よもす @yomos1354 俺の弟も例のさくらんぼ計算を省略したら全部1点ずつ引かれてて流石に笑えない こんなレベルの足し算の計算方法なんて一通りに強制するもんじゃないでしょ pic.twitter.com/8Qqw7M4x3y 2018-11-12 21:54:32

11月12日に発売された作家百田尚樹氏による日本の通史『日本国紀』が話題です。版元の幻冬舎社代表見城徹氏によると、発売前から増刷となり、11月9日時点で35万部を刷ったとのことで（参照：見城徹氏の755より）、昨年話題となった呉座勇一氏『応仁の乱』（中公新書）の部数が現在約50万部といいますから、日本史関係書では有数の売り上げとなることはおそらく間違いないのでしょう。 著者の百田氏は、発売前から同書が自信作であることをツイッター上で盛んに吹聴していました。 『日本国紀』を読まれた方は、「この本を長く持っておきたい！」と思うはずだという自信があります！ もし、大量に中古書店に売られるようなことがあれば、私の物書きとしての才能が終わっているということの証明以外のなにものでもありません！ https://t.co/p6UeHpNPnf — 百田尚樹 (@hyakutanaoki) 2018年11

明智光秀が織田信長を討った「本能寺の変」の８日後に、信長の重臣として知られる柴田勝家が織田方に宛てた直筆の書状が新潟県新発田市で見つかりました。光秀の討伐に出遅れた勝家が、当時、京都から大阪に展開していた光秀の居場所を正確に把握できていなかったことがうかがえる内容で、専門家は「本能寺の変直後の勝家の情報収集の水準がわかる貴重な記録だ」と指摘しています。 郷土史に詳しい新潟大学の冨澤信明名誉教授が新発田市の溝口家に残る歴史資料の中から見つけました。 書状の冒頭には、「天下の形勢は致し方ないことで言語に絶するばかりだ」と、本能寺の変について勝家の驚きのことばが記されています。そして明智光秀が、拠点としていた江州、今の滋賀県にいるとみて、当時の大坂にいた織田方の重臣、丹羽長秀と連携して光秀を討伐する計画を明らかにしています。 調査にあたった専門家によると、本能寺の変のあと勝家が光秀の居場所に言及

紅白出場の「TWICE」、過去ダヒョンが”慰安婦支援Tシャツ”着用で物議… 「BTS」に続き非難殺到か 2年連続で大みそかのNHK「紅白歌合戦」出場が決定したガールズグループ「TWICE」。「防弾少年団」の”原爆Tシャツ”問題で、K-POPグループの出場がゼロになるのでは、との声も挙がっていただけに、「TWICE出場」のニュースはK-POPファンをひと安心させていた。 ダヒョン（TWICE）のプロフィールと写真 そんな矢先、「TWICE」メンバーのダヒョン（20）が過去、慰安婦を支援するブランドのTシャツを着用していたことがわかり、物議を醸している。 問題となっているTシャツは「MARYMOND」というブランドが製作したもの。韓国メディアによると、元慰安婦を後援する社会的企業で、これまでにも多くの韓国芸能人が同企業の製品を身につけて公の場に登場しているという。 今回、「TWICE」メンバー

「恐怖新聞」をご存じだろうか。 「その新聞に書いてあることは後日、現実に起きる」「一日読むごとに100日寿命が縮む」という、つのだじろう先生の名作漫画。 最近「これは恐怖新聞ではないか……」と感心してしまう新聞がある。読売新聞である。読売が書いた内容が後日現実となっているのだ。 ここ1か月でもその「スクープ」はすごい。 読売を後追いする各紙という構図 まずは10月11日。 「外国人労働者　永住可能に　新在留資格　熟練の技能　条件」 「政府、来春導入へ法案」 1面見出しのあとには《外国人労働者の受け入れ拡大に向け、政府が来年4月の導入を目指す新制度の全容が10日、判明した。》とある。

