ここ1～2年、検索サイトの注目キーワードの上位に「中島みゆき」が挙がってくる頻度が増えています。それで、ファン歴30年の私（途中浮気なし。←古いファンを自慢する人がいますが、大抵の人は途中抜けしているので、ここ結構重要だと思います）も気になってクリックしてみると、 「中島みゆきの「糸」を聴いて泣いた」 「中島みゆきの糸はCMやカバー、何で聞いても落ち着く」 「中島みゆきの糸を聞いていたら結婚したくなった～」 「中島みゆき「糸」まぢ神曲！」 （以上、原文ママ） といったコメントが多数ヒットするのです。これは70年代から80年代前半に、“フラれ歌の女王”として大ヒットしていた時期のイメージを抱いている人ならかなり意外ではないでしょうか。当時は、例えば「好きな歌手は？」と聞かれて「中島みゆき」と答えようものなら、「あ、暗いんですね」とか無神経に言われ、まるで黒魔術が趣味のように表立って言明できな

掃除を重要視する経営者は多い。率先して便所掃除に精を出す経営者も珍しくない。当たり前のことを徹底できる組織にするのに、掃除はうってつけということらしいが、筆者はどうも眉唾だと感じている。 物流現場の運営においても「整理・整頓・清掃・清潔・躾」を意味する「5S」の徹底は管理の基本とされている。実際、何がどこにあるのか分からないような現場では、いちいち時間を無駄にしてしまう。 しかし、掃除の行き届いた現場が必ずしも良い現場とは限らない。その反対に、雑然とはしているけれど、抜群に生産性の高い現場、儲かっている現場を、これまで筆者は数多く目にしてきた。 QCサークル活動も同様で、これもまた一般には日本的経営の強みとされ、物流現場でも広く実施されているが、果たしてその活動が生産性にどれだけ貢献しているのか、疑問に感じることが少なくない。 効果がはっきりしない5SやQC そんな筆者の違和感を裏付けるよ

林業は労働集約産業であり、森林整備のためには外国人労働者を入れざるを得ないというのが、一般によく言われる見方だが、現実はその逆で、林業は先進国でないと成立するのが困難な産業である。 先進国で増加する木材生産 このことは前回指摘した通りであるが、実際、世界の木材生産および木材加工の3分の2は先進国（北米、EU＝欧州連合＝およびオセアニア）におけるものである。残り3分の１は発展途上国やロシアだが、その多くは原生林伐採などによるもので、必ずしも持続可能な森林経営が行われているわけではない。植林・収穫を繰り返すことによって持続的に林業を行う基盤を構築しているのは、基本的に先進国なのである。 しかも、先進国における木材生産は1990年代以降、増加してきている。特に欧州では、1992年から2006年にかけて、増加率は4割にも達するほどである（先進国丸太生産の推移）。 ところが、先進国の中で日本のみ木材

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ここ数年、1次産業への注目が急速に高まっている。「BRUTUS（ブルータス）」（マガジンハウス）、「週刊 ダイヤモンド」（ダイヤモンド）「AERA（アエラ）」（朝日新聞社）といった、ちょっと前までなら農業に見向きもしなかったであろう雑誌が農業特集を組むようになった。昨年6月には、若い農業従事者の季刊雑誌「Agrizm(アグリズム)」（農業技術通信社）が創刊され、新たな読者層をつかんでいる。 こうした「農業」への視線には、有機・無農薬、農的な暮らしといったことにとどまらず、楽しい農業、儲かる農業というように、新たな産業という視点が盛り込まれている。 こうした動きは、林業も例外ではない。林業への就労希望は拡大してきており、先日、東京、名古屋、大阪

「事業仕分け」の映像は、なんだかものすごい。 ニュース番組の編集方針が、印象的な場面を連続再生する形式を踏んでいるということもあるのだろうが、それにしても強烈だ。 特に、各局のニュース番組が繰り返し紹介していたカット（蓮舫議員が「国立女性教育会館」の理事長さんを問い詰める一幕）は、アメリカの法廷ドラマ（←ただし低予算）みたいだった。 が、その場面を活字で再現しようとすると、うまくいかない。 「民間の利用はありますか？」 「あります」 「稼働率は？」 「私の話も聞いてください。一方的にただ質問に答えろというのは心外です」 ……と、文字にしてしまうとこれだけになる。 迫力を欠いている。 なんだか牧歌的なやりとりであるようにさえ読める。 というのも、私がテレビの録画から聞き取ったこの字面からは、あのやりとりのエッセンスがほとんどすべて抜け落ちてしまっているからだ。 具体的に、映像の言葉とテキスト

