あくまでも京都駅を起点で考えた場合。 大阪発の場合だと、東方向は＋３０分、西方向は－３０分で考えればいいかな。知らんけど。 ■高松片道4時間。 自分的には香川県は青春18きっぷを買ったときに必ず行く場所。瀬戸大橋を超えるときのテンションの高さと、やたらとガタンガタンいう音が旅情を誘う。 高松駅前の時点で、うどん屋が多くあるなら、うどんだけ食いたいなら、そこだけで満足できる。 時間かあるなら栗林公園まで行ったり、瓦町の方まで行ってもいい。瓦町FLAGの変わり方を年々眺める楽しみもある。 ちなみにうどんだけ食いたいなら、坂出で降りても良いかも。 ■琴平片道4時間半。 坂出での接続があまり良くないので、高松に行くより時間は掛かる。 こんぴらさんこと金刀比羅宮の観光が主になる。ここも香川なのでうどん屋も多い。 なお、こんぴらさんは奥社まで行く根性はなかったので、御本宮までしか行ったことがない。 ■

中古車販売大手ビッグモーターが自動車保険の保険金不正請求問題を巡り、8月中旬に取引銀行団と協議する方向で調整していることが4日、分かった。信用失墜による顧客離れで事業の先行きが極めて不透明になっており、問題について謝罪し取引継続を要請するとみられる。 ビッグモーター、営業時間を短縮　9月から、組織風土を変革 ビッグモーターの公式ホームページによると、取引銀行は三井住友銀行、三菱UFJ銀行、みずほ銀行の3メガバンクのほか、創業の地の山口県岩国市に近い地方銀行の広島銀行や中国銀行が名を連ねている。ビッグモーターは店舗周辺の街路樹を枯死させるといった法令順守違反が疑われる行為も相次ぎ発覚。銀行側からは対応に苦慮する声も出ている。

8月4日、「FNNプライムオンライン」が報じた記事が物議を醸している。「【独自】奨学金の返済免除新たに　教員不足解消へ 概算要求」という見出しだ。 報道によると、文部科学省は、就職して教員になった人に対し、日本学生支援機構からの奨学金の返済を免除・軽減する方針を固め、2024年度の概算要求に新たに盛り込むという。 文科省が7月に公表した調査によると、2021年度に精神疾患で離職した公立の小中高校の教員は953人。過去最多となった。文科省は教員の働き方改革を進めるとともに、奨学金免除などを実現させることで、教員不足解消への一手としたい考えという。 教員になれば、奨学金の返済が免除・軽減されるという文科省の方針に、SNSではツッコミの声が多く上がった。 《「役割が薄れてき」たからって廃止したくせにイケしゃあしゃあと新設ぶるとか恐れ入るぜ。廃止期間に教員になり劣悪な労働条件下でヒイヒイ言いながら

風力発電会社側からの資金提供をめぐり関係先が東京地検特捜部の強制捜査を受けた自民党の秋本真利衆議院議員が4日夜、自民党に離党届を提出することが分かりました。 自民党関係者によりますと、秋本議員は特捜部の強制捜査を受け自民党を離党する意向を固め、4日夜、茂木幹事長宛てに離党届を提出するということです。 自民党は離党届が提出され次第、速やかに持ち回りの形で党紀委員会を開き、4日中に秋本議員の離党を了承する方針です。

北海道中央バスなど4社が共同運行する札幌―函館間の都市間高速バス「高速はこだて号」が、2023年10月1日以降、1日8往復から4往復に減便される。これまで、北海道中央バス、北都交通、函館バス、道南バスの4社よる運行が行なわれてきたが、各社のドライバー不足が原因で、道南バスは共同運行から撤退する。 夜行便も廃止に 各社が発表したプレスリリースによると、現在、札幌―函館間には同区間を5時間40～50分で結ぶ直行便4往復と6時間～6時間5分で結ぶ八雲経由が3.5往復運行されている。現在は、昼の八雲経由便は隔日運行に減便されているほか、夜行便は運休中となっている。 10月1日からは、札幌―函館間の都市間高速バスは、直行便がなくなり八雲経由便の日中4往復のみに減便。運休中の夜行便はそのまま廃止となる見込みだ。全ての便が八雲経由便に変更されることから、直行便に比べて所要時間は20～25分程度増加となる

