1本1万5000円。金箔のりに巻かれるのは本マグロの中トロやズワイガニなどの高級食材18種。そして上に置かれたキャビア……。 これは、大丸東京店で販売される豪華食材恵方巻「〈中島水産〉2018年18種の十八番（おはこ）巻」だ。限定10本で2月3日のみ販売する。2017年に同店で販売した最高額の商品が1万800円（税込、以下同）だったので、約4000円も更新したことになる。そのほかにも、1本5000円のアワビふかひれ恵方巻（限定10本）、1本5616円の米沢牛恵方巻（限定10本）といった高額商品がずらりと並ぶ。 同店の担当者によると、こういった豪華・高級志向の恵方巻を販売し始めたのは14年頃。最も高額なものは1本8400円、そのほか約100種類を販売していた。14年から17年にかけて恵方巻の売り上げは2.5倍に増加。今年は150種類まで増えたという。高額品だけでなく、1000～2000円台の

DRESS DOWN @dressdown_and 富士そば会長の言葉が良い 「従業員を追い込んで100万円の売上を達成するより、みんなで楽しくやりながら80万円の売上を確保できるほうが絶対に良い。ほどほどに儲けて、精神的な余裕のある状態が一番。差額の20万円は、損ではなく、余裕代として払ったと考えれば良いのです」 2018-01-29 16:14:46

「義理チョコを、やめよう。」そんなワードで始まる新聞広告がSNSで話題となっています。広告を出したのは世界から愛されるチョコレートブランド「GODIVA」（ゴディバ）でした。ゴディバジャパンに背景を取材しました。 この広告は2月1日の日経新聞に掲載された一面広告。「バレンタインは純粋に気持ちを伝える日」「この時代、義理チョコはないほうがいい」とバレンタインにチョコレートを用意してきた日本の女性をねぎらいつつ、男性に対しても「“義理チョコ、無理しないで”と伝えてほしい」と呼びかけるものでした。世界的に有名なチョコレートブランドが出したこの広告は、SNSを中心に大きな話題となることに。 チョコレートメーカーにとってはビジネスチャンスとなるはずのバレンタインデーですが、なぜゴディバジャパンはこの広告を出したのでしょうか。この広告についてゴディバジャパンに取材を申し込んだところ、社長を務めるジェロ

日立グループの家電メーカー、日立アプライアンスは2010年から、省エネ性を前面に押し出したコンセプト「日立はエコに足し算」を掲げ、アイドルグループ「嵐」を起用したテレビCMなどを展開してきた。だが2月1日、8年間親しんできたこのコンセプトを捨てた。なぜなのか。 新コンセプトは「ひとりひとりに寄り添い、暮らしをデザインする」。IoT（モノのインターネット）の技術を活用した「コネクテッド（ネットにつながる）家電」の販売を強化する方針だ。 徳永俊昭社長は「旧コンセプトは現代の消費形態の多様化にそぐわなくなった。今後は省エネ性は当然の機能とし、テクノロジーを駆使して付加価値を高めた製品を出していく」と説明する。 「家電は基本的に長く使うもの。コネクテッド技術を搭載すれば、加齢と共にユーザーのライフスタイルが変わっても、ソフトウェアをアップデートするだけで使い勝手を向上できる点を魅力に感じた」（徳永

2月1日、日本国内の「eスポーツ」普及・発展を目指す新団体「日本eスポーツ連合」の設立が発表された。日本代表選手が海外大会に出場する際の経済的支援などが期待されるが、同団体が発行する「プロゲーマーライセンス」を疑問視する声が出ている。 日本eスポーツ連合が設立されることで、日本のeスポーツ界はどう変わるのか、変わらないのか。いま一度整理してみたい。 プロゲーマーの条件は？ これまで日本国内のeスポーツ団体は、日本eスポーツ協会、s-sports促進機構、日本eスポーツ連盟の3団体があったが、日本オリンピック委員会（JOC）に加盟する条件（そのスポーツの国内唯一の代表団体であることなど）を満たせず、国際大会に日本選手を派遣できないという課題があった。3団体を統合し、日本eスポーツ連合を設立することで、JOCに加盟して日本選手の海外派遣を支援する考えだ。 岡村秀樹代表理事も「これまで以上に日本