が走っていく様子も映っています。 警察によりますと、軽トラックを運転していた男性と乗って

去年4月、“宿題なし”を宣言した公立小学校が山形県にあります。 一人ひとりの子どもがみずから考え、学ぶ楽しさを知ってほしい――こうした校長の思いから始まりました。 一方で、一部の保護者からは「子どもが勉強しなくなった」「学力が低下した」といった声も聞かれました。 取り組みから1年。子どもに変化はあったのでしょうか？学力への影響は？ 日本では当たり前の宿題をなくした学校の1年を追いました。 （山形局記者 風間郁乃）

【ニューヨーク=川上梓】米テスラは28日、2024年に自動運転など向けの人工知能（AI）開発に100億ドル（約1兆5800億円）を投資する方針を明らかにした。同日、イーロン・マスク最高経営責任者（CEO）が自身のX（旧ツイッター）で表明した。電気自動車（EV）販売が失速する中、次の柱とするAI関連投資を大幅に増やす。マスク氏は「テスラは今年、トレーニングと推論を組み合わせたAIに約100億ドル

ＮＨＫは２５日、ネット配信のみを利用する場合の受信料を地上契約と同じ水準で検討していることを衆院総務委員会で明らかにした。ＮＨＫにネット業務を義務づける放送法改正案はこの日、同委員会で賛成多数で可決された。 ＮＨＫの小池英夫専務理事は、放送法の改正案が成立した場合の契約のあり方について「検討中」… ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!--

日産自動車はSUV（多目的スポーツ車）タイプの電気自動車（EV）「アリア」に新たなモデルを投入した。既に販売している標準モデルより航続距離が4割伸びた。6月にはスポーツ車仕様に施したタイプも発売する。アリアはこれまで半導体不足や塗装工程の問題で生産販売が出遅れていたが、モデル拡充で巻き返しを狙う。新たに「B9」モデルを発売した。搭載電池の容量は標準モデル「B6」から38%増の91キロワット時と

Published 2024/04/27 16:47 (JST) Updated 2024/04/27 23:52 (JST) 全国1741市区町村のうち、書店が1店舗もない自治体が今年3月時点で482市町村に増え、全体の27.7％に上ることが27日、出版文化産業振興財団の調査で分かった。人口減少やインターネット通販の普及を背景に書店の数自体が減り、沖縄（56.1％）、長野（53.2％）、奈良（51.3％）の3県で書店ゼロの市町村が過半を占めた。政府は書店の支援に乗り出すが、特効薬は見当たらず、地道な取り組みが求められそうだ。 書店ゼロの自治体は初めて調査した前回2022年9月の456市町村（全体の26.2％）から拡大し、地域の書店が担う文化発信機能の弱体化が懸念される状況が浮かび上がった。