これからの日本経済活性化のキーワードの1つにロボットがある。 高齢化が進み生産年齢人口が減少する中で、次世代ロボットとして有望とされるのは、人間共存型産業用ロボット、防災ロボット、装着型ロボット、移動ロボット、搭乗型ロボットなどだ。 そこで、ロボットの研究開発に長年携わってきた産業技術総合研究所 ロボットイノベーション研究センター 研究センター長の比留川博久氏に、産業用ロボット市場の現状、次世代ロボットの開発と実用化の見通し、ロボット産業の可能性と展望について伺った。 これからの日本経済活性化のキーワードの1つにロボットがある。 高齢化が進み生産年齢人口が減少する中で、次世代ロボットとして有望とされるのは、人間共存型産業用ロボット、防災ロボット、装着型ロボット、移動ロボット、搭乗型ロボットなどだ。 そこで、ロボットの研究開発に長年携わってきた産業技術総合研究所 ロボットイノベーション研究セ

日本人の２人に１人はがんにかかる。中でも転移や再発を繰り返す「進行がん」は死亡率が高い。東京大学先端科学技術研究センターの児玉龍彦教授は、その「進行がん」の細胞を狙い撃ちしピンポイントで薬を投与する技術の開発に挑んでいる。 スーパーコンピューターによるシミュレーションで人工的に設計した抗体と低分子化合物を利用し、薬を無駄なく患部に運ぶ。まだ動物実験の段階だが、国際特許も次々に取得しており、実用化されれば、抗がん剤の副作用に苦しむ膨大な数の患者にとって大きな福音となる。 児玉教授は2011年3月の東日本大震災による福島の原発事故以降、放射能で汚染された福島県南相馬市に通っている。放射線の専門家として、毎週南相馬市を中心とした被災地で除染活動に取り組み、放射線の測定方法や放射線量が局所的に高い「ホットスポット」の探し方を関係者らに指導し続けてきた。 がんの創薬への情熱と、放射線被災地の除染や復

金融機関は時として高度に仕掛けられる攻撃に対して脆弱な存在です。おおっぴらにそのことを認める金融機関はほとんどないでしょうが、ゼロデイ攻撃が勃興してからの脅威を考えると、その事実から目を背けることはできません。最近、ワシントン・ポスト紙に、Kaspersky Labのマネージング・ディレクター、Christopher B. Doggett氏の記事が掲載されました。彼のチームは、ITセキュリティー侵入テストを実行し、ある金融大手の上場企業を15分もしないうちにハッキングできたそうです。しかし、攻撃のベクトルはこれだけではありません。新しいIBM Security Trusteerが金融マルウェアの世界に飛び込んで調べた結果、ある事実が明らかになりました ― それが至るところにあるということです。 金融機関は時として高度に仕掛けられる攻撃に対して脆弱な存在です。おおっぴらにそのことを認める金融

日本は世界第6位の広大な排他的経済水域（EEZ）を持つ潜在的な海洋エネルギー資源大国である。 中でも太平洋岸を流れる黒潮（日本海流）は、我が国固有の巨大海流エネルギー資源であり、それを利用して海中で常時安定的に発電しようという研究開発が進んでいる。国立大学法人東京大学と株式会社IHI、株式会社東芝、株式会社三井物産戦略研究所が共同で取り組む「水中浮遊式海流発電」がそれだ。2011年11月には新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「次世代海洋エネルギー発電技術研究開発」の委託研究として採択されている。 目指すは、2030年に20円/kwhという再生可能エネルギーの中でも最も安い発電コストの実現。プロジェクトを主導する東京大学大学院新領域創成科学研究科の高木健教授に、海洋エネルギー利用の最前線と将来の展望を語ってもらった。 日本は世界第6位の広大な排他的経済水域（EEZ）を持つ潜在的