「パソコン使わず」、海外で反響＝桜田五輪相発言を不安視 2018年11月16日06時44分 【ワシントン時事】桜田義孝五輪担当相が国会で「パソコンを使うことはない」と発言したことが海外で反響を呼んでいる。同氏がサイバー法案担当を兼ねていることから「彼が日本のサイバー対策を形づくることになる」（米紙ワシントン・ポスト）と不安視している。 ポスト紙は１４日の記事で、サイバーセキュリティー基本法改正案を担当する桜田氏が「驚くべき告白をした」と紹介。英紙ガーディアンが続き、米紙ニューヨーク・タイムズも１５日、桜田氏がハッキングに使われる可能性があるＵＳＢメモリーについて理解せず、「専門家に答えさせます」と述べたことなどを伝えた。 米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは１５日のニュースレターで「彼は少なくともハッキング被害に遭ったことがない」と皮肉った。 ポスト紙の記事は、高齢者の多くがパソコンを使

北方領土をめぐる日ロ交渉で、安倍晋三首相がプーチン大統領に対し、１９５６年の日ソ共同宣言に沿って歯舞（はぼまい）群島、色丹（しこたん）島が日本に引き渡された後でも、日米安保条約に基づいて米軍基地を島に置くことはないと伝えていたことが分かった。首相はプーチン氏の米軍基地への強い懸念を払拭（ふっしょく）し、２島の先行返還を軸に交渉を進めたい考えだ。米国とも具体的な協議に入る。 首相官邸幹部が明らかにした。日米安保条約と付随する日米地位協定は、米軍による日本の防衛義務を定め、米国は日本国内のどこにでも基地を置くことを求められると解されている。このためロシア側は、２島を引き渡した場合、島に米軍基地ができる可能性があるとして強い懸念を表明してきた。 プーチン氏側近のパトルシェフ安全保障会議書記は２０１６年１１月、日ロ首脳会談を前に谷内正太郎・国家安全保障局長と会談した際、５６年宣言を履行して２島を引

サウジアラビア人記者のジャマル・カショギ氏がトルコ・イスタンブールのサウジ総領事館で殺害された事件で、サウジ検察は１５日、殺害に関わったとされる５人に死刑を求刑すると明らかにした。サウジの国営通信が伝えた。また、サウジ検察は、ムハンマド皇太子の関与はなかったとも説明。事件の早期の幕引きを図る構えとみられる。一方、米財務省は同日、犯行に関わったとして、サウジ政府関係者ら１７人に経済制裁を科した。 同通信などによると、この事件で、サウジ検察は２１人を拘束し、うち１１人を起訴。事件に関与したなかで最も高い地位にいたのは、事件を受けて解任された情報機関のアフメド・アシリ副長官であったとの見解を示した。また、カショギ氏は致死量の薬物を投与され、遺体は領事館内で切断され外部に持ち出されたとしたが、依然、所在は明らかになっていないという。 一方、ＡＰ通信などによると、トルコのチャブシュオール外相はサウジ

普遍的な悪であるホロコーストや南京虐殺と比べると、原爆投下は正当化の材料を遥かに豊富に持っていて、それらにきちんと向き合って原爆非難の論理を組み立てるのは簡単じゃない。ましてや日本の侵略を擁護し南京虐殺を否認したりする口で原爆を非難しても、そんな倫理に微塵も普遍性はない。

女子学生処分公表しないと「爆弾を爆破させる」 １５日午前９時４５分ごろ、名古屋市千種区の椙山女学園大学から「星が丘キャンパスへの爆破予告メールがあった」と愛知県警千種署に通報があった。不審物は見つからなかったが、区内の学校に安全確認を呼びかけるなど騒ぎになった。メールは、韓国の男性音楽グループ「ＢＴＳ（防弾少年団）」ファンの同大学の女子学生の処分を求める内容で、千種署は関連を調べている。 千種署などによると、メールは１５日午後３時３４分までに女子学生の処分を公表しなければ「大学と周辺にしかけた爆弾を２７時間以内に爆破させる」との内容。女子学生はツイッターに、アルバイト先のレンタルビデオ店でＢＴＳを批判する客の会話を聞いたとし、「ゆるさない」と投稿。さらに「個人情報を取り扱う仕事上、名前から性癖まで暴露可能だ」と発信していた。