The GuardianのJack Schofield氏が読者の質問に答えるブログ記事「Ask Jack」で、ノートPCの適切な画面サイズと解像度が取り上げられている。 元の質問としては、17インチFull HD画面のノートPCと13～14インチのモデルを比較して、どちらが家庭での利用に適しているか、表示の鮮明な方が老眼向きかどうか、というものだ。 自身も老眼だというSchofield氏によれば、表示の鮮明度は表示サイズと比べてあまり重要ではないという。Schofield氏はWindowsのスケーリング表示機能など表示の調整オプションに触れたうえで、家庭で使うなら低価格な13インチ～15インチモデルが搭載する1366×768ピクセル(HD)のパネルは許容範囲内だと述べている。 一方、1920×1080ピクセル(Full HD)以上のパネルを搭載する高価格なモデルではよりシャープな表示が可能

Appleのデザインガイドラインに違反せず、Apple Watchを使いながら充電できる充電器内蔵バンドとして話題になった「Reserve Strap」だが、watchOSのアップデートにより充電できなくなっていたそうだ（Reserve Strapのブログ記事、Mashable、MacRumors）。 Reserve StrapはApple Watchのバンド取付用スロットに隠されたアクセサリーポートを使用して充電を行う。Apple Watch用バンドのデザインガイドラインでは電磁誘導式の充電器付きバンドを禁じているが、アクセサリーポートの使用に関しては禁じられていないことから、AppleCareの保証規定やAppleの使用条件に反することなく使用できる製品とされていた。 しかし、watchOS 2.0.1以降でアクセサリーポートの動作が変更されたことにより、Reserve Strapから

12月25日より販売される雑誌「デジモノステーション2016年2月号」には「毎月500MB未満までは無料で利用できる」というSIMカードが付録として付いてくるそうだ。 このSIMカードはSo-netとのコラボレーションで実現したもので、サイズはnanoSIM。毎月500MB未満までは無料、500MB以降2GBまでは100MBあたり100円、2GB～5GBまでは定額1600円で利用できるという。なお、開通期限は2016年2月24日までで、3か月間連続でデータ通信の利用がない場合は自動で解約されるとのこと。また、開通時にはクレジットカード情報の登録が必要となる。 回線はNTTドコモの4G LTEを使用し、速度は下り最大225Mbpsとなる。なお雑誌自体の価格は税込620円。

ITUの世界無線通信会議は27日、次世代通信である5世代（5G）移動通信に割り当てる周波数の方針を決めた（日経新聞）。検討対象には日本が提案した周波数帯の一部は含まれない模様。 日本は産業界の意向を反映して6GHz以上も対象にするよう求めたが、世界無線通信会議は、現在はあまり使われていない24.25～86GHzまでを指定。日本の提案した周波数帯はすでに衛星通信などに利用している国が多く、賛同を得られなかったとしている。正式決定は19年に行われる予定で、日本企業は規格の正式決定までに巻き返しが必要になる。

「Tweetium」といったWindows Phone向け著名アプリに偽装した、「パスワードを盗む偽アプリ」が出回っているという。これらの偽アプリのうちいくつかは同じ作者の手によって配布されているようだ（Softpedia）。 TweetiumはWindows Phoneの中では最も人気のあるTwitterクライアントであり、今回の偽アプリはその無料ベータ版と称して配布しているようだが、実際はただパスワードを盗むだけである。 Microsoftもこれらに敏感になっており、報告しだいですぐに削除するのだが、iOSやAndroidと同じく、これらの偽装・クローンは後を絶たない。Windows 10 Mobileがローンチされれば、こういったアプリはモバイルだけでなくデスクトップまで影響を及ぼしかねない。 もしもWindowsのソフトウェア開発がモバイルとの統合型が主流になっていくとすれば、さら

iOS 9では、無線LAN接続が利用できる環境でもその電波が不安定な場合は自動的に3G/LTE網を使ってデータ通信を行う「Wi-Fiアシスト」という機能が搭載されている。しかし、この機能のせいで余計な通信が発生したとして、従量制データプランを契約しているユーザーがAppleに対して訴訟を起こした（AppleInsider、GIZMODO、iPhoneMania、Slashdot）。 原告代表のWilliam Scott Phillips氏とSuzanne Schmidt Phillips氏によると「常識的で平均的な消費者は、iPhoneを音楽ストリーミングやビデオ、様々なアプリに使う。それらの全てが顕著にデータを消費し得るとし、想定以上のモバイルデータ通信が発生したことで、計500万ドル(約6億円)の損害が発生した」とのこと。ユーザーに対する過剰請求を軽視し、Appleは説明責任を怠ったと

近年では携帯電話の販売時に製造番号が記録され、携帯電話の利用履歴や分割払いの際の支払い履歴と端末が紐付けられるようになっているが、ヨドバシカメラで購入したSurface 3のLTE対応モデルについても携帯電話と同様に製造番号の記録が行われるようになっているようだ。さらに、一括払いで購入した場合でも「残債あり」と記録されてしまっているという。そのため、中古ショップなどに売却しようとした際に買い取り拒否されるという問題が発生するそうだ（ヨドバシで一括購入したSurface 3がソフトバンクのせいで買い取り拒否された件）。 記事によると、Surfaceの販売は特殊な経路になっているようで、ヨドバシカメラだけでなくMicrosoft直営サイト以外のネットショップでも同様のことが発生する可能性があるようだ。

