堀江貴文『直接会ったのに上から目線の年配者って。』
堀江貴文オフィシャルブログ「六本木で働いていた元社長のアメブロ」 一般的には、ホリエモンとか堀江とか呼ばれています。コメントはリアルタイムには反映されません。私にコンタクトを取りたいときは、info@takapon-jp.comへメールでご相談ください。 朝まで生テレビで、私の一個上の批評家の東浩紀さんが、堀紘一に絡まれて可哀想というか気の毒だった。あーいうひとってなんでいつも頭ごなしなんだろうと不思議に思うことがあるのだ。 討論番組を盛り上げようとおもってあえて変なことを言っているのかとおもいきや、本人は本気で言っているように見える。私も以前彼には絡まれた事があるんだけど、何がやりたくて絡んでいるのだろうと思うのである。 人間いろいろな考えがあるし、長所も欠点も持ち合わせている。だけど、沢山のひとの目に止まるテレビ討論で、あえて変なことをいう必要はないはずだ。相手にも迷惑がかかるし。長所
FOMAの次は「Xi」 ドコモ、LTEのサービスブランド決定
NTTドコモは7月29日、12月からサービスを開始する予定の高速通信サービス「LTE」のサービスブランド名を「Xi」（クロッシィ）に決めたと発表した。 LTE（Long Term Evolution）は3G（第3世代移動体通信）に続く高速通信サービスで、「3.9G」などとも呼ばれる。 NTTドコモはサービス開始当初、現行3G「FOMA」の約10倍となる下り最大75Mbpsでスタート（一部主要屋内のみ。その他エリアは最大37.5Mbps）。まず東名阪地域を対象に、その後県庁所在地クラスの都市などに拡大していく。端末や料金体系などは今後明らかにする。 ドコモによると、Xi（クロッシィ）の「X」は「人、物、情報のつながり」や「無限の可能性」を、「i」は「イノベーション」や「わたし」を意味しているという。「さまざまな人、物、情報が有機的につながり、新たなイノベーションを引き起こしていくことを表現」
野中広務氏の公共の電波を使った"華麗なる勘違い発言"に反論す
株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方
外務次官に佐々江氏昇格 - 日本経済新聞
岡田克也外相は28日、藪中三十二外務次官が退任し、後任に佐々江賢一郎外務審議官（政務担当）を昇格させる人事を固めた。首相官邸の人事検討会議を経て8月中旬に閣
G20サミットの報道 － WBSの水野和夫、朝日新聞、日経新聞 | 世に倦む日日
G20サミットについての日本の報道を点検しよう。まず、昨夜(11/17)のテレビ東京のWBSの特集が秀逸だった。この放送を日経が制作しているとは思えないほど踏み込んだ内容で、金融危機発生以降の論調の転換に驚かされる。昨夜の水野和夫のエコノミクスの解説は状況の診断が的確で、処方箋の導出も実に見事な内容だった。昨日のブログの記事で、現在の日本を代表するエコノミストとして、金子勝、榊原英資、リチャード・クーの3人を挙げたが、当然、水野和夫も入れないといけない。失礼してしまった。水野和夫は「サンデープロジェクト」の常連だが、あの番組で水野和夫が解説を始めると、二言三言話し始めた途端に、すぐに田原総一朗が横から口を差し挟んで話の腰を折り、田原総一朗が自分の独演会に変えてしまう。水野和夫の解説を聴きたいのに、どうでもいい田原総一朗の演説を聞かされる羽目になる。常にそうだ。水野和夫や榊原英資が最も大事な
高速の原則無料化、困難に 11年度の概算要求抑制 - 日本経済新聞
国土交通省は28日、2010年度から始めた高速道路の無料化実験について、11年度予算の概算要求では10年度当初予算比で数百億円の上積みにとどめる方向で検討に入った。満額が認められても千数百億円と、全国で実施するのに必要な1兆3000億円を大幅に下回る。無料化する区間は10年度分とあわせても総延長の4割未満となる見通し。12年度までに原則無料化する衆院選マニフェスト（政権公約）の実現は困難になる。
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国交省、事業用エコカー補助金が近く申請受付終了―予算残高１０億円強｜GAZOO.com
内閣府審議官に水野和夫氏起用へ NHKニュース
パナソニック、三洋・パナ電工を完全子会社化 年内にもTOB、環境事業を世界展開 - 日本経済新聞