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 7月末、イオンとセブン＆アイ・ホールディングスからビール系飲料のPB（プライベートブランド）が、同時発売されて話題を呼んだ。酒税の税率の低い「第3のビール」ではあるが、自動販売機の缶ジュースよりも安い。 イオンが「トップバリュ 麦の薫り」、セブン＆アイが「セブンプレミアム THE BREW」を、いずれも350ミリリットル缶で100円（THE BREWは初回出荷分6缶パックのお試し価格。バラ売りだと123円）という値段で販売している。 両方とも製造元はブランド力のあるサントリーだ。そのため通常のPBと違って、商品には「SUNTORY」のロゴが目立つようにデザインされている。割安な値段に加え、品質面での安心感もある。初回出荷の売れ行きが好調だった

第一次世界大戦での敗戦により支払不能なほどの賠償金を負わされたドイツは、ハイパーインフレーションに見舞われ経済がほとんど崩壊しかけていた。一時、持ち直しかけたりしたものの、息つく間もなく今度は世界恐慌に襲われ壊滅的な打撃を受けてしまう。そんな大不況のなか、生活が破綻した中産階級や労働者、農民らの怒りを吸収して支持を伸ばしたヒトラーが政権を取る。 ナチスは、ドイツ経済に驚異的とも奇跡的ともいいうる復興をもたらす。失業問題をわずか数年で解決し、経済を安定させ、世界恐慌からいち早く抜け出すことに成功したのである。 ナチスというと暗黒の支配といったイメージが強いが、一方で、大胆な政策によって国を立て直し、国民を厚くケアした福祉国家という別の顔も持っていた。だからこそヒトラーは熱狂的な支持を集め続けたわけだ。 いったいどんなマジカルな政策をヒトラーは繰り出しのか？　本書は、経済政策という側面から、ヒ

金融危機以降、不動産業界には猛烈な逆風が吹き付けている。だが、アゲンストの中、安定的に利益を出している不動産ベンチャーがあった。それは、大証ヘラクレスに上場しているスター・マイカ。売上高140億円、営業利益で16億円（2008年11月期）ほどの新興企業に過ぎないが、2009年11月期の第1四半期には2億5100万円の営業利益を確保。通期でも17億円の営業利益を見込む。経営破綻や営業赤字に転落する企業が相次ぐ中、スター・マイカの堅実性は一際目を引く。 入居者がいる中古マンションを取得し、賃貸人がいる間は大家として賃料収入を得る一方、退居後は中古マンションとして中古市場で販売していく――。これがスター・マイカのビジネスモデルである。こう書くと、単純なビジネスモデルに聞こえるが、なかなかどうして他社には真似ができない。なぜ逆風下でも安定的な利益を出しているのか。なぜ競合他社に真似ができないのか。

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 5月16日午後、民主党議員は鳩山由紀夫氏を党首に選んだ。これで自民党と民主党の党首それぞれが、60年前に日本の戦後政治を牽引した吉田茂、鳩山一郎の孫ということになった。“名門”が“一般人”を退け、政党の顔になるとは、パキスタンやインドネシア、インドの政治を思い出させる。 まともすぎた岡田氏、名門の香りがする鳩山氏 メディアの下馬評では、鳩山氏が優勢だった。日経ビジネスオンラインの読者アンケートでは、岡田克也氏を推す声が大きかったようだが…（参考記事はこちら）。岡田氏は、知性的な人に人気があったのかもしれない。 地方議員や若手・中堅議員は岡田氏を推薦しているとの報道もあったが、現実には厳しいと筆者は思っていた。なぜなら、小沢一郎前代表の辞任から

2009年3月期決算での最終赤字を発表したトヨタ自動車を皮切りに、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝など日本を代表する企業が最終赤字や営業赤字に転落しようとしている。実体経済に痛撃を与えた金融危機。これまで繁栄を謳歌したグローバル資本主義経済の1つの転換点と言って過言ではない。 私たちの想像を超える深度で進む危機。一定の周期で訪れるバブルが破裂しただけなのか、それとも既存の社会・経済システムが激変する地殻変動の兆候なのか――。その解を探るには、全く異なるレンズを通して今を眺めることも重要なのではないか。数千年のスパンで文明の盛衰を見つめる環境考古学者に聞いた。（聞き手は、日経ビジネス オンライン記者　篠原匡） ――　数千年のスパンで人間社会を見つめている考古学者が今の金融危機をどう見ているのか。今日はそれを聞きたいと思ってきました。本題に入る前に、安田教授が唱える「環境考古学」とはどのよ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 皆さん、日本の裁判では事件の「真相」は原則的に明らかにされないという事実をご存じですか？ 貨幣を情報という本質から考察する最大のご利益の1つに、IT（情報技術）ネットワーク等を悪用する詐欺事件の本質を白日の下にさらし、かつ法律がなし得ない再犯防止のための具体的な知恵を、企業や個人にもたらすことが挙げられます。今回は少し力を入れて、それをご覧に入れたいと思います。 独創的な犯罪には効果を十分発揮しない「法律」 今月、新しい本を出しました。刑法の團藤重光先生に日本の法律の本質についていろいろな角度からお話をうかがった『反骨のコツ』（朝日新書）です。 詳しいことは、そちらも見ていただきたいのですが、今もし「出資法違反」あるいは「詐欺罪」で誰かが逮捕