NTTドコモが7月15日より、着信する電話番号をデータベースで照合し、不必要な着信をブロックする「あんしんナンバーチェック」というサービスを開始する（発表資料）。月額使用料は200円（税別）。 以前話題になった「迷惑電話番号を共有して迷惑電話を拒否する」技術を提供するトビラシステムズやMcAfeeの検知技術を使い、着信する電話番号を「詐欺などの危険な可能性の高い着信（赤色）」「しつこいセールスなどの迷惑な可能性の高い着信（黄色）」「許可リストに登録した番号からの着信（緑色）」「左記いずれにも該当しない着信（黒色）」の4つのパターンに分類して表示するという。対応機種はAndroid 4.0以上および通話機能を搭載するスマートフォンとタブレット。 サービスの説明ページには、誤検知された被害者（電話番号保有者）のための情報や問い合わせ窓口が明記されておらず、サービス利用者からの不適切な報告や電話

ストーリー by hylom 2015年07月08日 18時02分 「無制限」をアピールしまくっていてもやもやするわけですが 部門より 先日WiMAX 2+で「3日間で3GB」の速度制限適用が開始されるという話があったが、これに不満を持つユーザーが「WiMAX被害者達の一歩」というブログを開設、集団訴訟を呼びかけるなどの活動を行っている。そしてその活動の1つとして、経済産業省や消費者庁、消費者団体などやUQコミュニケーションズの関連企業などに問い合わせを行った結果が同ブログで報告されている。 それぞれの回答や対応はなかなか興味深いのだが、とりあえずユーザーが手軽にでき、かつ効果的だと思われるのが消費者センターへの問い合わせのようだ。 米国であれば（金目的で）弁護士が付いて集団訴訟になってもおかしくないケースだが、幸か不幸か日本ではまだ集団訴訟で稼ごうとする弁護士が少ないからか、まだ訴訟には

日本マイクロソフトは、同社社員向けのスマートフォンを「Lumia 830」にすると発表した。国内では発売されていないスマートフォンだが、日本での利用にあたり必要な技適マークを取得したという（ケータイWatch）。 このたび、日本マイクロソフトでは、社員のプロダクティビティのさらなる向上をめざし、社員向けのスマートフォンを現在の「IS12T」より、マイクロソフト製のスマートフォン端末「Lumia 830」に変更することを決定しました。Lumia 830 は日本市場では未発売製品でありますが、このたび社内用途向けに、日本市場で活用する上で必要な手続きを完了し、社員に配布を開始しました。 とのこと（日本マイクロソフトの発表）。 なお、今回Lumia830が技適マークを取得したことで、海外で販売されているLumia 830を一般個人で輸入したり、企業が独自に導入した場合でも合法的に日本で通信利用が

携帯電話におけるSIMロック解除の義務化に伴い、ソフトバンクも29日発売の「Galaxy S6 edge」以降、原則すべての製品でSIMロックを解除する方針を明らかにした。ただし、iPhoneについての対応は不明。また、解除は購入日から180日経過後（解約済み製品については解約後90日後）であることが条件となっている（ITmedia、発表PDF）。 ドコモとauはすでにSIMロック解除に関する方針を明らかにしており、これに続くものとなる（過去記事）。ドコモやauと同様、店頭での申込みの場合事務手数料3000円が必要。また、インターネットでの受付は無料。

近年ではメガネ型端末やスマートウォッチのようなウェアラブルデバイスが増えているが、その影響で試験会場への腕時計持ち込みが禁止される例が増えているらしい（INTERNET Watch）。 また、受付時にメガネをチェックし、いわゆるスマートグラスでは無いかを確認する例もあるという。スマートウォッチやスマートグラスによる不正行為を防ぐのが目的。スマートウォッチについては既存の時計と一見して見分けが付かない可能性もあることから、一律に禁止となったようだ。

日本通信が新サービス「03スマホ」を発表した。「03」で始まる電話番号をスマートフォンに割り当てて使えるというもので、『どこにいても「03番号」で発着信』をうたっている（ITmedia）。 03スマホはスマートフォン端末（LG G2 mini）とNTTドコモのLTE回線を利用できるSIMのセットで、月額料金は3,980円（税別、含む端末割賦代金）。通話料は20円/1分、データ通信は月3GBまでが無制限となる。 電話番号は日本通信が持つ在庫から割り振るとのこと（日経新聞）。また、110番などの緊急番号へはかけられないそうだ（朝日新聞）。

ガラケー向けのゲームは機種変すると遊べなくなることが一般的だが、それをPlayStation Mobile向けに復刻するプロジェクト「アプリアーカイブス」が進んでいるらしい（絶対SIMPLE主義、インサイド）。 このプロジェクトは「アーケードアーカイブス」などをリリースしているゲームメーカーハムスターが進めているもの。PlayStation Mobile対応のスマートフォンやPS Vitaでプレイできる。配信の目標は1年間に50本、1週間に1本というペースだそうだ。配信予定タイトルも公表されている。