「私に言わせれば（リニア工事を着工させないため）ゴールポストを動かしている。反対のための反対に見える」（7月28日、自民党山梨県連の会合にて） 【写真】『時速581kmを記録した超電導リニア』 中谷真一経済産業副大臣にこう批判されたのは、言うまでもなく、静岡県の川勝平太知事だ。リニア中央新幹線の着工を、かたくなに認めない川勝知事。SNSでも 《誰が見ても知事が難癖をつけてリニアを妨害しているとしか思えません》 《今すぐ辞めてほしい，国益を毀損する県知事のひとり》 と、批判が多いが、そんな知事をなぜかバックアップしているのが、地元紙の静岡新聞だ。 「静岡新聞は、以前から川勝知事擁護のスタンスであると指摘されています。たとえば、先日の不信任案をめぐる記事。『コシヒカリ発言』などで表明していた給与返上がされておらず、川勝知事は県議会から不信任案を出されましたが、可決に1票足りず、否決されました。

新型コロナウイルス禍で広がったリモート勤務。しかし、日本政策投資銀行が3日発表した2023年度設備投資計画調査によると、新型コロナの5類移行を背景に、リモート勤務を打ち切って「完全出社」に切り替えたいという大企業の本音が浮き彫りになった。 【図解】テレワーク、少子化…　コロナがもたらした「変化」 「理想的な出社率」について聞いたところ、大企業の32％が完全出社となる「10割」を選択した。前年度の24％から大きく伸びた。「9割」も15％（前年度11％）、「8割」は20％（同18％）と、やはり前年度より割合が高まった。 逆に「7割」から「1割」までは、すべて前年度から低下。完全リモート勤務を意味する「0割」は22年度も1％しかなかったが、23年度はついにゼロになった。 一方で「人材獲得のための取り組み」（複数回答）を聞くと、14％が「リモートワークの拡充」を選択。リモート勤務をやめて出勤しても

ＪＲ東海の丹羽俊介社長は３日、大阪市内で開いた定例記者会見で、同社のリニア中央新幹線の令和９年開業が困難になっている東京・品川―名古屋の工事について「まだ見通しを立てることができない」と述べた。静岡県が大井川の流量減少を懸念して静岡工区の着工を認めていないことなどを念頭に置いた発言。 【イラストでみる】リニア中央新幹線のルート 同区間開業後の着工を予定していた名古屋－大阪については「環境アセスメントの前段階として、駅設置などを想定した沿線府県との情報交換を進めている」と説明した。 一方、東海道新幹線の現在の利用状況は「休日は観光客を中心に新型コロナウイルス禍前と同じ水準まで回復している」との認識を示した。新大阪駅のプラットホームの一部で約１・７億円をかけて、車両とホームの隙間と段差を縮小する工事を行い、渡り板なしでも車いすでの乗降ができるようにする計画を発表。１１月に着工し、７年３月の完成

浦和レッズは、8月2日の天皇杯名古屋グランパス戦で、浦和レッズサポーターがピッチに乱入した問題について、違反行為が発生したとして計77人のサポーターへの処分を発表しました。 発表文 SNSでは試合後にサポーターらがピッチに乱入したり、横断幕をはがしたりし、怒号が飛び交う様子が動画で投稿され、「やばすぎ」「最悪」「許されない」などの声が寄せられていました。 浦和レッズは「自クラブのファン・サポーターに対し秩序ある適切な態度を保持するよう努める義務を負う立場でありながら、この様な事態を招くこととなり誠に申し訳ございません」と謝罪。 同クラブは、立ち入り禁止エリアへの侵入を主導したサポーター31人に9試合の入場禁止、侵入したサポーターを統括するリーダー1人に16試合の入場禁止、侵入したサポーター45人に厳重注意の処分を行うとしています。 浦和レッズ 処分の発表に対して、SNSでは「甘すぎる」「ま