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2014年6月11日のブックマーク (3件)

  • バチカンとNTTデータ、想像を絶する交渉の舞台裏

    2014年3月20日、バチカン市国の公式プレスルーム「サラ・スタンパ」で記者会見が開かれ、同国がある契約に調印したことが発表された(写真1)。契約書の署名者は、ジャン=ルイ・ブルーゲス バチカンローマカトリック教会記録・図書担当大司教とNTTデータの岩敏男代表取締役社長だ(写真2)。会見には、バチカン図書館のチェーザレ・パッシーニ館長、NTTデータの岩井利夫常務執行役員公共システム事業部長などが列席した。 右から、チェーザレ・パッシーニバチカン図書館長、フェデリコ・ロンバルディバチカン市国公式プレスルーム担当、ジャン=ルイ・ブルーゲスバチカンローマカトリック教会記録・図書担当大司教、NTTデータの岩敏男代表取締役社長、NTT DATA EMEAのパトリツィオ・マペリCEO(最高経営責任者)、NTTデータの岩井利夫常務執行役員公共システム事業部長。

    バチカンとNTTデータ、想像を絶する交渉の舞台裏
    DrFaust
    DrFaust 2014/06/11
    どこらへんが「日本流」なのかわからない。関係なくないか。
  • ダンスは健全じゃない…規制緩和反対のダンス団体語る:朝日新聞デジタル

    風俗営業法によるダンス営業規制を緩和しようと、改正案の提出を目指していた超党派のダンス文化推進議員連盟(会長・小坂憲次参院議員)は10日、今国会への法案提出を断念した。自民党内で反対論が噴出し、合意が得られなかった。 背景には、風営法を所管する警察庁や、一部ダンス団体による議員への働きかけがあったとされる。国家公安委員会の指定を受け、現行法の適用を除外されている社交ダンス教師団体「全日ダンス協会連合会(全ダ連)」も、改正反対を訴えるロビー活動を展開してきた。小川純副会長(67)に、その理由を聞いた。 ――なぜ風営法改正に反対するのですか。 警察庁はダンス営業について「営業の行われ方によっては、いかがわしい営業の発生等により風俗上の問題が生じること、騒音等により周辺地域の生活環境が悪化すること、18歳未満の者が客として自由に出入りできるようになる等の少年の健全育成に係る問題が生じること等の

    ダンスは健全じゃない…規制緩和反対のダンス団体語る:朝日新聞デジタル
  • 某中堅IT企業の最終面接があまりにもクソだった件

    私は大学四年生、6月に至るまで内定は出ずに今だ就職活動を続けている。今日、最終面接までこぎ着けた会社から、不採用通知を頂戴したのだが、その企業の面接があまりにもクソだったので、ここに記録として残す。 最終面接まで会社は東京都渋谷区に構えられており、業種は情報・通信業。主要取引はB2Bだが、子会社が中国の家電メーカーと協業しハードウェアの販売・製造を行う(お世辞にも品質は褒められたものではない)最近ではMVNO事業にも参入し、自社で生産したスマートフォンをセットで販売している(見た目はGalaxyS3にそっくりな中国の山寨手機だった) ワンコインで利用できるVPSサービスを提供しているあの会社だ 私は中部地上に住んでいるため、面接を受けるためには東京に行かなければならない。一次面接、二次面接はスカイプで行われたが、三次面接は会社に来て欲しいとのことだったのでお伺いした。交通費は出なかったが「

    DrFaust
    DrFaust 2014/06/11
    文面から平均以上の能力があることは読み取れる/どんどん出して行くべきだと思うし、こういうことの蓄積が良い社会を作る礎になる。いい仕事をしたのではないか。