MVNOによって提供される通信サービスはキャリアが直接提供するサービスとと較べてコストが低いものの、容量規制や通信速度規制がある場合も多い。そんな中、U-NEXTがU-mobileブランドで通信速度制限無しのサービスを開始する（ニュースリリース、週アス＋、ケータイWatch）。 U-mobileはNTTドコモ回線を使ったMVNOサービスで、新たに発表された「LTE使い放題」プランの料金は月額2,480円（税別、データ専用の場合）で、通信速度制限もない。ドコモ本体の「パケットパック」は諸々の割引があるにせよ最小の2GBですら3500円かかるので、U-mobileの「LTE使い放題」が、実際どの程度の性能なのかは気になるところである。

米国および英国で販売される新型iPadのWi-Fi+Cellular版には、ユーザーが通信事業者を選択可能な「Apple SIM」と呼ばれるSIMカードが同梱されることが先日話題となった。しかし、実際のところ通信事業者の選択には制約があるようだ(Appleのサポートドキュメント、 Mac Rumorsの記事、 Re/codeの記事、 TechCrunchの記事、 本家/.)。 米国の大手通信事業者4社のうち、Apple SIMを利用できるのはAT&TおよびT-Mobile、Sprintの3社。Verizon WirelessはApple SIMの利用を認めていないため、同社の提供するSIMカードを使用する必要がある。なお、Sprintが販売する新型iPadにはApple SIMではなく同社のSIMカードが同梱されるという。一方、英国では当初EEのみとなっている。 米国では3社から通信サービ

8月19日カリフォルニア州控訴裁判所が、「従業員の私物携帯電話の業務利用（BYOD）を求めた雇用者は携帯電話利用料請求額の妥当な割合を弁済すべき」という判決を下した。この判決により、BYODを進める雇用者間に波紋が広がっているという（ZDNet、判決PDF、Forbes、Slashdot）。 雇用者は従業員のすべての妥当な出費、従業員の責務遂行に起因する損失、あるいは雇用者の指示に従って従業員の被った損失を弁済するものとする「カリフォルニア州労働法第2802条」に基づいたもの。 また、ZDnetの記事によれば、従業員が家族特典により均一料金で音声通話できるグループを設定していた場合など、補償に影響があるのかなどの新たな問題が浮き彫りになっているという。 Forbes誌の記事では、雇用者側は従業員に携帯電話を支給する方式にしたり、BYODを維持する場合、支払いの必要が生じた場合に備え、仕事に

総務省が携帯キャリア各社に対し、2016年ごろにサービスが開始されると言われている「4G」対応の携帯電話サービスにおいて、データ通信をあまり使用しないユーザーに向けた低価格の定額プランを提供するよう義務付けるという話が出ている（オクトバ、日経新聞、GIZMODO）。 「携帯電話各社に通信量が少ない利用者向けの低額プランを設けるよう事実上義務付ける」という話らしい。4Gを使った通信サービスに向けた周波数の使用免許審査時に各社の料金計画を提出させるとのことで、さらにデータ通信を多く使う利用者と少ない利用者の割合も報告させ、利用実態とかけ離れた料金プランしか用意されていない場合は指導も行うという。

本家/.にて、スライド式キーボード搭載の携帯電話端末を所有しているユーザーが、なぜ携帯電話キャリアはスライド式キーボード搭載端末を発売しないのかと嘆いている。そのタレコミ主は、「ネット上の声を調べてみると、スライド式キーボード搭載端末を好んでいる人がわずかながら多数派だった」と主張している。 本家/.では、実際にスライド式キーボードを好む人は一定数いるという調査結果が提示されている。いっぽうでキャリア側は顧客がタッチスクリーン式の（物理キーボード非搭載の）端末を好んでいると思っており、またスライド式キーボード端末は製造コストがかかるという話も掲載されている。 日本でも、かつてはW-ZERO3などのスライド式キーボード搭載端末が発売されていたが、気がつけばそのようなカテゴリの商品はなくなっている。個人的にはiPhoneでもう十分になってしまったのだが、スライド式キーボード搭載端末愛好家の方々

携帯端末が盗まれた場合に遠隔操作で情報消去やロックができる機能は海外では「キルスイッチ」と呼ばれているが、GoogleとMicrosoftがスマートフォン用OSの次期バージョンに「キルスイッチ」を搭載することになったそうだ。米ニューヨーク州とカリフォルニア州サンフランシスコの司法当局は6月19日、GoogleとMicrosoftが次期OSへのキルスイッチ導入に同意したと発表した（itworld、ITmedia、Slashdot）。 Appleが2013年9月に同様の機能を導入した結果、導入後5カ月でニューヨークでのiPhone盗難件数が19％減少したという。全体では10％の盗難低下に繋がったととしている。対してキルスイッチのないサムスン製の端末では、1～4か月期に（iPhoneが盗めなくなったことから）40％以上ほど盗難件数が増加したとしている。サンフランシスコ地方検事のGeorge Ga