SPARC等、エルゼビアの新OA方針に反対する声明を発表 | 科学技術情報プラットフォーム
SPARC、COAR等は5月20日、エルゼビア社が4月30日に発表したセルフアーカイビング等に関する新OA方針（小欄記事）に反対する声明を発表した。声明の趣旨は以下の通り。 同社は新OA方針の導入にあたり、さらなる共有を推進するためとしているが、実際には共有を抑制している。ジャーナルにより48か月という容認しがたい長期間のエンバーゴを課している。また著者最終稿のリポジトリ登録時にCC-BY-NC-ND（表示・非営利・改変禁止）の適用を要求し、論文の再利用の価値を著しく阻害している。 さらに新方針を過去に公開された論文を含め、全ての論文に適用するとしていることから、現在利用可能な論文であってもエンバーゴによりアクセスができなくなることもありうる。 [ニュースソース] Statement against Elsevier’s sharing policy － COAR 2015/5/20 Ne
炭水化物は飽和脂肪より健康に悪い？研究
切り分けられるピザ。米フロリダ（Florida）州コーラルゲーブルス（Coral Gables）のピザ店で（2014年9月12日撮影、資料写真）。(c)AFP/Getty Images/Joe Raedle 【11月24日 AFP】心臓病など多岐にわたる健康上の問題に関連するとして長きにわたり悪者扱いされてきた飽和脂肪だが、摂取量を2倍～3倍近くにしても、その血中濃度は上昇しないことを明らかにしたとする研究論文が、21日の米オンライン科学誌プロスワン（PLOS ONE）で発表された。 一方、炭水化物については、糖尿病と心臓病のリスク増に関連がある脂肪酸の血中濃度上昇に関係していることが、同じ研究で示された。 論文の主執筆者、米オハイオ州立大学（Ohio State University）のジェフ・ボレック（Jeff Volek）氏は、論文の中で「ポイントは、摂取する飽和脂肪は必ずしも体内に
世界の最新研究成果を共有 生命科学の英語論文紹介スライド集める「ゼミログ」
エルピクセルとズカンドットコムは11月18日、生命科学分野の研究者向けに論文紹介スライドを共有するプラットフォーム「ゼミログ」をオープンした。 世界的に競争が激しい生命科学分野では、最新の研究の動向を把握するために英語論文を読むことは重要で、研究者や学生間で気になる論文を発表する慣習がある。あくまで研究室内などクローズドな場で行われることが通例のこの資料をネットで共有することで、分野全体の効率よい知識の習得につなげるのが目的だ。 スライドを投稿し、コメントなどで意見交換ができる。「生物学」「医学」などのカテゴリ、キーワードで検索することも可能。見やすく分かりやすいスライドが作れるテンプレートも公開している。 生命科学分野からスタートし、対象は今後広げていく予定。論文そのものも集積できる研究資料プラットフォームを目指す。 関連記事 論文画像の不正検出ソフト、東大発ベンチャーが無料公開 「安易
2016年に国立大の研究崩壊へ引き金が引かれる(団藤保晴) - 個人 - Yahoo!ニュース
「骨太の方針」が決定された後、読売新聞が再来年から国立大交付金を重点配分する政府方針を報じました。手を出すべきでない愚策であり、先進国で唯一、論文数が減少中の日本の研究体制が崩壊する日が見えてきました。2004年の国立大学独立法人化からボタンの掛け違いが始まっています。独立法人にすることで大学の裁量幅が広がるどころか、人件費・諸経費を賄っている国立大交付金を絞り続けて10年間で13％も減額され、研究費を外部から獲得する競争に研究者は追われるようになりました。人件費縮小は若手研究者ポスト縮小に直結しました。「重点配分」を求める財務省は大学教員は多すぎると考えているのですが、研究を担うのは人である点を忘れています。 「骨太の方針」には「国立大学法人への運営費交付金を抜本的に見直す」と書かれており、読売新聞は１兆１千億円の４割を「学長のリーダーシップや学力向上などを評価の基準に使い、改革に積極的
特別対談 文系も、理系も、世界では「専門性」が武器になる 積極的に学ぶ姿勢で本物の基礎を身につけなさい
東京都生まれ。東京教育大学附属高等学校（現筑波大学附属高等学校）を卒業後、アメリカのハーバード大学で学位、フランスの欧州経営大学院（INSEAD）でＭＢＡ（経営学修士）を取得。その 後、マッキンゼーのパリオフィスで経営コンサルタント、イギリス・ロンドンの投資銀行S.G. Warburg（ウォーバーグ銀行）でファンド・マネジャー、フランスの証券リサーチ会社でエコノミストとして勤務したのち、ポーランドでは山一證券の合 弁会社で民営化事業に携わる。1998年より国際公務員としてスイスのＢＩＳ（国際決済銀行）、フランスのＯＥＣＤ（経済協力開発機構）で職員年金基金の運用を担当。ＯＥＣＤ在籍時に はＩＭＦ（国際通貨基金）のテクニカルアドバイザーとして、フィジー共和国やソロモン諸島の中央銀行の外貨準備運用に対して助言を与えた。その後、スイス で起業し、2012年4月より現職。著書に『自分の小さな「鳥カゴ
ハーバードを揺るがす破壊的イノベーション | The New York Times | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイト
ハーバードビジネススクール（ＨＢＳ）のクレイトン・クリステンセン教授。オンライン講座事業は安くシンプルに、とにかく始めるべきと語る（Rick Friedman/The New York Times） 一流校を悩ませる教育のジレンマ 経営戦略を練るなら、ハーバードビジネススクール（ＨＢＳ）ほどぴったりな場所はない。競争的優位、破壊的イノベーション、バリューチェーンなど、今や経営を語るとき欠かせない概念の多くがＨＢＳの教授陣によって生み出されてきた。 だがそのＨＢＳ自身が今、重大な戦略的決断を迫られている（1924年にケースメソッドを採用したとき以来の激震ともいわれる）。しかもニティン・ノーリア学長にとって頭の痛いことに、その賛否をめぐって教授陣が真っ二つに割れている。 重大な戦略的決断とは、「ＨＢＳはオンライン教育事業に参入するべきか否か。参入するとしたらいつか」だ。 近年、大学がインターネ
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