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2009年7月20日のブックマーク (5件)

  • 『珍説15・非武装中立を唱える共産党は侵略される可能性も考えないお花畑だ』

    これも反戦運動嫌いの軍ウヨ(軍オタウヨクの略)がすきそうな話。 【珍説】 元はQandAの形式をとっているが、質問者は特に答えを求めているのではなく非武装中立を唱える共産党を揶揄する書き込みを呼びかけているだけに感じますね。 (Sea-Breeze氏の質問要約) テレビで日共産党の小池晃議員が相変わらずの「憲法第9条は1項、2項とも堅持、自衛隊は解散」という非武装中立論を展開していたが、では、「自衛隊を解散した後、もし外国勢力から武力による侵略を日国が受けた場合、どうやって自国民の生命、財産を守るつもりか?」という質問には答えていない。 どうせ、日アメリカだけが軍隊を解散すれば一挙にアジア、ひいては世界平和に直結する。とか考えているんだろう。 「他国が日を侵略するなんて絶対にあり得ない話であって、自衛隊は時期をおいて最終的には解散すべきである」というお花畑平和論を展開しているよう

  • 「気圧計の問題」の意図 - 火薬と鋼

    しばらく前に有名な都市伝説がはてブで話題になった。 はてなブックマーク - [PDF] ある物理学生の回答 「気圧計を用いて,高い建物の高さを決定することができることを示しなさい」 関連エントリもいくつか書かれている。 この話はアメリカでは有名な都市伝説で、私はアメリカの都市伝説に興味があった頃にいくつかの英語サイトで紹介されているのを読んだことがある。 都市伝説としての来歴はFACT CHECK: The Barometer Problemが詳しく、日語では気圧計の問題 - cloud9science @Wiki - アットウィキで解説されている。 日ではそもそものエピソードが知られていないせいか、実話と思った人もいるようだ。 ボーアってあんな回答をするような人だと思われているのだろうか。 ボーアの人となりについては伝記でしか知らないが、この話の学生とはちょっとキャラが合わないように

    「気圧計の問題」の意図 - 火薬と鋼
  • はてなブログ | 無料ブログを作成しよう

    ハリイカの焼売と中華炒め ハリイカをよく、見かけるようになりましたよ。生け簀で、泳いでいたものを一杯購入しました 立派な大きな墨袋や肝は冷凍保存して 柔らかな身は季節のお豆、お野菜と合わせて中華の炒めものに。新鮮なにんにくの茎は刻み、香り高く欲そそられますね 下足はミンチにし…

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    D_Amon
    D_Amon 2009/07/20
    野良猫に餌をやっているだけで後始末などの面倒は引き受けようとしない人々の身勝手さに失望を覚える。ただ、地域によっては地域猫に避妊手術や予防接種を行い後始末もするような自治団体もあったりはする。
  • クラスター爆弾禁止法成立 - 白砂青松のブログ:楽天ブログ

    2009年07月15日 クラスター爆弾禁止法成立 (2) テーマ:戦争反対(1189) カテゴリ:安全保障 昨年成立した禁止条約を受けて、クラスター爆弾の禁止法が参議院で可決され、成立しました。 全会一致ということで、まずはよかったと喜びたいと思います。 で、昨年この条約が合意された時、強硬に反対していた人たちがいたんですけど、その人たちはこの法律の成立を阻止しようとは思わなかったのでしょうか。 -- 専守防衛に空白 クラスター爆弾全面禁止合意 05/29 23:49更新 着上陸侵攻阻止の切り札・クラスター爆弾が「即時全面禁止」になれば、日政府は「専守防衛」という“国是”を含む戦略・戦術の抜的見直しを強いられる。新型クラスターの大量導入で回避するだろうが、それには莫大(ばくだい)な支出を伴う。それ以前に、導入まで「空白の10年」が生じる。確かに、着上陸侵攻の可能性は冷戦時に比べ低いが、

    クラスター爆弾禁止法成立 - 白砂青松のブログ:楽天ブログ
    D_Amon
    D_Amon 2009/07/20
    「運動せずネットで嘆くだけでは何もおこらない」の一例。先軍主義者が軍事的合理性を唱えネットでどれだけ吹き上がろうと無駄だった。この結果には理念だけでなく利権が精密誘導兵器市場に惹かれた面もあるだろうが
  • 中国にネットが普及すれば共産党の今までの悪行がバレて体制が変わる!→ネトウヨが増えただけでした : 電撃速報 - ライブドアブログ

    1 名前:( ● ´ ー ` ● ) はスバラシイ[] 投稿日:2009/07/18(土) 20:29:21.00 ID:zxGLKOzo● ?PLT(12000) ポイント特典 <ウイグル暴動>ネットユーザーの9割が「反騒乱法」に賛成―中国 2009年7月17日、環球時報によると、新疆ウイグル自治区で今月5日に起きた暴動を きっかけに、騒乱に関する法律の必要性が再認識されているが、同紙がWebアンケ ートを実施したところ、中国のネットユーザーの9割が「反騒乱法」の制定に賛成 であることが明らかになった。 16日午後9時(現地時間)の時点で、「中国は早急に反騒乱法を制定すべき?」と の質問に、90.3%のネットユーザーが賛成と回答。支持する意見として、「法制 化することで、社会のさらなる安全が保障される」「社会の安定・調和によって 中国経済は発展し、国民は豊かになれる。暴力事件は断固取り締