細川先生は検査関連にたいへんお強い、感染症ドクターの仲間のひとりです。 素晴らしい本を執筆されました。「検査」の意味づけ、限界や評価の仕方を学べる本です。 初期研修の間に目をとおし、検査室の技師さんなどにも実際のところを解説してもらえるといいですね。 検査室の皆様どうぞよろしくお願いいたします。 どの検査にも強みやや弱点、そして限界があります。検査には費用もかかりますので、医師は必要性を考慮しながら検査を出します。 まず「万能じゃない」という理解が大事です。細川先生の感度・特異度のお話は、専門職以外ではあまりなじみがないかもしれませんが、「時期」なら想像がつくのではないでしょうか。 例えばインフルエンザ。 迅速検査キットがありますが、日本ではよくつかわれていますが、海外では日本のようにはばんばんつかわれていません。 理由はいろいろありますが、まずインフルエンザでは薬は出さない、ということが

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ワシントン（ＣＮＮ） 米国で２日、わずか８時間の間に救急医療用ヘリコプターの事故が２件発生した。これらの事故をきっかけに、医療用ヘリが直面する危険性に再び注目が集まりそうだ。 ２日夕方、アイオワ州ベンチュラ近くの畑に救急医療用ヘリが墜落し、乗っていた乗員３人全員が死亡した。このヘリは同州エメッツバーグの病院に患者を迎えに行く途中だった。 また同日、オクラホマ州セミノール近くに救急医療用ヘリが不時着し、乗員４人が負傷した。ヘリに患者は乗っていなかった。 米安全当局は、全米で医療用ヘリの事故が増加したのを受け、２００６年に医療用ヘリの安全を確保する取り組みを開始した。２００２年１月から２００５年１月までの約３年間に医療用ヘリの墜落事故が５５件発生し、計５４人が死亡、１８人が重傷を負った。 しかし、安全の問題はいまだ解消されていない。米国家運輸安全委員会（ＮＴＳＢ）の記録によると、医療用ヘリの墜

http://twitter.com/hidekatsu_izuno/status/287590312589799425 増員するなら労基署と税務署の職員だと思うんだよなぁ。真面目な話。 http://twitter.com/hidekatsu_izuno/status/287590761841717249 以前調べた限りだと、他国に比べ国民一人あたりの人数が圧倒的に少なかったし＞労基署と税務署の職員 よく言われるのが、外国では税務署職員がやるべき仕事が、源泉徴収という形で、日本では企業の人事部に大幅にアウトソースされているので、その分税務署の職員は少なくていいという話。 たしかに、労働者の所得から税金を徴収するというやるべきこと自体は同じなので、それをどの段階でやるかだけなので、聞くとなるほどと思う。 そうすると、労基署の職員が少ないのは、その機能がやっぱり企業の人事部にアウトソースされ

1971～74年生まれの団塊ジュニア世代は、来年には全員が40歳代になる。少子化を緩和するため、人数の多いこの世代で挽回する好機は失われた。これを逃してはならないと、10年前から言われていたにもかかわらず、なぜ、こんな結果になったのか、その理由は、端的に言うと「戦力の逐次投入」である。 「戦力の逐次投入」とは、戦力を小出しに投入し、そのたびに撃破されては消耗し、敗北へと至るものだ。元々は軍事用語であり、ダメな戦略の典型とされる。最近では、経営を語る際にも使われている。まあ、それだけ、犯しがちな失敗だと言える。十二分に戦力を用意するにはコストがかかる。これに躊躇して勝ちを捨てるのである。 ……… 本コラムでは、少子化を緩和するため、0～2歳の乳幼児に月額8万円を給付することを提案している。大概の人は、この額を聞くだけでギョッとする。現在の児童手当は1.5万円だから、その5倍以上という「常識外

人口２７００人、高齢化率約４５％、村民の平均年収１５０万円弱。そして、村の診療所に医師がまるで定着しない村。それが秋田県上小阿仁村（かみこあにむら）だ。４年で４人もの医師が着任し辞めていったのは、「村の閉鎖性」「よそ者への陰湿ないじめ」が原因ではないかとの臆測が飛び交い、ネットユーザーは“現代の八つ墓村”を見つけたとばかりに大騒ぎしている。だが、そんなトンデモない場所が本当に現代日本に実在するのか？　現地に行って確認してみた！ ■「閉鎖社会」「魔窟」「悪の村」―。 秋田県の上小阿仁という人口２７００人ほどの小さな村が、今、ネットで激しい糾弾にさらされている。この村が知られるようになったのはちょうど４年前のこと。村にある唯一の医療機関である診療所に、初の公募でやって来たＣ医師が、着任からたった半年で辞任したことがきっかけだった。 その際、この医師は村の広報誌で村執行部や村民を痛烈に批判。さら